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エネルギー

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1: 2019/06/15(土) 15:41:25.63 ID:CAP_USER
'Super battery' for Scottish Power's Whitelee wind farm
https://www.bbc.com/news/uk-scotland-glasgow-west-48582270
2019年6月10日
BBC

グーグル翻訳全文(固有名詞の日本語修正あり)

スコティッシュパワーのホワイトリー風力発電所用の「スーパーバッテリー」

 計画がスコットランド政府によって承認された後、巨大な「スーパーバッテリー」が英国最大の風力発電所の敷地に建設されます。
 グラスゴー近郊のEaglesham Moorのホワイトリー風力発電所にある215基のタービンで発電された電力を貯蔵します。
 風力発電所を運営しているスコティッシュパワーは、バッテリー保管場所はサッカーピッチの半分の大きさになるだろうと述べた。
 その計画された容量はそれを英国で最大のウィンドファームバッテリーにするでしょう。

 エネルギー会社は、たとえ風が吹いていなくても、施設が電力網の回復力と安定性を維持することで国家電力網を支援すると言いました。
 それは30分以内にフル充電を達成することができるでしょう。
 需要と供給のバランスをとることによって電力網を安定に保つために、必要に応じてバッテリーを完全に放電するか、バーストで使用することができます。

 去年、スコティッシュパワーは、石油とガスの代わりに風力発電から全エネルギーを生産すると言った最初の英国の大手エネルギー会社となりました。
 同社の最高経営責任者であるKeith Andersonは、バッテリー保管場所の計画を「重要なステップ」として説明しています。
 「再生可能エネルギー発電は4倍にする必要があることを私たちは知っており、陸上風力が最も安いグリーンエネルギーの形態であることを私たちは知っています」と彼は言いました。
 「陸上の風とストレージ技術を統合することによって、私たちはあなたがそれを必要とする時に利用できないという再生可能エネルギー生成についての神話の1つを吹き飛ばしています。
 「風力や太陽光などの天然資源はその性質上可変であり、バッテリーを使用することで、資源を最も効果的に使用する能力を最適化することができます。」

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引用元: 【エネルギー工学/蓄電】日本は再エネを蓄電する技術を拡大できるのか? 英国のスーパーバッテリーが2020年に工事~稼働(短納期)[06/10]

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1: 2019/06/12(水) 10:08:23.70 ID:CAP_USER
【令和に期待(2)】 戦後日本のエネルギー政策に「さよなら」を
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190611-00010002-socra-pol
2019/6/11(火) 15:05配信
YAHOO!JAPAN NEWS,ニュースソクラ

 再エネと水素エネルギーを軸とする社会へ
 「変われない日本」の典型が戦後日本のエネルギー政策だろう。時代が大きく変わってしまったのに、高度成長を支えたエネルギー政策が平成時代までそっくり受け継がれてきたのは驚きである。

 戦後日本のエネルギー政策は1950年代に確立された。その柱は石炭火力と原子力発電を両軸とするエネルギー供給体制だった。
 重化学工業路線をひた走り高度成長の実現を目指す当時の日本は良質、安価で大量に発電できる発電所が必要だった。
 その条件を満たしたのが石炭火力と原発だった。一カ所に巨大発電所を集中的に建設し、東京などの大消費地に潤沢な電力を送電するシステムによって高度成長は達成された。

 特に石炭以外のエネルギー源に乏しい日本に取って原発は大きな魅力だった。このため、戦後の自民党中心の歴代内閣は国策として強力に原発を推進してきた。

 石炭と原子力を柱とする戦後のエネルギー政策は当時大成功だったが、平成時代に移行した90年代初め頃から盤石に見えたエネルギー政策に暗雲が漂い始めた。

 90年代に急浮上した地球温暖化問題が最初の暗雲だった。
 世界の科学者の間でその数年前から地球温暖化が世界の気候変動に悪影響を与えることが指摘され、
 88年には気候変動と地球温暖化を専門に調査研究する国際機関として国連の肝いりでIPCC(気候変動に関する政府間パネル)が設立された。

 IPCCは設立2年後の90年に第一次評価報告書を発表し、
 「温暖化の主因が人間活動に起因する可能性が大きい」と指摘し、石炭など化石燃料の過剰消費に警告を発した。

 1997年12月、京都でCOP3(気候変動枠組条約第3回締約国会議)が開かれ、温室効果ガスの排出削減が合意された。
 産業革命を支えた主役の石炭など化石燃料が、突然諸悪の根源のように批判され、その消費抑制が議論された最初の国際会議となったのである。

 日本は90年基準比で12年度末までに6%削減を約束した。この後、石炭火力への批判が国際的に強まり、石炭火力王国、日本の立場は苦しくなった。

 政府は将来、万一石炭火力の大幅削減が求められた場合、不足電力を原発で補うため、2000年代に入った頃から、「原子力ルネサンス時代を迎えた」として,
 原発の新増設を電力会社、原子炉メーカなどに積極的に呼びかけた。この当時は原発の「安全神話」を信じていた国民の多くも政府の原発推進路線を支持していた。

 この状況が大きく変わったのが、2011年3月の東京電力福島第一原発の深刻な事故だった。
 二つ目の暗雲だ。東日本大地震の影響で発生した巨大津波が第一原発を破壊し、大量の放射性物質が周辺地域に拡散された。多くの住民が放射能汚染を逃れるため住処を離れた。

 原発は安全ではなかった。一度事故を起こすと取り返しのつかない被害が発生する。多くの国民が原発に強い不信を抱き、反原発の動きが強まった。

 原発開発にも様々な限界が見えてきた。政府が核燃料サイクルの中核に据えてきた高速増殖炉「もんじゅ」は技術的問題を克服できず、
 建設費や維持費に約1兆円が投入されたにもかかわらず、2016年2月に廃炉が決まり、現在解体作業が進められている。

 もうひとつの核燃料サイクル、青森県六ヶ所村の再処理施設も進退極まる状況に追い込まれている。
 2兆円以上の政府資金が投入されながら20年以上も稼働できない状態が続いている。原発から排出される高レベル放射性廃棄物の処理方法も宙に浮いたままだ。

 さらに深刻な問題は、近い将来大地震が日本列島を襲う可能性が強まっていることだ。最も心配されているのが南海トラフ大地震の発生だ。
 南海トラフとは静岡県の駿河湾沖から四国沖合を通り九州の沖合まで続く海底のくぼ地で、約百年から二百年おきに大地震が繰り返し起こっている。

 この繰り返しでいけば、2050年頃までに大地震が起こる可能性が強まっていると多くの地震学者が指摘している。

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引用元: 【環境学】令和に期待(2】 戦後日本のエネルギー政策に「さよなら」を[06/11]

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1: 2019/06/12(水) 10:01:12.31 ID:CAP_USER
政府「今世紀後半に脱炭素」宣言 温暖化防止長期戦略、石炭依存「極力下げ」
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190612-00000508-fsi-bus_all
2019/6/12(水) 7:34配信
YAHOO!JAPAN NEWS,SankeiBiz

 政府は11日、地球温暖化防止の国際的枠組み「パリ協定」に基づく長期戦略を閣議決定した。
 今世紀後半のできるだけ早期に温室効果ガスを出さない「脱炭素社会」を目指すと先進7カ国(G7)で初めて宣言。
 再生可能エネルギーの主力電源化や二酸化炭素(CO2)再利用技術の開発といった具体策も盛り込んだが、実用化が見通せない技術もあり、実効性の面で課題を残した。

 戦略では「非連続なイノベーション」を通じ「環境と成長の好循環」を実現すると強調。
 エネルギー起源のCO2削減に向け、再生エネの主力電源化や燃料電池車の普及などを通じた水素社会実現のほか、火力発電所などから排出されるCO2を回収・再利用する技術の実用化を進めるとした。

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引用元: 【環境学】政府「今世紀後半に脱炭素」宣言 温暖化防止長期戦略、石炭依存「極力下げ」[06/12]

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1: 2019/06/13(木) 04:13:51.19 ID:CAP_USER
軽量・低コスト、太陽電池の新手法開発 京都大、実用化に期待
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190613-00000002-kyt-l26
2019/6/13(木) 2:00配信
YAHOO!JAPAN NEWS,京都新聞

 太陽光発電の新しい手法を開発したと、京都大のグループが発表した。現状のシリコン太陽電池と比べて、軽量でコストの低い有機太陽電池の実用化につながる可能性がある。
 成果は13日、米化学会誌に掲載される。
 化石燃料の枯渇や温暖化の懸念がある中、太陽光など再生可能エネルギーが期待を集めている。
 しかし実用化されているシリコンを使った太陽光発電は、重量やコストが課題となる。
 こうした課題を解決するため、軽量で安価な有機化合物を使った太陽電池が注目されているが、発電効率の向上が必要となっている。

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引用元: 【再エネ】軽量・低コスト、太陽電池の新手法開発 京都大、実用化に期待[06/13]

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1: 2019/06/09(日) 03:45:19.65 ID:CAP_USER
自然エネルギー革命がもたらす公益業界の知られざる注目点
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190607-00021658-gonline-bus_all
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190607-00021658-gonline-bus_all&p=2
2019/6/7(金) 17:00配信
YAHOO!JAPAN NEWS,幻冬舎ゴールドオンライン

[図表1]世界の電源別発電設備容量の推移期間:2015年~2040年(予想)>>2015年実績、2016年推定、2017年~2040年予想
 ※CSP:Concentrated Solar Power、集光型太陽熱発電出所:IEA(WORLD ENERGY OUTLOOK 2017)のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
https://amd.c.yimg.jp/amd/20190607-00021658-gonline-000-1-view.jpg
[図表2]主な自然エネルギーの発電コスト(2010年、2017年)注1:G20諸国の2017年の化石燃料による火力発電費用(予測)
 注2:発電コストを評価する指標としては、発電設備の建設から運転・保守までを含むライフサイクル全体を対象にしたLCOE(Levelized Cost Of Electricity、均等化発電原価)が一般的に使われます。
 ※各発電コストは国際的な均等化発電原価出所:国際再生可能エネルギー機関(IRENA)のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
https://amd.c.yimg.jp/amd/20190607-00021658-gonline-001-1-view.jpg

 ピクテ投信投資顧問株式会社が、日々のマーケット情報を分析・解説します。※本連載は、ピクテ投信投資顧問株式会社が提供するマーケット情報を転載したものです。

 技術革新や規制強化による風力発電と太陽光発電のコストの大幅低下で、導入量が拡大し、電力市場に革新的な変化をもたらし始めています。
 自然エネルギーへのシフトと設備投資の拡大は規制下の公益企業の利益増要因になり注目です。

 ・自然エネルギー革命の注目ポイント~コスト大幅低下で、公益企業の増益要因に

 21世紀に入ってシェール革命に次いで、技術革新により次のエネルギー革命「自然エネルギー革命」が急速に進んでいます。
 風力発電と太陽光発電の導入量が拡大し、電力市場に革新的な変化をもたらし始めています。

 国際エネルギー機関(IEA)は世界の自然エネルギーの全発電容量に対する割合が2015年の31%から2040年には50%に拡大すると予想しています(図表1参照)。

 拡大の背景には、(1)規制強化、(2)環境重視の社会的な流れ、(3)蓄電池やスマートグリッドなどの技術革新、(4)風力・太陽光発電の低コスト化などがあげられます。

 自然エネルギーへのシフトと設備投資拡大は制度上、規制下の公益企業の増益要因になる一方、
 運用コストの低下で電力料金を大きく引き上げる必要がないため消費者にとっても好ましく、様々な面からメリットがあり、好循環のサイクルが期待されます。

 ・技術革新により自然エネルギーの発電コストが大幅に低下

 自然エネルギー拡大の背景の大きな要因のひとつに、自然エネルギーの発電コストの大幅な低下があります。
 蓄電池やスマートグリッド、発電設備などの技術革新により、平均的な発電コスト(LCOE注2)は2010年~2017年にかけて、太陽光で-72%、陸上風力で-25%低下しています(図表2参照)。

 また、自然エネルギーの発電コストは補助金や税額控除などを除いても、現在コスト面で火力発電と比べて、遜色なく、条件によっては下回る水準ともなっており、さらなる低下が期待されています。

 ・自然エネルギーの設備投資拡大は規制下の公益企業の増益要因に

 規制下の電力料金をはじめとした公共料金の計算方法は複雑で国や地域によって異なりますが、
 単純化すると、料金は発電施設の資産価値(レートベース)に対して一定の利益を確保する算定レート(ROEなどが元になる)を掛けて、燃料費などのコストをプラスして設定されます(図表3参照)。

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引用元: 自然エネルギー革命がもたらす公益業界の知られざる注目点

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1: 2019/06/09(日) 02:40:14.01 ID:CAP_USER
エアコンがCO2を燃料に変える“工場”になる?
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190608-00010002-wired-ind
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190608-00010002-wired-ind&p=2
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190608-00010002-wired-ind&p=3
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190608-00010002-wired-ind&p=4
2019/6/8(土) 14:12配信
YAHOO!JAPAN NEWS,WIRED.jp

 球の気候は悪循環で溢れている。降雨量が減れば山火事の危険性が高まり、二酸化炭素(CO2)の排出量が増える。
 北極の温暖化が進むと永久凍土が解け、そこに閉じ込められていたメタンが放出される恐れがある。放出されたメタンは、CO2よりも速く地球を暖めることになる。

 だが、地球温暖化の悪循環の要因のうち、あまり知られていないものが身近にある。エアコンだ。
 エネルギーを大量消費するこの家電製品を使うと、CO2の排出を引き起こし、地球温暖化に拍車がかかる。
 そうしてわたしたちがエアコンを使えば使うほど、CO2の排出量が増え、温暖化が進む。

 しかし、エアコンの利用によってCO2の排出量を増やすのではなく、大気中からCO2を除去するための切り札にできるとしたら──。
 エアコンのそうした活用が可能であるとする新たな論文が、このほど学術誌『ネイチャー・コミュニケーションズ』に掲載された。

 エアコンから燃料をつくる「クラウドオイル」
 論文によると、現在開発中の技術を使えば、超高層ビルや一般住宅に設置してあるエアコンがCO2を取り込み、燃料に変換する装置に変わるという。
 つくられた燃料は、電動化が困難な貨物船などの動力源として使える。

 論文では「クラウドオイル(crowd oil)」と呼ばれているこのアイデアは、いまのところ理論上は可能だという程度のもので、実用化には多くの課題がある。
 とはいえ、地球温暖化対策が待ったなしの状況にあるいま、気候変動を阻止するための勝負の場でクラウドオイルは活躍する余地があるかもしれない。

 エアコンの問題は、それが大量のエネルギーを必要とするだけではなく、熱を排出する点にもある。
 今回の論文の共同執筆者であり、トロント大学で材料科学を専門とするジェフリー・オジン教授は次のように語る。
 「何も犠牲にせずにエアコンのメリットを享受できるわけではありません。エアコンは何かを冷やすと同時に何かを温めているのです。その熱は街中に排出されます」

 これによってヒートアイランド現象が深刻化する。ヒートアイランド現象とは、都市の大量のコンクリートが大量の熱を吸収し、日没後に熱を放射する現象だ。

 エアコンを改良し、CO2を取り込んで燃料に変えるようにするには、エアコンの部品を大幅に改変しなければならなくなる。
 汎用的な周辺機器を出荷すれば済むというわけにはいかないということだ。

 まず必要なのは、大気中のCO2と水分を吸着するためのフィルターだ。
 水(H2O)から酸素(O)を取り除いて水素(H2)にするための電解槽も必要だ。
 その後、このH2をCO2と組み合わせて炭化水素燃料をつくる。
 「つまり、誰もが自分の油井をもてるわけです」とオジンは言う。

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引用元: 【化学/工学】再エネ、エアコンがCO2を燃料に変える“工場”になる?[06/08]

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