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技術

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1: 2019/04/16(火) 09:34:43.07 ID:CAP_USER
半導体を使った量子コンピューターの計算で発生する情報の誤りを高い精度で検出する手法を開発したと、理化学研究所などの国際研究チームが発表した。量子コンピューターに不可欠な技術で、実用化へ大きく前進した。英科学誌に16日、論文が掲載された。

 量子コンピューターは従来のコンピューターでは不可能な超高速の計算が可能で、将来の実用化が期待されているが、計算の誤りを訂正する技術が未確立なことが課題だった。

 半導体を使うタイプの量子コンピューターは、電子を半導体に閉じ込めて制御。自転するように回る電子の性質を利用し、その回転の向きで情報を表す。

続きはソースで

電子スピン量子ビットによる量子非破壊測定回路のイメージ図(理化学研究所提供)
http://www.riken.jp/~/media/riken/pr/press/2019/20190416_1/fig.jpg

https://www.sankei.com/economy/news/190416/ecn1904160002-n1.html
ダウンロード (1)


引用元: 【IT】量子コンピューター実用化へ前進 理研、計算の訂正手法開発[04/16]

量子コンピューター実用化へ前進 理研、計算の訂正手法開発の続きを読む

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1: 2019/03/07(木) 06:45:04.65 ID:CAP_USER
温度が300度に達する火災現場でも1分間連続で飛行できるドローンが、世界で初めて実用化されることになりました。

このドローンはベンチャー企業の「エンルート」と、国が所管する「NEDO=新エネルギー・産業技術総合開発機構」が開発しました。

ドローンの機体やプロペラ部品には、軽量で耐火性があるチタンなどが使われ、火元の上空5メートルから10メートルの、温度が300度に達する環境でも1分間連続で飛行し動画を撮影することができます。

続きはソースで 

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190306/K10011837971_1903061621_1903061626_01_02.jpg
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190306/K10011837971_1903061621_1903061626_01_03.jpg

NHKニュース
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190306/k10011837971000.html
ダウンロード (2)


引用元: 世界初 高温の火災現場でも連続飛行可能なドローン実用化へ[03/06]

世界初 高温の火災現場でも連続飛行可能なドローン実用化への続きを読む

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1: 2019/03/22(金) 16:19:04.79 ID:CAP_USER
軍艦が損傷を受けた場合、これを沈ませないために、どのようなことが行われているのでしょうか。英軍艦「モントローズ」の一般公開にて、その「ダメージコントロール」に対する努力の一端が見られました。

■イギリス艦が見せてくれた軍艦にはとても重要なもの

 2019年3月9日(土)と10日(日)に、東京の晴海ふ頭にて、イギリス海軍のフリゲート艦「モントローズ」が一般公開されました。こうした海外の軍艦が一般公開されることは、年間を通してままあることですが、「モントローズ」の甲板上では、なかなかお目にかかれないような展示が行われていました。

見たところ小さな金属製のその器具には、まるで内側から爆発でも起きたかのような外向きの破裂口が開いていて、そこから海水が勢いよくあふれています。近くにいた乗員に詳しい話を聞いてみると、艦内で浸水が発生した際にどう対処するかを訓練するための装置、とのことでした。

 こうした浸水への対処は「ダメージコントロール(ダメコン)」と呼ばれ、戦闘により損傷する可能性がある軍艦には欠かせないものなのです。

 そもそも艦艇におけるダメージコントロールとは、艦を沈没させたり、あるいは人命を危険にさらしたりするようなあらゆる要因に対処するというものです。そのため、そこには先述した浸水対処のほかにも、艦内で発生した火災への対処やその予防などが含まれています。

https://contents.trafficnews.jp/image/000/026/985/large_190315_damage_01.jpg

■ダメージコントロール、実際どうやっているの?

たとえば船体に穴が開き浸水が発生した場合の対処ですが、まずは浸水箇所に布や木の板、ロープや箱などをあてたり、木材の端材などを打ち込んだりして、その穴を塞いでいきます。さらに角材などで水圧に耐えられるよう支柱を設け、浸水を防ぎます。すでに艦内に入った海水は、放水ポンプで外へくみ出していきますが、片側の浸水が激しい場合には、その反対側にあえて注水して船体を安定させ、転覆を防ぐ場合もあります。

 実際に「モントローズ」で展示されていた対処方法は、まず浸水が発生すると警報が鳴り、対処要員は金づちと木材が入った小さな袋を持って現場に駆け付けます。浸水箇所を確認したら木材を金づちで打ち込み、水の勢いを抑えていきます。そしてその上から半球状の蓋をあて、さらにそれが水圧に耐えるよう、支柱で固定していました。

一方、艦艇における火災への対処ですが、そもそも火災には紙や木など固体の可燃物による「A火災(一般火災)」、油など可燃性の液体による「B火災(油火災)」、電気配線のショートなどによる「C火災(電気火災)」の3種類があり、それぞれの場合で対処が異なります。

 Aの一般火災の場合には、水を勢いよく放水する消火方法が用いられますが、この方法はBの油火災の場合には、かえって火の勢いを強くしてしまい、またCの電気火災の場合には感電の恐れがあるため、用いることができません。

乗りものニュース
https://trafficnews.jp/post/84564/3

続きはソースで

ダウンロード (3)


引用元: 【ダメコン】船への浸水どう防ぐ? 軍艦には欠かせない「ダメージコントロール」とは[03/22]

船への浸水どう防ぐ? 軍艦には欠かせない「ダメージコントロール」とはの続きを読む

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1: 2019/03/14(木) 01:03:47.77 ID:CAP_USER
1969年7月20日、ニール・アームストロング船長とバズ・オルドリン操縦士の2人が、アポロ11号を月に着陸させ、人類史上初めて月面に降り立った。それから、今年でちょうど50年となる。

アポロ宇宙船はその後、1972年のアポロ17号まで5回、月に着陸し、12人の宇宙飛行士が月面に降り立った。アポロ計画以後、人間は月の上に立っていない。

アポロ11号が月面に着陸して50年目の2019年は、“宇宙開発元年”になると言われている。今年、世界の民間企業がいっせいに月で“資源開発競争”を始めることはあまり知られていない。

■イスラエルを皮切りに各国企業が月探査を開始

2019年1月、中国の国産ロケット「長征3号乙」によって打ち上げられた中国製の無人探査機「嫦娥4号(じょうが4号)」が月の裏側への着陸に成功した。探査機が月の裏側に着陸したのは世界初。JAXAはおろかNASAやロシアですら成し遂げていなかった快挙だ。月の裏側は地球からの距離が遠く、いくつもの課題をクリアしたことになる。今、中国製のローバー(小型車)が、月の裏側を探査している。

そして2月22日には、イスラエルの民間会社「スペースIL(アイエル)」が開発した月探査ローバーが、米国のスペースXのロケットに載って打ち上げられた。4月には民間として初のローバーが月に着陸することになる。この3月にはインド宇宙当局ISROが続き、その後2020年にかけ民間企業の月探査ローバーが続々と打ち上がる予定になっている。

■月面は巨大なビジネス市場

宇宙開発と言うと、どんなイメージを持つだろうか。堀江貴文さんのロケット計画には、「現実離れしている」と感じるかもしれない。また、ZOZOの前澤友作さんが月旅行の話には、「桁外れなドリーマー」のようなイメージを抱くかもしれない。

その思考の背景には、きっと、宇宙は「とんでもなく遠い世界の話」と思いたくなる感覚があるのだと思う。宇宙の話は、かっこいいけれど、どこか空想ように思えるし、宇宙開発はアニメやマンガ、さらには中二病的な香りがしなくもない。NASAが火星に着陸したとか、JAXAがリュウグウの画像を送ってきたとか、そんなニュースを聞いても、政府や科学者が壮大な実験に巨額を費やしているとしか感じられないかもしれない。

しかし、そう感じているとしたら、その感覚は現実からすでに一回り遅れていることになる。世界中の国と民間企業がこぞって宇宙開発に挑んでいるのは、アニメの延長や科学者の夢のためだけではなくなってきているからだ。今、まさに宇宙はビジネス市場になろうとしている。

宇宙ビジネスの現在の市場規模は38兆円。バンク・オブ・アメリカの試算によると、それが2040年には少なくとも300兆円に膨れ上がる。「少なくとも」の理由は後で述べるが、この巨大市場に、アメリカ、ロシア、EU、中国、インド、イスラエル等々、世界各国の企業が参入を図っている。

https://d1kls9wq53whe1.cloudfront.net/articles/25982/ORG/50512f631521c5ea25e0958734511954.jpg

続きはソースで

https://forbesjapan.com/articles/detail/25982
ダウンロード (2)


引用元: 【宇宙開発】2019年は「宇宙資源開発元年」 300兆円市場に出遅れる日本[03/13]

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1: 2019/02/26(火) 21:48:59.64 ID:CAP_USER
<標的の近くを長時間飛び回り、チャンスを見計らって特攻する超小型の無人兵器──それは、これまでとはまったく異なる戦争を意味し、世界中の軍や武装集団が熱い視線を注いでいる>

2016年4月、アルメニアとアゼルバイジャンの30年に及ぶ領土紛争の舞台ナゴルノ・カラバフ共和国で、アルメニアの軍用輸送車がアゼルバイジャン国境の近くを走っていた。

車中の兵士たちは知らなかったが、イスラエル製のハロップという「自爆ドローン」が、車に攻撃をかける瞬間をねらって、ゆっくりと上空を旋回していた。ドローンが車に突っ込んだとき、7人の兵士は何に攻撃されたのかもわからないまま死亡していた。

アルメニアとアゼルバイジャンの対立は、国際的に大きく報道されるようなニュースにはならないが、この事件は、アメリカのような超大国からアゼルバイジャンのような地政学的な小国まで、あらゆる国が使用している無人機(UAV)の広がりと能力の拡大を反映した実例だ。

ドローン技術、特に輸出用に関して、イスラエルの企業は短期間に世界の頂点に立った。偵察用、戦闘用を問わず、世界中の軍、警察および準軍事組織はドローンに熱い視線を注いでいる。なかでも成長著しいのが、いわゆる自爆するドローン、またの名を「徘徊型兵器」で、イスラエルの技術はその最先端をいく。

■イスラエルが業界をリード

中国を含む少なくとも9カ国が、イスラエル航空宇宙産業が製造する徘徊型兵器システムであるハーピーまたはハロップのどちらかを運用しているとみられている。この手の兵器の販売ではイスラエルが先頭に立っているようだが、中国、ロシア、アメリカも国内で独自の兵器開発に取り組んでいる。今、世界中の軍と名の付く組織はすべて、こうした兵器を武器庫に備えたがっている。

イスラエルの会社Uビジョンは最近、アメリカで子会社の設立を計画していると報じられた。同社の専門は、搭載した弾頭を投下する前に、数時間にわたって攻撃目標の上空に留まることができる徘徊型の無人兵器だ。

同社が製造する徘徊型兵器にはさまざまな種類がある。たとえば「Hero-30」はキャニスターに入れた状態で兵士が背負って戦場に運び、現場で発射することができる。重量は7ポンド(約3.2キロ)以下で、敵、特に戦略的価値の高い要人を攻撃する場合、従来よりもはるかに確実に標的をしぼることができる。

すでに「コヨーテ」という自社製の徘徊型兵器を製造する米軍需会社レイセオンも、Hero-30の共同開発に取り組むことに同意した。別の米企業エアロバイロンメントはロボット無人攻撃機「スイッチブレード」を開発している。

きわめて攻撃性能が高いにもかかわらず、これまで自爆攻撃する無人機は戦闘ではほとんど使われていなかった。戦場で飛び回る無人兵器の存在が世界中でよく知られるようになったのは、2001年にアフガニスタンで戦争が始まって以降のことだ。偵察、暗◯または単なる宣伝工作に使われる場合もあるが、無人機は現代の戦争の代名詞になっている。

だが徘徊型兵器の使用が報告されたケースは、2016年のアルメニアでの攻撃と、ベネズエラ、シリア、イラク、イエメンの過激派および反政府勢力によるいくつかのローテクな活動に限られている。

国以外でこの兵器を使いこなしているのは、間違いなくイエメンのイスラム教シーア派武装組織フーシー派だ。この組織はサウジアラビアとアラブ首長国連邦が率いる連合国が支援するイエメン政府と戦っている。

続きはソースで

https://www.newsweekjapan.jp/stories/assets_c/2019/02/drone190225-thumb-720xauto-152794.jpg

ニューズウィーク日本版
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2019/02/post-11748.php?t=1
ダウンロード (1)


引用元: 【軍事技術】「徘徊型」自爆ドローンがもたらすもっと危険な暗殺戦争[02/25]

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1: 2019/02/24(日) 16:54:05.53 ID:CAP_USER
~量子力学と相対性理論を統合した“万物の理論”に向け前進

 東北大学 学際科学フロンティア研究所/電気通信研究所の松本伸之助教(兼JST戦略的創造研究推進事業 さきがけ研究者)、東京大学 大学院理学系研究科の道村唯太助教、国立天文台 重力波プロジェクト推進室の麻生洋一准教授、東北大学 電気通信研究所の枝松圭一教授らの研究グループは20日、石英の細線で懸架された7mgの鏡の振動を、1秒間で10-14m程度の分解能で読み取れる測定器を開発した。
https://pc.watch.impress.co.jp/img/pcw/docs/1170/663/1_l.jpg

 現代における物理法則は、量子力学と呼ばれるミクロ世界の法則と、一般相対性理論と呼ばれるマクロな法則の2つで説明できるが、両理論が確立されて以来100年近くの間、理論の統合が実現できておらず、1つの理論であらゆる物理法則を説明できない。これは、相対性理論で説明できる重力が、量子力学で説明できないからだ。

 物理学には4つの相互作用がある。このうち強い相互作用はグルーオン、電磁相互作用は光子、弱い相互作用はウイークボソンとよばれるゲージ粒子の交換によって発生すると考えられている。しかし、最後の重力相互作用をもたらすと言われる重力子の作用はあまりにも小さいため、いまのところ発見されていない。

 というのも、これまで原子干渉計、ねじれ振り子、光格子時計などによって測定されたもっとも小さな重力源の質量は90gであったのに対し、もっとも重い量子状態を実現した物体は40ngで、両実験のスケールには10桁という大きな隔たりがあったからだ。

続きはソースで

https://pc.watch.impress.co.jp/img/pcw/docs/1170/663/2_l.jpg

https://pc.watch.impress.co.jp/docs/news/1170/663/
images


引用元: 【測定器】東北大ら、0.1gの物体が生む重力を測定できるセンサー[02/20]

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