理系にゅーす

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環境

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school_summer
1: 2021/09/24(金) 21:55:33.10
#再生可能エネルギー (そんな物は存在しません by FOX★)

株式会社POTETO Media代表取締役の古井康介さんが訴えたのは「学校の再生可能エネルギー化」と「太陽光の義務化」。
小・中・高・大・専門学校の電力契約を再生可能エネルギーに変え、さらには広大な敷地を有している学校は太陽光発電の義務化を求めます。
というのも、古井さんが通っていた小学校にも太陽光発電があり、「小中学校のときから太陽光が身近にあると教育としての効果もある。
小さい頃から温室効果ガス46%削減に向けコミットしていくためにも学校での義務化を」と実体験を交え希望します。

そんな古井さんの提言を聞き、小泉環境大臣は「それについては今、動き出している」と言います。
すでに環境省では文科省、大学と連携し「ゼロカーボン大学コアリション」なる組織を発足。そこには120を超える大学機関が参加しており、
なかでも広島大学は2030年までのカーボンニュートラルを掲げるほどに環境問題に意欲的だと説明。

小泉環境大臣は「これから間違いなく大学のキャンパスで太陽光がついているベンチなどが置かれると思う」と言い、
「私がスペインのマドリッドで開催された『COP25(気候変動枠組条約第25回締約国会議)』に行ったときには、
会場の外に太陽光が付いたベンチがあり、スマホを置くだけで充電できた。
太陽光、再エネはすごいと体感できると一気にそのイメージが変わる」と海外での実績を語ります。

さらに現在、横浜市では65の小中学校で太陽光を置く方針を固めているそうで、
「学校現場が太陽光を感じながら、理科や化学などの授業に活用できるようになれば、それは最高の環境教育だと思う。この提言はしっかりと進めたい」と意欲を見せます。

キャスターの堀潤からは、そうした環境が整うのはいつになるのかと具体的な質問が。
これに小泉環境大臣は「一部は実現している。あとはこれをいかに多くの学校に広げるか」と課題を挙げ、
「2030年までが勝負なので、しっかり後押ししたい」と抱負を語ります。

(全文はソースにて)
https://news.yahoo.co.jp/articles/761c3b7dee8e12a2ae8d8088803d0343e92d5660

【環境大臣】小泉進次郎氏「学校への太陽光発電設置を進めていく。理科の授業で活用すれば最高の環境教育になる」の続きを読む

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mensetsu_mensetsukan
1: 2021/09/22(水) 18:37:15.68
氷河期採用申し込み32倍 国家公務員、5302人が応募 人事院
9/22(水) 18:08配信
https://news.yahoo.co.jp/articles/c405ab610ee413ed35baa2cd84a00f16b3585c35

 人事院は22日、就職氷河期世代を対象とした2021年度の国家公務員の中途採用試験の申込者数が5302人だったと発表した。

 採用予定人数は167人で、倍率は31.7倍。氷河期世代向けの試験は2回目で、倍率は初めて実施した前年度の69.7倍から下がった。

 申込者数が最も多かった試験区分は、本省職員採用を含む「事務関東甲信越」で、2518人が応募し、倍率は47.5倍。土木など技術系は全国で217人が申し込んだ。 

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3258908_s
1: 2021/09/21(火) 13:23:15.33
山あいの「未来コンビニ」国際賞を相次ぎ受賞

*ソース元にニュース画像あり*

http://www3.nhk.or.jp/lnews/tokushima/20210921/8020012302.html
※NHKローカルニュースは元記事が消えるのが早いので御注意を

徳島県の山あいにあるコンビニエンスストアがドイツの、建築やデザインに関する国際的な賞を
相次いで受賞しました。

山あいの那賀町木頭地区にある「未来コンビニ」は、都市部から離れた地元の人たちの
買い物の不便を解消しようと、去年4月にオープンした食品などを販売する店舗で、
観光や交流の拠点となっています。

建物は、地元特産のゆずの畑をイメージした黄色いY字型の鉄骨の柱が特徴で、
子どもやお年寄りが利用しやすいように陳列棚を低めに設置するなどの工夫が施されています。
このような設計が評価され、店は先月、ドイツのデザイン賞、「レッド・ドット・デザイン・アワード」の
建築やインテリアなど空間デザインを対象にした部門の最優秀賞など、
建築やデザインに関する2つの国際的な賞を相次いで受賞しました。

店は、受賞を記念して地元の星空やゆずの葉をイメージした青や緑色の飲み物の販売を始めるなどしています。
「未来コンビニ」の植木弥生マネージャーは、
「ものすごい賞をいただいたんだなと身が引き締まる思いです。来てもらった方に喜んでもらえるよう、
お店の雰囲気も今まで以上によくしていきたいです」と話していました。

09/21 07:37

徳島の田舎のコンビニがドイツの建築やデザインに関する国際的な賞を相次いで受賞の続きを読む

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22406299_s
1: 2021/09/20(月) 08:00:56.16
東京一極集中、東京一人勝ちの状況がコロナ禍で変わる可能性が出てきた。大企業を中心に本社を東京圏から首都圏外へ移転する企業が急増している。その移転先の上位は大阪府、北海道などと、人口や経済機能の全国への分散が今後加速するかも知れない。この背景には新型コロナ感染症の予防策としてテレワークが普及し、大企業を中心にテレワークという勤務形態が常態化した企業が増加したことにある。テレワーク制度は働き方改革の中で多くの企業が制度として設けていたにもかかわらず、その利用率は数パーセント程度であったが、2020年4月の緊急事態宣言の発出で半ば強制的にテレワーク利用率が増加し、その後この制度利用の継続意向が増加したという経緯がある。

 9月3日、帝国データバンクが「首都圏・本社移転動向調査(2021年1-6月間速報)」の結果を公表している。調査結果によると、21年1月から6月の間に判明した首都圏外へ本社を移転した企業の数は186社だった。6月時点で150社超となったのは過去10年間で初めてで、レポートでは「企業本社の首都圏外への転出の動きが加速している」と分析している。このペースが続いた場合、首都圏外への本社移転は年間300社を超えると推計され、300社を超えるのは02年の311社以来19年ぶりとなる。さらに、90年以降で最多を記録した94年の328社をも超える可能性が高いとレポートは見ており、11年ぶりの転出超過を予測している。

 転出先を見ると、「大阪府」が22社で最も多く、次いで「茨城県」の19社、「静岡県」16社、「北海道」14社と続いており、全国に分散しているようだ。レポートでは「今後は、インターネットを介した業務が可能なサービス業やスタートアップのほか、大手企業でもテレワークやジョブ型雇用の導入と併せて本社のあり方を見直す機運が高まるとみられ、21年後半から来年にかけて、首都圏外への本社移転を実施・検討する企業が増加する可能性がある」と分析している。コロナを契機に日本社会は大きく変容しそうだ。

https://www.zaikei.co.jp/article/20210914/638642.html

大企業「本社が東京の意味ないなぁ・・・」年内に300社超え転出の続きを読む

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juuryoku_newton (3)
1: 2021/09/16(木) 22:25:57.33 _USER
#再生可能エネルギー (そんな物は存在しません by FOX★)
超アナログな蓄電方法「重力蓄電」が今注目される理由

 再生可能エネルギーへのシフトが加速するエネルギー業界において、今「重力蓄電」というエネルギーの貯蓄方法に注目が集まっている。

 「重力蓄電」とは、文字通り重力を利用した蓄電方法。
 かのアイザック・ニュートンが17世紀に発見した、位置エネルギーを利用した“アナログな方法”だ。

 例えば、スイスのスタートアップ企業「エナジー・ボールト」が開発しているのは、35トンの安価なコンクリートブロックを使用して、重りを上げ下げするシンプルな方法(もっとも実際には最先端テクノロジーが利用されており、現代の技術力によって約85%という高効率を実現している)の「重力蓄電」。

(以下略、続きはソースでご確認下さい)

tabi-labo 2021/09/15
https://tabi-labo.com/301477/wt-energy-gravity-storage-future

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caste_men (1)
1: 2021/09/17(金) 14:55:55.76

大人気漫画「九州間ヒエラルキー最下位は佐賀」←これほんと?の続きを読む

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