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科学

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1: 2017/02/25(土) 17:14:29.61 ID:CAP_USER
理数系科目の授業時間減少が研究開発力に与える影響を明らかに―学習指導要領の変遷と失われた日本の研究開発力―
2017年02月24日

神戸大学の西村和雄特命教授と同志社大学の宮本大教授・八木匡教授の研究グループは、学習指導要領の変更による中学校時代の理数系科目の授業時間の減少が、近年指摘されている日本の研究開発力低下の一因であることを、初めて実証的に明らかにしました。
 
本研究により、初等・中等教育における理数教育のあり方を見直し、人材育成、教育投資、研究開発の効率化と経済成長の実現に役立つ知見が得られました。

続きはソースで

▽引用元:神戸大学 研究ニュース 2017年02月24日
http://www.kobe-u.ac.jp/NEWS/research/2017_02_24_01.html

図:学習指導要領の変遷
http://www.kobe-u.ac.jp/images/NEWS/research/2017_02_24_01-01.jpg
図:学習指導要領別の中学理数系授業時間と特許指標(年齢別)
http://www.kobe-u.ac.jp/images/NEWS/research/2017_02_24_01-02.jpg
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引用元: 【教育経済学】理数系科目の授業時間減少が研究開発力に与える影響を明らかに 学習指導要領の変遷と失われた日本の研究開発力/神戸大他©2ch.net

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1: 2017/02/24(金) 20:27:33.58 ID:CAP_USER9
米国は、ダークマターを検出するための次世代実験施設を建設する。宇宙の全質量・エネルギーの約27%を占めるとされる目に見えない未確認の重力源ダークマター(暗黒物質)の候補物質の中で、電磁気的な相互作用がほとんど起きないために電磁波による観測ができないとされる未発見粒子WIMP(weakly interacting massive particles)の検出をめざす。

米国エネルギー省(DOE)と米国立科学財団(NSF)が選定したプロジェクトで、世界38以上の研究機関が参加する。実験設備は、サウスダコタ州のスタンフォード地下研究施設(SURF)の地下約1.6kmに建設。完成予定は2020年。

WIMPを検出するLUX-ZEPLIN(LZ)実験のための施設を地中深くに建設する。LZ実験の前身である大型地下キセノン実験(LUX: Large Underground Xenon)では、350kgの液体キセノンを詰めた容器を地下坑道に設置し、ダークマター粒子が液体キセノンに衝突したときに起こると予想される微弱な発光を観測しようとしたが、検出はできなかった。LZ実験では、LUX実験の跡地を利用し、10トン級の超高純度液体キセノンを用いることで検出感度をLUX実験から50倍以上高めるという。

続きはソースで

全文よむ
http://n.mynv.jp/news/2017/02/24/212/images/001l.jpg
http://n.mynv.jp/news/2017/02/24/212/images/002l.jpg
http://news.mynavi.jp/news/2017/02/24/212/
ダウンロード (2)


引用元: 【宇宙】米国、次世代ダークマター検出施設を建設へ 2020年に完成予定 ©2ch.net

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1: 2017/02/19(日) 00:47:35.30 ID:CAP_USER
遊泳中のスイマーにかかる抵抗を推定する方法を開発 ―スイマーの抵抗は泳速の3乗に比例する―

筑波大学体育系の高木英樹教授と東京工業大学工学院の中島求教授らの研究グループは、筑波大学の実験用回流水槽を用いて、クロール、背泳ぎなど、泳法を限定することなく、任意の速度で泳いでいるスイマーに作用する抵抗力を精度良く推定する方法を、世界で初めて開発することに成功しました。
これまでは、体を一直線に伸ばした姿勢時の静的抵抗や、上肢だけでクロールを行うプル泳時の動的抵抗を測定する方法は存在しましたが、泳法や泳速に制限を加えることなく、実際に泳いでいるスイマーの抵抗(自己推進時抵抗)を測定する方法は確立されていませんでした。

本研究では、従来とは全く異なる方法を採用することで、自己推進時抵抗の推定を可能としました。
その結果、クロールで泳ぐスイマーに働く抵抗力は、これまで泳速の2乗に比例すると考えられていましたが、実は約3乗に比例して増加することが判明しました。

続きはソースで

▽引用元:筑波大学 2017/02/17
http://www.tsukuba.ac.jp/attention-research/p201702171400.html

プレスリリース
http://www.tsukuba.ac.jp/wp-content/uploads/170217takagi-1.pdf
ダウンロード (2)


引用元: 【流体力学】遊泳中のスイマーにかかる抵抗を推定する方法を開発 スイマーの抵抗は泳速の3乗に比例する/筑波大など©2ch.net

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1: 2017/02/13(月) 22:47:28.50 ID:CAP_USER
パラジウム-107の核変換
-高レベル放射性廃棄物の低減化・資源化への挑戦-

原子力発電所の使用済み核燃料を再処理すると、高レベル放射性廃棄物が発生します。
高レベル放射性廃棄物はガラス固化し、地下深くに埋めて処分する必要があります。
しかし、その中には半減期の長い「長寿命核分裂生成物(LLFP)」が含まれているため、長期保管には不安があり、また処分場がなかなか決まらないことも社会的問題になっています。
そこで、内閣府 総合科学技術・イノベーション会議が進めるImPACTプログラム「核変換による高レベル放射性廃棄物の大幅な低減・資源化」では、LLFPを安定核種または短寿命核種に変換する新しい核反応経路を見つけ、合理的な核変換法を確立することを目指しており、理研もその一翼を担っています。

パラジウム(Pd)は自動車用触媒などに利用されている有用元素ですが、パラジウム-107(107Pd)は半減期が650万年というLLFPです。
通常、Pdは使用済み核燃料1,000kg当たり約1kg含まれており、そのうちの約150gが107Pdです。
この107Pdを取り出すことができれば、残りの850g相当のPd同位体(102Pd、104Pd、106Pd、108Pd、110Pdなど)を資源として活用することができます。
一方で、取り出された107Pdは、その放射能を低減するために核変換させる必要があります。

そこで、理研を中心とする共同研究グループは、107Pdの核変換反応として「107Pdと陽子または重陽子を衝突させて107Pdを壊す反応(核破砕反応)」に着目しました。
理研の重イオン加速器施設「RIビームファクトリー(RIBF)」を用いた「逆運動学法」により、107Pdがどのような核種にどれだけ壊れるかを調べました。
その結果、①107Pdから生成された核種は、安定核種が約64%、半減期が1年以下の核種が約20%、1~30年が約9%、30年を超えるものが8%以下であること(図参照)、②長寿命の放射性核種が生成される割合は、標的の陽子や重陽子の全運動エネルギーが低いほど少なく、陽子と重陽子を比較すると、重陽子の方が小さいことが分かりました。

今後、RIBFでさらに多種多様な核変換データを取得し、より高効率な核変換法を模索していく予定です。

続きはソースで

▽引用元:理化学研究所 60秒でわかるプレスリリース 2017年2月13日
http://www.riken.jp/pr/press/2017/20170213_1/digest/
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引用元: 【物理】パラジウム-107の核変換 高レベル放射性廃棄物の低減化・資源化への挑戦/理化学研究所 ©2ch.net

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1: 2017/02/02(木) 23:33:24.15 ID:CAP_USER
量子コンピューター実現へ初の青写真 モジュール接続に新手法
2017年02月02日 16:45 発信地:マイアミ/米国

【2月2日 AFP】大規模な量子コンピューターの実現に向けた初の青写真を、世界各国の科学者からなるチームが1日、米科学誌「サイエンス・アドバンシズ(Science Advances)」に発表した論文で示した。
大きさは最大でサッカー場のピッチほどになる可能性があるが、実現できれば世界でも指折りの厄介な問題の解決が期待できる。
 
大型の量子コンピューターは実証試験が行われていないばかりか、実現のめどすら立っていない。
論文はこうした量子コンピューターの製造に向けた一歩となった。
 
論文を共同執筆した英サセ◯クス(Sussex)大学のウィンフリート・ヘンジンガー(Winfried Hensinger)教授は、「これまで長年、絶対に不可能だと言われてきた」量子コンピューターの実用化について、「実現可能だと示すだけでなく、大規模なマシンを実際に構築する基本的な施工計画まで提示できた」と説明している。

続きはソースで

▽引用元:AFPBBNews 2017年02月02日 16:45
http://www.afpbb.com/articles/-/3116352
images


引用元: 【量子力学】量子コンピューター実現へ初の青写真 モジュール接続に新手法©2ch.net

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1: 2017/02/02(木) 22:08:05.82 ID:CAP_USER9
 「正当性の無い商品テスト結果」「容認できる範囲を逸脱した暴挙」――。
国民生活センターが2016年12月に公表した「水素水」に関する調査報告書に対し、複数の水素水メーそれカーが「納得できない」と怒りの声を上げた。

国民生活センターの調査対象となった水素水生成器メーカーの取締役は17年2月1日、J-CASTニュースの取材に「あんな横暴なやり方で、ウソの情報を流されて......。私達はこれで生活しているので、本当に困っているんです」と話す。

「配慮に欠け容認できる範囲を逸脱した暴挙」

国民生活センターは2016年12月15日、水素水製品に溶け込んでいる水素量を調べるテストや事業者アンケートの結果などをまとめた調査報告書を公表した。調査は全19業者を対象に、16年9月から11月にかけて行われた。

その結果によると、ペットボトル入りの水素水2製品では溶存水素(水素ガス)が全く検出されず、他の製品でも、パッケージなどに記載された表示よりも水素ガス濃度が低く検出されたものがあった。
また、事業者アンケートで水素水の効能を聞いたところ、最も多い回答は「水分補給」だったとも指摘していた。

この調査結果は数多くのメディアで取り上げられ、インターネット上には「水分補給なら水道水でいいわ」「やっぱりただの水だったのか」といった書き込みが溢れるなど、大きな話題を呼んだ。
その一方で、国民生活センターの調査対象に選ばれたメーカーは、水素ガス濃度の検査方法や調査プロセスに「問題があった」と猛反発。
実際、各メーカーは調査報告書が公表された15日に、それぞれのウェブサイトに反論文書を掲載していた。
こうした状況の中、国民生活センターは17年1月20日になって、水素水メーカーから寄せられた調査に対する意見書を公表した。

同センターに意見書を送ったのは19社のうち6社で、その中では、

「(水素ガス濃度に関する今回の調査は)消費者に絶大な影響力のある国民生活センターとしては配慮に欠け容認できる範囲を逸脱した暴挙」
「(測定結果は)断じて納得ができません」
といった批判意見が目立つ。なかには、調査結果の公表によって水素水製品に関する「風評被害」が懸念されると訴えた企業も複数あった。

調査公表が経営に大打撃

公表されたメーカーからの意見書の中で目立ったのは、(1)なぜ19社だけが調査対象となったのか、(2)水素ガス濃度の測定方法に関する不満――という2点だ。例えば、水素水生成器を製造・販売する富士計器は、

「19社商品以外の水素水商品はどうするのか!今回選定されず商品テストも受けていない水素水商品(商材)に対しては、今後どのような指導をされるのでしょうか」
と強い語調で指摘。その上で、調査の対象となった企業は「マイナス看板を背負った企業経営をしている状況」だと訴えた。また、別のメーカーも、

「(調査対象となった19社は)他社メーカーにおいては絶好の攻撃対象となります」との不満を綴っていた。

続きはソースで
http://www.j-cast.com/2017/02/02289564.html?p=all
ダウンロード (1)


引用元: 【社会】水素水業界、国民生活センターと全面対決  「私達はこれで生活しているんです。ウソの情報を流されて困ってる」★2©2ch.net

水素水業界、国民生活センターと全面対決  「私達はこれで生活しているんです。ウソの情報を流されて困ってる」の続きを読む
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