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通信・IT

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1: 2018/05/05(土) 05:33:52.87 ID:CAP_USER
内閣府の2017年度の調査によると、小中高生の7割以上がネットゲームをしており、比率は年々高まっている。
ゲーム以外にもSNSなどネットを利用する時間も長くなっている。
1日の平均利用時間は159分で、14年度より約17分伸びた。

 厚生労働省研究班の12年度の推計によると、ネット依存症の疑いがある中高生は全国に約52万人に上る。
ただし、ネットやゲームをする子どもがすべて依存症になるわけではない。

 単なるやり過ぎと依存症の違いは、自分で制御できるかに加え、心身の健康悪化、遅刻や不登校、家庭内暴力などの問題が起きているかいないかで判断する。

 国内で初めてネット依存症外来を開いた久里浜医療センターでは年間約1800人が受診する。

続きはソースで

関連ソース画像
https://www.asahicom.jp/articles/images/AS20180504001868_commL.jpg

朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/articles/ASL5504TNL4MULBJ00T.html
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引用元: 【医学】ネット依存症の疑い、中高生52万人 暴力ふるう傾向も[05/05]

ネット依存症の疑い、中高生52万人 暴力ふるう傾向もの続きを読む

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1: 2018/05/02(水) 19:29:22.74 ID:CAP_USER
情報通信の世界では、あらゆるモノをインターネットにつなげようという「IoT」の技術が、製品開発や産業応用の中心となりつつある。そのIoT分野で6割以上の市場占有率を誇るのが、日本で生まれたコンピューター用基本ソフトウェア(OS=オペレーティングシステム)「トロン」だ。
このトロンが、米国電気電子学会の標準規格として認定される手続きが進んでいる。
順調に進めば、国産のOSが、「世界標準」になる。

■IoT時代がやってきた

 IoTという言葉を最近よく目にしたり、聞いたりするという人は多いだろう。
インターネット・オブ・シングスの略で、「モノのインターネット」と訳されることが多い。
生活空間のあらゆるモノ、あらゆる場所に小さなコンピューターやセンサーを組み込み、ネットワークにつないで便利な情報化社会を目指そうという技術である。
ひと昔前まで「ユビキタス・コンピューティング(ユビキタスはラテン語であまねく存在するという意味)」と言っていた技術と同じだ。

 1980年代は「どこでもコンピューター」と呼ばれていた。
その基本となるアイデアを提唱したのが、坂村健博士(東洋大学情報連携学部長、東京大学名誉教授)だ。
坂村博士は、昨年3月に東京大学教授として最後に行った講義で
「私が30年以上研究開発してきたIoT=どこでもコンピューター=が、ようやくビジネスになる時代が来た。
私は時代を先取りしすぎていた」と、しみじみ述懐していた。

■トロン計画の始まり

 国産OSトロンの生みの親がこの坂村博士で、トロンはIoTとともに育ってきたと言っていい。

 トロンは「ザ・リアルタイム・オペレーティングシステム・ニュークリアス」の略で「機器をリアルタイム(実時間)で作動させるOSの中核部分」という意味である。
坂村博士は東大助手だった1984年、「トロン計画」を提案した。

 坂村博士は、いずれIoT社会(当時そういう名称はなかった)が到来し、あらゆる家電製品や自動車などにコンピューターが組み込まれ、ネットワークでつながるようになると予想した。
そこで、機器に組み込まれるコンピューターを制御する「組み込み用OS」として広く使えるようにと、トロンの開発を始めたのである。

 当時は、基板に中央演算処理装置(CPU)やメモリーなど最小限の部品を載せた簡素なコンピューターである「マイコン」が一部の機器に組み込まれ始めたばかりで、今から振り返ると、博士にはかなり先見の明があったと言える。

 計画には東大のほかに日本電気、日立製作所、富士通、松下電器産業(現パナソニック)、三菱電機など国内大手電気メーカーも参画し、当時としては珍しい産学協同プロジェクトの形で進んでいった。

■組み込み用OSとは

 OSと聞くと、パソコン用OSのウィンドウズを思い浮かべる人が多いだろう。
クラウドサービス(外部に保存したデータやアプリケーションなどをネット経由で呼び出して使うサービス)などに用いられる大型コンピューターでは「ポジックス」というOSが主に使われている。
スマートフォンのアプリケーションを動かすアンドロイドOS(アンドロイド端末用OS)やiOS(iphone端末用OS)もポジックスのプログラムを部分的に使っている。
こうしたコンピューター用のOSは「情報処理系OS」あるいは「汎用OS」と呼ばれている。

 これに対し、電子機器などに組み込まれている小さなコンピューターを制御するOSが、組み込み用OSだ。 

■何に使われているのか

 組み込み用OSのトロンは、例えば、自動車に使われている。

 自動車の電気系部品と言えば、かつてはヘッドライトに方向指示器、ワイパー、ラジオくらいのものだった。

 ところが現代の自動車には、GPSを搭載したカーナビゲーション、車内温度を一定に保つエアコン、エンジン回転数や排ガス温度などを測定して最適量のガソリンを供給するインジェクション(燃料噴射装置)、障害物を検知して作動する自動ブレーキなど、非常に多くのセンサーや作動部品が組み込まれている。
それらを統御する頭脳として数多くのコンピューターが積み込まれ、その制御にトロンが使われているのだ。

 デジタルカメラでは、トロンがレンズを動かしてフォーカスを合わせたり、絞りやシャッタースピードを高速で自動制御したり、画像処理を行ったりしている。
温度と蒸気を計測しながら加熱を調節する電気炊飯器にも組み込まれている。
あらゆる家電製品、エレベーターなどビルの設備機器、オフィスのコピー複合機、工場内の機械制御、ロケットや人工衛星の内部ネットワークにもトロンが採用されている。
2010年に小惑星イトカワから奇跡的な帰還を果たした探査機「はやぶさ」、その後継機で小惑星「リュウグウ」へ向かっている「はやぶさ2」もトロンによって制御されている。

 スマホもアプリを動かすのは情報処理系OSだが、画像処理やフラッシュメモリーへの書き込み、カメラやバイブレーター、ディスプレーなどを制御しているのはトロンだ。スマホの陰の主役は、実はトロンなのである。

■日米貿易摩擦

 「最強の組み込み用OS」がトロンの代名詞だが、実はウィンドウズのような情報処理系のトロンも開発されている。
それが「Bトロン」だ。

 1989年、文部省・通産省(当時)所管の「コンピュータ開発教育センター」は、教育用パソコンのOSとしてBトロンを指定した。マシンもOSも日本製の「純国産パソコン」の誕生が期待された。
だが、そこに大きな壁が立ちはだかった。

続きはソースで



 米国通商代表部(USTR)が、同年4月に発表した
「外国貿易障害年次報告書」の中でトロンが不公正貿易障壁の候補にあげられたのだ。
「純日本製パソコン」をつくられては、米国企業が入り込めず、日米貿易の妨げになってしまう。
もしBトロンのパソコンを生産したら、相応の制裁を加える、という。

 悪名高い包括通商法スーパー301条(不公正貿易慣行国への制裁条項)の対象候補となったため、
国内大手メーカーはパソコンへのBトロン搭載を見送ってしまった。

 当時は、日本の産業界に勢いがあり、工業製品の輸出によって大幅な貿易黒字が続いていた。
誕生したばかりで国内でさえ普及していなかったBトロンが自動車と同じような脅威として取り上げられたのは、米国の産業界がその潜在的可能性に気づき、恐れていたからだろう。

続きはソースで

読売新聞
http://www.yomiuri.co.jp/feature/quarterly/20180426-OYT8T50034.html
images (1)


引用元: 【IT】トロン―国産OSが世界標準になる[05/01]

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1: 2018/04/29(日) 21:47:59.03 ID:CAP_USER
脳内の情報のやり取りは、ほとんどが電気信号。
なので脳内の電気信号のやり取りの仕組みを、そのまま電子回路で再現できるはず。そういう根拠で研究が進んでいるのが、マインド・アップロード。人間の意識をそのままコンピューターにアップロードしようという研究領域だ。
SF映画などではよく見かける話だが、果たして本当にそんなことができるのだろうか。研究はどの程度進んでいるのだろう。

MIT Technology Reviewのこの記事、「MIT、『脳の永久保存』企業との研究契約解消へ」は、ベンチャー企業の事業内容に関する論争なのだが、その中でノーベル賞を確実視されるような世界的な研究者が意見を戦わせているのがおもしろい。
対立意見の中にこそ、真実が見える。この記事から、マインド・アップロード研究の現状を探ってみたい。

この記事は、脳の永久保存を推進するベンチャー企業Nectome(ネクトーム)社の主張に科学的根拠が乏しいとして、同社と業務提携しているマサチューセッツ工科大学(MIT)に対しても批判が起こっているという内容。
批判を受けて、MITは結局、業務提携を解消している。

■将来サイボーグとして再生するために

詳しいことは記事を読んでもらうとして、同社の主張は、

①今はまだマインド・アップロードの技術が確立していないが、技術が確立して人間がサイボーグとして生まれ変われるときがくる

②今、脳を永久保存しておけば、その技術が確立したときに生き返ることができる、というもの。
完全な形で脳を保存するためには、脳死する前に保存液を注入しなければならない。
ただ保存液を注入すると、その人物は確実に死ぬ。末期患者の安楽死が認められている国や州でのみ、
末期患者の脳の永久保存を受け付けているという。

安楽死に対する賛否が分かれることから、論争になっているわけだ。個人的にはその論争よりも、世界のトップレベルの研究者が脳の永久保存やマインド・アップロードの可能性をどうとらえているのか、ということに興味がある。

人間の蘇生が可能になる未来を信じて、脳を冷凍保存するという研究やビジネスは、ずいぶん昔から存在する。
実は僕も米国に在住していた25年近く前に、脳を冷凍保存するベンチャー企業をカリフォルニア州バークレーに訪ねて取材したことがある。
工場のような敷地の中に、ドラム缶のような容器が置いてあり、その中に冷凍された脳が保管されている、という話だった。
脳1つ当たり100万円ほどで100年間保存する、というような契約だったように覚えている。
なんだかずいぶん怪しげなベンチャー企業だった。

MIT Technology ReviewのA startup is pitching a mind-uploading service that is "100 percent fatal"という記事によると、こうした脳の永久保存はいろいろな方法で試されており、米アリゾナ州にあるAlcor延命基金には、150人以上の遺体や脳を液体窒素で保存しているのだという。

ところが数年前に、脳に保存液を注入することで脳のコネクトームを保存できる新しい技術が開発された。
コネクトームとは、ニューロンを結びつけるシナプスの地図のようなもの。神経学者Ken Hayworth氏によると、特定の個人の意識を再現するにはコネクトームの地図が不可欠だという。
保存された脳を蘇生できるかどうかは分からないが、少なくともコネクトームのデータがあれば、コンピューターで意識や性格を再現できる可能性があるというわけだ。
今は無理だが「100年後には可能になっているかもしれない」とHaywarth氏は前向きに評価する。

続きはソースで

関連ソース画像
https://www.newsweekjapan.jp/yukawa/assets_c/2018/04/yukawa180423-thumb-720xauto.jpg

ニューズウィーク日本版
https://www.newsweekjapan.jp/yukawa/2018/04/mit.php

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引用元: 【脳科学】マインド・アップロードは可能?──MITを巻き込み世界的権威が真っ二つ[04/23]

マインド・アップロードは可能?──MITを巻き込み世界的権威が真っ二つの続きを読む

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1: 2018/04/26(木) 16:28:14.08 ID:CAP_USER
あらゆる通信の分野で暗号の技術は不可欠なものとなっていますが、桁違いの計算能力がある量子コンピューターが完成すれば、現在の暗号は解かれてしまうと指摘されています。
これに対して、NTTは、量子コンピューターでも解けない次世代の暗号の実現に向けた新たな技術を開発しました。

暗号の技術をめぐっては、コンピューターの性能の向上とともにどんどん複雑化していますが、汎用性(はんようせい)の高い量子コンピューターが完成すると現在の暗号は解かれてしまうおそれがあり、次世代の暗号の開発が急がれています。

特に心配されているのが、現在の暗号が抱える弱点です。
この弱点は、暗号化された情報をわざと一部書き換えたうえで暗号を解く操作を大量に繰り返すと、得られた結果の規則性から、どのように暗号化したかが類推できるおそれがあるというものです。

続きはソースで

NHKニュース
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180426/k10011418321000.html
ダウンロード (2)


引用元: 【IT】量子コンピューターでも解けない 新暗号技術開発 NTT[04/26]

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1: 2018/04/22(日) 02:08:58.58 ID:CAP_USER
【4月19日 CNS】中国科学院ソフトウェア研究所研究員で、「ソフトウェア定義」衛星技術連盟の趙軍鎖(Zhao Junsuo)秘書長はこのほど、中国初となるソフトウェア定義衛星「天智1号(Tianzhi 1)」が今年下半期、酒泉衛星発射センター(Jiuquan Satellite Launch Center)から打ち上げられる計画だと発表した。

 宇宙基盤の人工知能(AI)という意味から名付けられた「天智1号」はソフトウェアからなる衛星で、搭載するのは低消費エネルギーで計算能力の高い小型クラウドコンピュータープラットフォームと中国産スマホ4台。
一つの任務に向けて開発される従来の衛星とは違い、「天智1号」は共通ソフトウェアを集め、プラットフォーム化されたソリューションの提供に重点を置き、異なる衛星プラットフォームの宇宙ソフトウェアの開発に適している。

「ソフトウェア定義衛星、人工知能が宇宙をけん引」をテーマに、北京市(Beijing)で開かれた「ソフトウェア定義衛星高級サミット」で趙秘書長は、「『天智1号』ソフトウェア定義衛星プロジェクトは2015年8月から研究が始まり、2017年には中国科学院の重大科技任務局により正式にプロジェクトが立ち上がった。

続きはソースで

(c)CNS/JCM/AFPBB News

関連ソース画像
http://afpbb.ismcdn.jp/mwimgs/d/1/320x280/img_d1cdaee39c0163947aed03536bb2a33173778.jpg

AFP
http://www.afpbb.com/articles/-/3171733
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引用元: 【宇宙開発】「宇宙基盤の人工知能(AI)」、中国初のソフトウェア衛星「天智1号」年内に発射[04/19]

「宇宙基盤の人工知能(AI)」、中国初のソフトウェア衛星「天智1号」年内に発射の続きを読む

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1: 2018/04/09(月) 10:58:39.71 ID:CAP_USER
 京都大学の梅野健教授と新谷健修士課程学生は、世界中の様々なビッグデータに現れる「べき則」の普遍性を説明する新しい統計法則を発見した。
この統計法則は「超一般化中心極限定理」と呼べるもので、データ上に普遍的に現れるという。
これにより世界の様々な現象の統計モデルの構築が期待される。

 従来、統計学で用いられるデータ解析では基本的な統計則として、中心極限定理や 一般化中心極限定理が用いられてきた。
しかし、金融市場の株価変動や為替変動といった価格変動分布、地震が起こる間隔などの確率統計分布、そしてインターネットのトラフィックなどのビッグデータでは、個々に異なるべき則分布の和においても、ある基本形のべき則(レビの安定分布)になるという現象が見られる。これは従来の極限定理では捉えきれず、そうした現象が現れる理由は不明だった。

続きはソースで

論文情報:【Journal of the Physical Society of Japan】Super Generalized Central Limit Theorem
—Limit Distributions for Sums of Non-identical Random Variables with Power Laws—
https://journals.jps.jp/doi/10.7566/JPSJ.87.043003

大学ジャーナル
http://univ-journal.jp/20174/
ダウンロード (1)


引用元: 【統計学/金融】京都大学がビッグデータの新統計法則を発見、「べき則」の普遍性を解明[04/08]

【統計学/金融】京都大学がビッグデータの新統計法則を発見、「べき則」の普遍性を解明の続きを読む
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