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サイバー

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1: 2015/01/19(月) 18:03:48.57 ID:???0.net BE:277283116-2BP(3000)
sssp://img.2ch.sc/ico/sk.gif
2015年01月19日 11時12分 ITmedia

PC操作から「サイバー攻撃にあいやすい人」判定 富士通が開発、社会心理学活用
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1501/19/news073.html

メールやWebなどのPC操作からサイバー攻撃の被害にあいやすいユーザーを判定できる技術を、富士通が開発した。2016年の実用化を目指す。

 富士通と富士通研究所は1月19日、メールやWebなどのPC操作からサイバー攻撃の被害にあいやすいユーザーを判定できる技術を業界で初めて開発したと発表した。社会心理学の知見を活用し、PC操作の特徴と被害にあいやすい心理特性との関連を明らかにし、行動から被害リスクを算出。セキュリティ対策につなげられるという。2016年の実用化を目指す。

画像
http://image.itmedia.co.jp/news/articles/1501/19/l_yuo_fujitsu_03.jpg

 「ウイルス被害」「詐欺」「情報漏洩」の被害について会社員男女約2000人(20~60歳代で、業務の大半を自分専用のPCで行っており、半数が被害の経験がある人)に対し、社会心理学の専門家の助言を得てネットでアンケート調査を行い、結果を分析。リスクよりもメリットを優先する人はウイルス被害にあいやすいことや、PCを使いこなしている自信の強い人は情報漏えいのリスクが高いなどの傾向が明らかになった。

 さらに、ユーザーのメール操作やWebアクセス、キー・マウス操作などPCログを収集するツールと、PCフリーズなどの疑似的な異常状態を作り出すツールを開発。富士通の従業員約250人に両ツールを導入してもらった上で、同じアンケート調査を行い、被害にあいやすいユーザーの心理特性と行動特性の関連を分析して数値化した。

続きはソースで

引用元: 【IT】PC操作から「サイバー攻撃にあいやすい人」判定 富士通が開発、社会心理学活用

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1: 雪崩式ブレーンバスター(宮城県) 2013/12/23(月) 12:27:45.97 ID:d3S4y4oE0 BE:6493975698-PLT(22236) ポイント特典

サイバー攻撃に立ち向かう「善玉ハッカー」を育てようと、東京のセキュリティー会社「ラック」は21日、原則20歳以下の若者を対象にした支援プログラムを作ると発表した。

この日、その第1号として中高生と大学生の計6人からなるハッカーチームを選び、約70万円相当のプログラム解析ソフトなどを贈った。

このハッカーチームは「イプシロン・デルタ」。灘中学・高校(神戸市)の生徒や京大、慶応大の学生たちでつくる。

国内のハッカー競技会で上位入賞の常連で、11月にスペインであった国際競技会にも出場した。

普段はネットの無料通話「スカイプ」を使ってメンバー同士がやりとりしている。

チーム代表で灘高2年の矢倉大夢(ひろむ)さん(17)は「解析ソフトは高価で買えなかった。自分たちの活動が社会に認知されるきっかけになる」と喜びを語った。

「以前は変人扱いされてばかり。近ごろは先生もわかってくれ、競技会に出るための公欠が取りやすくなった」

ダウンロード (2)

http://news.goo.ne.jp/article/asahi/nation/ASF0TKY201312210252.html



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1: ◆CHURa/Os2M @ちゅら猫ρ ★ 2013/12/21(土) 23:23:15.57 ID:???0

★サイバー攻撃にウイルスで反撃、政府検討 「防衛隊」を3月発足
2013.12.21 22:06

政府は、他国から政府機関がサイバー攻撃を受けた場合、自衛権を発動して発信源にウイルスを送り込むなどの反撃能力保有の可否について本格的な検討に入った。米国と連携し、巧妙化するサイバー攻撃への抑止力を強化する狙い。来年3月に自衛隊内に「サイバー防衛隊」を発足させ、まずは防御態勢を強化する。政府関係者が21日明らかにした。

ただ実際に反撃すれば不正アクセス禁止法に抵触する恐れがあり、法的課題を慎重に協議する方針だ。
2018年度までに結論を出す。

17日に閣議決定した中期防衛力整備計画(中期防)は、サイバー攻撃への対応策として「相手方によるサイバー空間の利用を妨げる能力保有の可能性についても視野に入れる」と明記した。

3

http://sankei.jp.msn.com/politics/news/131221/plc13122122070007-n1.htm



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1: sin+sinφ ★ 2013/12/12(木) 23:46:22.74 ID:???

ネット上で取り引きされる仮想通貨「Bitcoin(ビットコイン)」
10月2日には123ドルだった終値が12月4日には1230ドルと、10倍以上の価値が出る値動きを見せている。
世界中から投機対象となっているBitcoinだが、サイバー犯罪者も熱い視線を向けているようだ。
セキュリティ会社のトレンドマイクロによると、Bitcoinを発掘する不正プログラムの被害が世界的に確認されていて、これまでに日本でも3000台のPCが感染しているのだという。

Bitcoinは発行元となる運営会社を持たず、P2Pのシステムにより運営されている点が特徴。
P2Pベースであるため低いコストで取り引きでき、取引の匿名性が高くなっている。
P2PベースのBitcoinの処理を支えるのが「マイニング(発掘)」という仕組み。
取引に必要な計算に協力した対価として、Bitcoinを獲得できるというものだ。
このBitcoinのマイニングが攻撃者に悪用されていると、トレンドマイクロは指摘している。

具体的な攻撃手法としては、外部から侵入したPC上でBitcoinマイニング用ツールをインストールしたり、不正プログラム自身がBitcoinマイニングの処理を行って金銭利益を得るという。
トレンドマイクロが被害傾向を調査したところ、過去3カ月でBitcoin発掘不正プログラムに感染したPCは世界で1万2213台に上り、国別の内訳では日本(24%)と米国(21%)がとりわけ多く、 世界の感染台数の4割以上を占めていた。

PCに感染した不正プログラムは、Bitcoinを発掘するためのツールを外部のサイトよりダウンロードする。
このとき、発掘の成果は攻撃者に届くよう設定される。
つまり、攻撃者によって、ユーザーのPCリソースが盗用されているわけだ。
Bitcoinの発掘には非常に多くのCPUパワーが必要なため、攻撃者の視点で考えれば、性能の高いPCを使用しているユーザーを狙う方が効率的だ。
トレンドマイクロは、「標的とすべき性能の高いPCを使用している可能性が高い国として、日本が狙われている」と推測している。

Bitcoinで一儲けをたくらんでいる攻撃者はそのほかの手段も講じている。
11月には最大規模のBitcoin取引所サイト「Mt.Gox」を装ったフィッシングサイトが確認された。
12月にはファイヤーウォールや検閲を回避するソフトが、ユーザーに無断でBitcoinを発掘していたことも発覚した。
このソフトはEULA(ソフトウェア利用許諾書)に「プログラムを走らせた際の数値計算の結果による手数料などは弊社に帰属する」という一文を入れたうえで、堂々と発掘していたことも付け加えておく(関連記事:YourFreeProxy、ツールバーが裏でBitcoinを発掘していたことが発覚)。

イメージ:
Mt.Gox取引所が公開しているBitcoinの価格推移
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http://techcrunchjp.files.wordpress.com/2013/12/bc00.png
過去3カ月におけるBitcoin発掘不正プログラムの国別感染割合(トレンドマイクロ公式ブログより)
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http://techcrunchjp.files.wordpress.com/2013/12/bc02.png

ソース:世界最大の感染国は日本、Bitcoin発掘不正プログラムの狙いは高性能PC
http://jp.techcrunch.com/2013/12/10/bkdr%E2%92btmine/

関連:
YourFreeProxy、ツールバーが裏でBitcoinを発掘していたことが発覚
http://jp.techcrunch.com/2013/12/02/20131201yourfreeproxy-is-caught-installing-a-toolbar-that-mines-bitcoin-on-the-sly/
Mt.Gox、「Bitcoinとは何か」を説明するサイト、Bitcoins.comを立ち上げる
http://jp.techcrunch.com/2013/11/29/20131128mt-gox-launches-bitcoins-com-to-explain-what-the-heck-a-bitcoin-is/



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