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コスト

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1: 2018/06/08(金) 15:49:42.36 ID:CAP_USER
空気中の二酸化炭素を低コストで吸収する新技術を、カナダの企業がこのほど公表した。
二酸化炭素1トンを取り出す費用は100ドル(約1万1000円)以下と、従来の技術の6分の1になるという。

米マイクロソフト創業者のビル・ゲ◯ツ氏が後押しするカーボン・エンジニアリング社は、二酸化炭素と再生可能エネルギーから合成液体燃料を生産することが目下の目標だとしている。

新技術に関する専門家によるピアレビュー(査読)を経た論文は、科学誌「ジュール」に掲載された。

■科学者たちの疑念

気候変動の原因になる二酸化炭素ガス問題を解決する技術的な「解決法」には常に、科学者たちから一定の疑いの目が向けられてきた。

宇宙に太陽光の遮光板を建設したり、二酸化炭素を吸収する物質を海中に投入したりといったアイデアは、温暖化ガスの排出削減を人々に訴えるという、平凡ながらも困難な取り組みから関心をそらしてしまい、危険でもあると指摘されてきた。

しかし、二酸化炭素を空気から直接吸収する計画は実質的に森林保護と同じで、幾分かはより現実的な方策だと考えられてきた。

このアイデアは、1990年代半ばに科学者のクラウス・ラックナー氏が最初に提唱したもので、その後、いくつかのハイテク企業が二酸化炭素を取り除く設備の高価なプロトタイプを建造してきた。

スイス企業のクライムワークス社は昨年、炭素を空気から直接取り出す設備を発表し、取り出された炭素を、近隣の温室設備で栽培されているトマトやキュウリの肥料として供給した。

カーボン・エンジニアリング社は今回、空気から直接取り出す技術の大幅な低コスト化に成功したと話している。

同社は2009年に、マイクロソフトのゲ◯ツ氏やカナダのオイルサンド産業に投資するノーマン・マリー・エドワーズ氏から出資を受け設立された。
同社は2015年から試験場を操業しており、一日当たり1トンの二酸化炭素を空気から取り出しているという。

同社の技術では、工夫が施された冷却塔に送風機によって空気が運ばれ、二酸化炭素と反応する液体に接触する。

その後いくつかの工程を経て、より純度の高い二酸化炭素が抽出され、二酸化炭素と反応する液体は空気接触器に戻される。

2011年に米国物理学会が行った研究では、空気から二酸化炭素を直接取り出す費用は1トン当たり600ドルだと示唆されていたが、カーボン・エンジニアリング社は、既存の技術を応用することで大幅なコスト削減が可能になったと説明する。

カーボン・エンジニアリング社を創業した米ハーバード大学のデイビッド・キース教授はBBCに対し、
「大きな前進だと言っているのは我が社だけではない」とし、「本当はそうでないのに、我々を救ってくれる魔法の解決策だとか、あまりに高額でばかげていているとか、人々に言われてしまうものから、実現でき有用な形で開発可能な産業技術だと、この技術が考えられるようになるきっかけになると期待している」と語った。

続きはソースで

https://ichef.bbci.co.uk/news/624/cpsprodpb/5DAD/production/_101918932_render1.jpg
https://ichef.bbci.co.uk/news/660/cpsprodpb/B420/production/_101921164_ce6.png
https://ichef.bbci.co.uk/news/624/cpsprodpb/13436/production/_101920987_ce5.jpg

BBCニュース
http://www.bbc.com/japanese/44409827 
(英語記事 Key 'step forward' in cutting cost of removing CO2 from air)
https://www.bbc.com/news/science-environment-44396781
ダウンロード


引用元: 【環境】二酸化炭素を大気から吸収する新技術 加企業、低コストで[06/08]

二酸化炭素を大気から吸収する新技術 加企業、低コストでの続きを読む

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1: 2018/05/29(火) 21:05:19.94 ID:CAP_USER
二酸化炭素の排出量が比較的多い「石炭火力発電」の日本の現状や将来の在り方について専門家が意見を交わすシンポジウムが都内で開かれ、海外の研究者が、石炭火力発電への投資を引き揚げる動きが相次いでいるとして、石炭火力発電の事業は大きなリスクになると訴えました。

このシンポジウムは「自然エネルギー財団」が開き、気候変動の影響を研究するヨーロッパのシンクタンクや日本の金融機関の担当者などが意見を交わしました。

このうちシンクタンクの研究者は、日本の石炭火力発電について、稼働状況や建設計画を踏まえ、将来の二酸化炭素の排出量を予測した結果を報告しました。

続きはソースで

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180529/K10011457451_1805292047_1805292049_01_02.jpg
NHKニュース
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180529/k10011457451000.html
ダウンロード (1)


引用元: 【環境】“石炭火力発電事業は大きなリスクに” 海外研究者[05/29]

“石炭火力発電事業は大きなリスクに” 海外研究者の続きを読む

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1: 2018/05/29(火) 22:34:09.48 ID:CAP_USER
人工知能(AI)の専門家が受け取ることのできる巨額の給与と賞与は、シリコンバレーで誰もが知っている「公然の秘密」のひとつだ。

そして今回、「オープンAI(OpenAI)」という研究所のほとんど人目には触れられていない納税申告書が、目の飛び出るような驚くべき数字を明らかにした。いったいどうしてそこまで高騰したのか?

■年収2億円でも低いほうかもしれない

オープンAIは2016年、そのトップ研究者であるイリヤ・サツキーバーに190万ドル(約2億円)を超える報酬を支払った。
また、別の主導的な研究者であるイアン・グッドフェローには、彼が組織に加わったのが3月だったにもかかわらず、80万ドルを超える報酬を支払った。
この2人はグーグル社から採用された。

この分野で第3の有名人であるロボット研究者のピーター・アベルは、カリフォルニア大学バークレー校の教授を退職後、2016年6月に同研究所に参加したが、42万5000ドルの報酬を得た。

これらの数字にはすべて、入所時の契約金が含まれている。

オープンAIは非営利団体であるがゆえに、公開を要求された納税申告書に記載された数字は、世界中の組織がAI系の人材に支払っている額の基準になると思われる。

ただし注意すべき点があるとすれば、非営利団体としての同研究所はストックオプションを提供できないため、同研究所での報酬は、別の組織で得ることのできる報酬より低い可能性がある、ということだ。

続きはソースで

画像:オープンAIのトップ研究者、イリヤ・サツキーバー。彼は2016年、190万ドル以上を稼いだ
https://courrier.jp/media/2018/06/28112743/AI-SALARIES-2-e1527083348653-625x352.jpg

https://courrier.jp/news/archives/120623/
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引用元: 【話題】本人もびっくり…人工知能研究者がもらう「驚愕のお給料」がバレた!年収2億円でも低いほう[05/29]

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1: 2018/05/11(金) 20:56:03.19 ID:CAP_USER
 会計検査院は11日、廃炉が決まっている日本原子力研究開発機構の高速増殖炉原型炉もんじゅ(福井県敦賀市)に関する検査結果を公表した。
「保守管理の不備が廃炉につながった」と総括。少なくとも1兆1313億円が投じられ、研究の達成度は16%だったとした。
廃炉費用では、国の試算の3750億円を超える可能性があるとしている。

 平成21年1月以降の保守管理の実態を調べた。

続きはソースで

産経ニュース
https://www.sankei.com/life/news/180511/lif1805110014-n1.html
ダウンロード (3)


引用元: 【高速増殖炉もんじゅ】「もんじゅ廃炉は保守に一因」1兆円超投じ研究達成度は16% 検査院が公表[05/11]

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1: 2018/05/05(土) 15:19:39.01 ID:CAP_USER
(1)宇宙ビジネス市場におけるロケットサービスの売上

まず、実際に宇宙ビジネスのお金事情はどうなっているのか。

例年宇宙ビジネスの市場規模を発表している「SIA(Satellite Industry Association)」のレポートによれば、2016年度の宇宙ビジネス市場規模は$339.1B、日本円で約34兆円である。

では、宇宙ビジネスと聞いて真っ先に頭に浮かぶ人も多いだろうロケット打ち上げサービスだけの市場規模はどの程度だろうか。
こちらも「SIA」のレポートで発表されており、以下のグラフをご覧いただきたい。
ロケット打ち上げサービスは「Launch Industry」という項目である。

ご覧いただくと分かる通り、宇宙ビジネスと言うとロケットの打ち上げを筆頭に華やかな部分に目が行きがちだが、ロケット開発・打ち上げサービスは宇宙ビジネス市場のわずか2%程度。
そもそも宇宙へ運びたいヒト・モノの需要がなければロケット開発・打ち上げサービスの売上は0である。

そこで注目していただきたいのが宇宙ビジネス市場で最も大きい割合を占める項目「Satellite Services」である。
これはテレビやGPSといった情報通信、気象観測といった衛星(を利用した)サービスのこと。
加えて、「Satellite Services」には安全保障のための衛星利用も含まれている。
地上に住む人々にとっていまや欠かせないサービスと言っても過言ではないだろう。

また、海外ではすでに衛星を利用した農業・漁業といった一次産業やその他産業のさらなる発展に寄与するサービスも徐々に拡大しつつある。

つまり、ロケット打ち上げサービスは宇宙ビジネスの発展を支えるインフラではあるが、宇宙ビジネスのすべてではない。
宇宙ビジネスの発展は「何を宇宙へ打ち上げ、打ち上げたものを利用して、どのように地上に住む人々の生活をより良くできるか」にかかっている。

そのためにも宇宙ビジネス業界は宇宙以外の他分野の知識と地上の課題について把握し、宇宙を利用して何ができるかを考えなければならない。
加えて、異業種の人々からも「宇宙ビジネスはロマンがある」だけではなく、衛星を利用することで他分野の発展に貢献できる可能性を秘めていると知ってもらえるよう働きかけることが重要なのだ。

だが、現在日本の宇宙ビジネス業界が他業種との交流が十分にできているかというと、まだまだ改善の余地があると言える。他業種との交流が必要だと長年言われて久しいが、いまだに「宇宙村」という言葉を随所で耳にすることがそれを物語っている。
http://sorabatake.jp/user/pages/02.space-news/bn_20180501/sia_report.png

(2)「宇宙村」とは

日本の宇宙機器産業に携わっている従業員数をご存知だろうか。
実は、日本では1万人を下回る規模で、日本の自動車産業就業人口が534万人ということと比較すると著しく少ないと感じるだろう。

関係者数が非常に少ない背景のひとつには、日本の宇宙分野の実に9割が官需により成り立っているという事実がある。
宇宙用の製品は、一度打ち上げたら修理が難しいことから非常に高い信頼性が求められる一方で、需要自体が少なく一品モノが多い。

すなわち、超高品質な製品の少量生産が求められることから、対応できる企業が限られ、参入障壁が非常に高くなっており、宇宙分野へ新規参入する企業は少ない。
日本では、三菱電機/重工、NEC、IHIエアロスペースが有名どころであろう。

そのため、宇宙関係が集まる場に出席してもすでに見知った顔が多く、定期的に開催される親戚の集まりのような空気感になることから
「宇宙村」という自虐的な単語が関係者から発せられることがしばしばあるのである。
http://sorabatake.jp/user/pages/02.space-news/bn_20180501/japan_space.png

http://sorabatake.jp/bn_20180501

続きはソースで
images


引用元: 【宇宙開発】日本の宇宙産業が10年遅れた理由、宇宙ビジネス≒ロケットじゃない[04/30]

日本の宇宙産業が10年遅れた理由、宇宙ビジネス≒ロケットじゃないの続きを読む

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1: 2018/04/19(木) 15:33:22.73 ID:CAP_USER
ロケットの再使用で打ち上げの低コスト化を目指す、宇宙企業スペースXのイーロン・マスクCEOは2018年4月15日、ツイッターで「軌道に乗ったロケットの上段を、巨大な風船で回収する」というアイディアを披露した。

実現すれば、ロケットの完全再使用が可能になり、さらなる低コスト化が実現できるかもしれない。

■第2段機体を回収する難しさ

スペースXはすでに、運用中の「ファルコン9」ロケットの第1段については回収、再使用に成功しており、ロケットが垂直に着陸する映像はいつも話題になる。

また最近では、衛星フェアリングの回収にも挑んでいる。
フェアリングにパラフォイル(翼状になって飛行方向を変えられるパラシュート)を装備し、GPS誘導で降りつつ、大きな網を張った船で受け止めるというもので、改良を重ねつつ挑戦が続いているが、まだ成功したことはない。

そして同社はかねてより、第2段の回収、再使用にも興味を示していた。
第1段とフェアリングと共に、第2段も回収して再使用ができれば、ロケットの機体すべてを再使用できることになる。
そうなれば、同社の掲げる「ロケットの打ち上げコストを従来の100分の1にする」という目標に近づく。

だが、第2段の回収を実現するには、第1段やフェアリングよりもはるかに難しい技術が必要になる。

ロケットの第1段は、高度こそ宇宙空間に近い80kmあたりまで上昇するものの、水平方向の速度はそれほど出ていないため、大気圏への再突入時や降下時に受ける加熱はそれほど大きくない。
フェアリングもまた、第1段分離の少し後に分離される上に軽いため、やはりそれほど大きな熱は受けない。

しかし第2段は、搭載している人工衛星を軌道まで送り届ける役割を担っているため、必然的に衛星と同じ軌道に乗る。
そこから地球に帰ってくるには、猛スピードで大気圏に再突入し、そのときに受ける空力加熱に耐え、
さらにパラシュートや翼などで速度を落として着陸しなければならない。

アポロやソユーズ、スペースシャトルなど、そもそも軌道から帰ってくる必要がある宇宙船には、その熱に耐えるための耐熱シールドや、減速のためのパラシュートなどが装備されている。
ロケットの第2段にも同じ装備を積めば回収は可能だが、質量が増え、そのぶん打ち上げ能力が落ちてしまう。
そのため、いかに軽くシンプルにするかが重要になる。

スペースXは2011年ごろから第2段を回収することを考えていたが、こうした技術的な難しさから、
実際に試みられることはなかった。
そんな中、今回マスク氏が明らかにしたのが、風船を使うというアイディアだった。

続きはソースで

画像:バリュートの想像図
https://news.mynavi.jp/article/20180419-618704/images/003.jpg
https://news.mynavi.jp/article/20180419-618704/images/005.jpg
https://news.mynavi.jp/article/20180419-618704/images/006.jpg

マイナビニュース
https://news.mynavi.jp/article/20180419-618704/
ダウンロード (3)


引用元: 【宇宙開発】風船でロケットを宇宙から回収? イーロン・マスクの新たな奇策[04/19]

風船でロケットを宇宙から回収? イーロン・マスクの新たな奇策の続きを読む
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