理系にゅーす

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エネルギー

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1: 2019/06/28(金) 11:55:17.98 ID:CAP_USER
風力とソーラー、50年までに世界の電力の半分近く賄う公算-BNEF
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190619-02369117-bloom_st-bus_all
2019/6/19(水)
YAHOO!JAPAN NEWS

 (ブルームバーグ): 風力・ソーラー発電やバッテリーのコストが大きく低下し続け、2050年までに再生可能エネルギーが世界の電力供給源の半分近くを占めるようになる。

 ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス(BNEF)が18日公表した19年版エネルギー見通しによれば、今後30年でのこうした大きな変化は、
 電力需要が62%増え、新規プロジェクトに向かう投資額が13兆3000億ドル(約1444兆円)に上ることが背景だ。

 BNEFによると、ソーラーと風力が50年までに世界の電力の50%近くを賄うようになる。

続きはソースで 

 原題:The World Will Get Half Its Power From Wind, Solar by 2050 (1) (抜粋)

 (c)2019 Bloomberg L.P.
 Millicent Dent, Chris Martin

ダウンロード (2)


引用元: 【エネルギー/再エネ/蓄電】風力とソーラー、50年までに世界の電力の半分近く賄う公算←バッテリー含め継続したコスト低下[06/19]

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1: 2019/06/30(日) 14:52:47.98 ID:CAP_USER
不労酵素で夢の若返り!? 50代を20代に戻す「NAD」とは? 研究チーム教授が解説
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190629-00568396-shincho-life
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190629-00568396-shincho-life&p=2
2019/6/29
YAHOO!JAPAN NEWS,デイリー新潮

 ・不労酵素で「夢の若返り」の真贋(1/2)
「夢の若返り」と言うとき、これまでは「所詮は夢」という諦念が同居していた。
 そこに、それがすぐにでも実現するかのように書かれた論文が登場すれば、期待するなという方が無理な話だろう。
 本当なら美容整形などこの世からなくなりそうだが、真贋やいかに。

 昨今、迫りくる老化の波を前に、虚しい抵抗を試みる御仁は多いが、はたして気休め以上の効果を得られるのか。
 ましてや若返りだなんて、ファウスト博士のように、悪魔に魂を売りでもしないかぎり叶わぬ夢と、相場は決まっている。

 ところが今月13日、アメリカの科学誌「セル・メタボリズム」に、酵素で若返る旨が書かれた論文が掲載されたのである。
 「よしっ、グレートヒェンを口説いてやるぞ」なんて戯言を言いたくなるほど、これまでの常識に照らせば眉唾に聞こえてしまうが、
 ともあれ、そこにはザッとこんなことが述べられていた。

 発表したのは、神戸医療産業都市推進機構の客員上級研究員でワシントン大学医学部の今井眞一郎教授らのチーム。
 体内には「NAD」という物質があり、加齢とともに減るのだが、すると臓器の機能が低下したりして病気の原因にもなるそうだ。

 このNADだが、酵素によって体内で合成されるため、研究チームは「eNAMPT」という酵素に注目。
 加齢とともに減少することを確認したという。
 また、若いマウスから摂ったこの酵素を高齢のマウスに投与すると、毛づやがよく動きも活発になり、寿命が最大16%延びたとか。
 人間に応用すれば、加齢に伴う臓器などの機能低下を防ぎ、寿命を延ばせる、と研究チームは謳うのである。

 本当なら、シワを伸ばして若く見せるのとはまるで違うし、ましてや、闘病生活そのものであるような長生きとはくらべるべくもない。
 文字通りの「若さ」を手に入れられそうだが、この世にそんなウマい話があるものだろうか。

続きはソースで

 「週刊新潮」2019年6月27日号 掲載
 新潮社
ダウンロード


引用元: 【医学/予防医療】不労酵素で夢の若返り!? 50代を20代に戻す「NAD」とは? 研究チーム教授が解説[06/29]

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1: 2019/06/29(土) 12:28:16.56 ID:CAP_USER
中国より後れている日本の再生エネルギー政策
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190628-00288515-toyo-soci
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190628-00288515-toyo-soci&p=2
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190628-00288515-toyo-soci&p=3
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190628-00288515-toyo-soci&p=4
2019/6/28
YAHOO!JAPAN NEWS,東洋経済オンライン


 最近、「SDGs」や「RE100」という言葉を耳にする機会がかなり増えている。
 両方とも後程詳述するが、前者は「Sustainable Development Goals」の略で「エス・ディー・ジーズ」と読む。
 日本語では「持続可能な開発目標」だ。

 また後者は、簡単に言えば「企業活動に必要な電力は100%再生可能エネルギーで賄おう」という国際的な活動のことだ。
 世界では最近、企業や自治体でこの2つの流れに対応しようとする動きが本当に活発だ。
 しかし、日本では「どこから手をつければいいかわらない」という声も少なくない。
 筆者は「やるなら、まず本社ビルや役所のビルの断熱化から始めるのがいい」と思う。
 目指すは、「ゼロエネルギービルディング化」である。

 ■日本企業は環境に対して「勘違い」が多すぎる

 さすがに、最近は日本企業でも環境に対して積極的に取り組む都市や企業が増えている。
 そのことはとても歓迎すべきだ。
 もはや世界が化石エネルギーを使わず、再生可能エネルギーにシフトしていく方向に舵を切っているからだ。
 だが日本ではその普及が遅れているだけに、現実離れした対応を取ってしまい、とんでもない顰蹙(ひんしゅく)を買うことも少なくないのだ。
 では「どんな点で勘違いしがちなのか」。
 今回はこれを解説していきたい。

 その前にまずは、前出の2つも含め、企業や自治体が取り組んでいる
  「3つのカテゴリー」
 の解説から、改めてさせていただきたい。

 (1)「ESG投資」
  すでに聞いたことのある読者も多いと思うが、 
   E=environment(環境)
   S=social(社会)
   G=governance(ガバナンス)
  である。
  世界の投資家にとって、干ばつや洪水などの気候変動はリスクでしかない。
  気候変動が起こらなかったら、通常の利益が出ていたはずなのに、それが難しくなる。
  災害を防ぐにはどうしたらよいか。大きな気候変動を止める必要がある。
  そのためには二酸化炭素を大量に放出する化石エネルギーに頼っていてはいけない。

  簡単に言えば、再生可能エネルギーへの変換を進める必要がある。それも相当な速度で。
  だから、いくら効率がよくても、二酸化炭素を出してしまう石炭火力発電は是とされない。
  日本では石炭火力の改良型など、個別の性能に言及したがる関係者もいるが、ここではその存在自体が悪と考えたほうがいい。

 (2)SDGs
  前出のように、SDGsは「Sustainable Development Goals」の略だ。
  2016年から2030年の間に達成を目指す「国際目標」で、内訳は17の目標と169のターゲットからなる。
  日本政府は「持続可能な開発目標(SDGs)推進本部を立ち上げ、8つの分野に分類。
  そのうちエネルギーに関して、すでに「SDGs推進本部」を立ち上げている。
  そのうえで「環境モデル都市」「環境未来都市」「SDGs未来都市」を選定して、活動している。

 (3)RE100
  英国に本部を置く国際的なNGO「The Climate Group」が2014年に開始した行動基準で、
  加盟企業は事業運営を100%再生可能エネルギーで調達することを目標に掲げる。
  RE100とは「Renewable Energy 100%」の頭文字をとって命名されたもの。

  2019年2月中旬時点で、世界全体で164社が加盟している。
  この164社には、スイスのネスレ(食品)、スウェーデンのイケア(家具)、NIKE(靴、アパレル)など世界のリーディングカンパニーが名を連ねる。
  日本でも丸井やコニカミノルタのほか、建設、不動産関係の会社も複数社加盟している。

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引用元: 【エネルギー工学/再エネ】中国より後れている日本の再生エネルギー政策[06/28]

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1: 2019/06/28(金) 11:45:11.32 ID:CAP_USER
辛坊治郎「再生可能エネルギーの固定価格買取制度の価格推移とその理由」
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190622-00010023-nshaberu-soci
2019/6/22(土) 8:01
YAHOO!JAPAN NEWS

 キャスターの辛坊治郎がニッポン放送「飯田浩司のOK! Cozy up!」(6月13日放送)に出演。
 経済産業省が終了を検討している再生可能エネルギーの固定価格買取制度について解説した。

 固定価格買取制度
 太陽光発電など再生可能エネルギーの固定価格買取制度(FIT)の終了を、経済産業省が検討していることが6月12日に分かった。
 固定価格買取制度は作られた電気の量を一定価格で電力会社が買い、その費用を電気料金に上乗せする仕組み。
 再生エネルギーの拡大と消費者の負担を減らせる新制度を作る方向で議論を進め、2020年度の法改正を目指す。

 飯田)太陽光の買取価格が高すぎるということが言われていた。そういう部分もあるのですかね?

 辛坊)もともと、再生エネルギー潰しで始まった制度だと思います。

 飯田)最初は潰しだったはず。

 辛坊)なぜかと言うと、
    「再生エネルギーが増えれば増える程、あなたたちの電気代が上がるでしょう。
     再生エネルギーなんてコストがかかるばかりで、こんなものはダメだから原発をやりましょうよ」
    と言うために始めた制度なのです。
    自然エネルギーは高いなどと言う人がそういう制度にしてしまったので、太陽光発電の原価は実質タダです。

 飯田)お日様はね。

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引用元: 【再エネ/エネルギー】辛坊治郎「再生可能エネルギーの固定価格買取制度の価格推移とその理由」

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1: 2019/06/28(金) 12:00:36.56 ID:CAP_USER
洋上風力発電、九州で動きが活発化 相次ぐ実証実験や関連産業誘致…普及の壁はコスト高
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190618-00000001-qbizs-bus_all
2019/6/18(火)
YAHOO!JAPAN NEWS,qBiz 西日本新聞経済電子版,有料,無料掲載分のみ

写真:新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が北九州市沖で運転を始めた浮体式の洋上風力発電システム=5月
https://amd.c.yimg.jp/amd/20190618-00000001-qbizs-000-1-view.jpg

 九州で洋上風力発電を巡る動きが活発化してきた。
 九州は適地が多いとされ、関連産業の集積を目指す自治体も現れている。ただ、陸上に設置する風力発電に比べ、洋上風力は発電コストが高いなど普及に向けた課題もある。
 九州の可能性を探った。(具志堅聡)

 北九州市の沖合約15キロの響灘。青空の下、直径100メートルの2枚羽を備えた巨大な風車が力強く回転する。
 水深約50メートルの比較的浅い海域に設置した日本初の洋上風力で、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)などが約5年かけて実証運転にこぎ着けた。

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引用元: 【エネルギー/風力】洋上風力発電、九州で動きが活発化 相次ぐ実証実験や関連産業誘致…普及の壁はコスト高[06/18]

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1: 2019/07/01(月) 01:19:57.56 ID:CAP_USER
小型商用核融合炉を開発するボストンのスタートアップが約54億円を調達
https://jp.techcrunch.com/2019/06/28/2019-06-27-a-boston-startup-developing-a-nuclear-fusion-reactor-just-got-a-roughly-50-million-boost/
2019年6月28日
TechCrunch

 25年間におよぶ研究の末、マサチューセッツ工科大学(MIT)の研究者たちは、核融合商用化への扉の鍵を手に入れたようだ。

 Commonwealth Fusion Systemsは、その研究の成果だ。
 消費者にクリーンで安定した電力を届けるために太陽のパワーを制御するという、
 数十年間にわたる研究開発の上にこのスタートアップは成り立っている。
 彼らはこのほど、米国で最も資金力のある民間投資家たちから、商用化を推し進めるための5000万ドル(約54億円)の追加投資を受けた。

 同社はその技術を発表し、イタリアのエネルギー企業Eni、
 世界でもっとも裕福な男女によって設立された投資コンソーシアムであるBreakthrough Energy Ventures、
 そしてMIT自身の未開拓分野の技術を対象とした投資手段The Engineから、最初に6400万ドルの資金を集めている。

 今回は、Steve Jurvetsonが創設した投資企業
  Future Ventures、
  Khosla Ventures、
  Chris SaccaのLowercase Capital、
  Moore Strategic Ventures、
  Safar Partners、
  Schooner Capital、
  Starlight Ventures
 が参加している。

 Commonwealth Fusion Systemsは2014年、核融合の経費削減を目指す学生の課題として始まった。
 このクラスは、当時MITのPlasma Science and Fusion Center(プラズマ科学および融合センター)主任だったDennis Whyteが教鞭を執っていたのだが、
 そこでARC(Affordable、Robust、Compact:手頃な価格で頑丈でコンパクトの略)と彼らが呼ぶ新しい融合炉技術が考案された。
 それでも数十億ドルという値札が付く、投資家も尻込みしたくなる規模の技術だった。

 そこで彼らは製図台に戻り、エネルギー利得を生む(投入したエネルギーより出力されるエネルギーが上回る)必要最低限の核融合炉の検討を始めた。

続きはソースで

 (翻訳:金井哲夫)
ダウンロード


引用元: 【原子力】小型商用核融合炉を開発するボストンのスタートアップが約54億円を調達[07/01]

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