現在、人工知能（AI）、ロボット、IoT（モノのインターネット）などのテクノロジーが急速に発展している――。
今後これらのテクノロジーは、徐々に人間の仕事を置き換えていくと考えられている。
昨年、野村総合研究所が「10～20年後、日本の労働人口の約半分がAIやロボットで代替される」との研究結果を発表し、
オペレーター職や事務職などがなくなる可能性を指摘していた。

　では、テクノロジーが社会を大きく変えたとしても、日本のビジネスパーソンが職を失うことなく活躍し続けるには、何が必要なのか。リクルートワークス研究所が2030年の日本の労働市場をシミュレーションし、
結果をふまえて「新しい働き方」を提示した。

シミュレーション結果によると、テクノロジーの進歩の影響によって、2030年には25～59歳の就職率が約5％低下するほか、平均年収が現在から約40万円減となる289.1万円になる危険性があるという。

その背景にあるのは、日本人特有の働き方だ。海外との比較調査では、日本人は他国と比較して、「海外展開を目指すのではなく、地域に根差したビジネスを行いたい」と考える人が多かった。
また、「自社でこそ生かせるスキル」と「どの会社でも生かせるスキル」のどちらでもない「“やや”汎用性のあるスキル」を持つ人が多かったという。

　このようなスキルセットでは、企業寿命の短縮や職種の減少により、「企業に長期間在籍し、そのなかでキャリアを積む」という従来のパターンが一般的でなくなった場合、「柔軟な価値観をもとに他社・他業種でスキルを発揮したり、海外に進出したりといった方針転換が難しい」と調査を担当した中村天江さんは指摘する。

　どのような状況下でも通用する人材になるためには、「どの分野で稼ぐか」「専門性をどう生かすか」
「どう働くか」を明確にしてスキルの獲得に専念し、“その人ならでは”の付加価値を高めることが大切だとみている。 

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