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1: 2019/03/17(日) 15:38:18.76 ID:CAP_USER
まだ生きている状態の人間の脳に化学処理を施し、何百年も保管できるようにするサービスを計画しているスタートアップ企業がある。将来の科学の進歩により保存した脳から情報を復元できるようになれば、コンピューター・シミュレーションとして蘇ることができるという触れ込みだ。

スタートアップ養成企業であるYコンビネーター(Y Combinator)主催の超冒険的・野心的な企業を支援する3カ月間のブート・キャンプが人気だ。

だが、ネクトーム(Nectome)のような企業は、これまでにはなかった。

ネクトームの共同創業者でマサチューセッツ工科大学(MIT)の卒業生であるロバート・マッキンタイヤーCEO(最高経営責任者)は、3月21日に開催されたYコンビネーターのデモ・デイ(日本版記事)で、ハイテク死体防腐処理加工をして巧妙に脳を保存するテクノロジーについて説明した。そこでマッキンタイヤーCEOは、自身のビジネスに対する意気込みを語ったはずだ。ネクトームのWebサイトで問いかけているように「あなたの心をバックアップできるとしたらどうしますか?」と(日本版注:現時点ではその後の報道に対する声明が掲載されている)。

そう、ネクトームは「脳を保存してアップロードする」企業なのだ。ネクトームの化学溶液を用いれば、数百年、もしかすると数千年間、肉体を傷つけずに凍結したガラス像として保存できる。未来の科学者がいつの日か、レンガのように硬くなった脳をスキャンして、コンピューター・シミュレーションとして脳を蘇らせるというアイデアだ。そうなれば、非常に似ているが厳密には異なる人物が、どこかのデータ・サーバーの中でもう一度花の匂いを嗅いだりするようになるだろう。

だが、この話には身の毛のよだつような落ちがある。ネクトームの処置が効果を発揮するには、脳は新鮮でなくてはならないのだ。ネクトームは、末期症状の患者がまだ生きている間に(ただし麻酔をかけられた状態で)人工心肺に接続し、頸動脈にさまざまな防腐剤を調合した薬剤を投与する計画だという。

カリフォルニア州では2年前に、末期症状の患者に対する医師による自◯ほう助を容認する法律「終末期選択法(End of Life Option Act)」が制定された。ネクトームはこの法律に詳しい弁護士に相談して、自社のサービスは合法であろうと信じるに至った。同社の手法を用いれば「間違いなく死にます」とマッキンタイヤーCEOはいう。「Yコンビネーターが投資する企業の中でも、ネクトームが特異な位置にいるのはそのためです」。

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脳のアップロードは、レイ・カーツワイルなどのフューチャリストの文献を読んだことがある人なら馴染みがあるだろう。コンピューター・プログラムとしての不死は今後間違いなく現実のものになっていくとすでに確信している人もいるかもしれない。あるいは、こういった考えの総称である「超人間主義(トランスヒューマニズム)」は、死に対する人間の恐れにつけ込むハイテク宗教に過ぎないと思う人もいるかもしれない。

いずれにしろ、ネクトームには注目しておくべきだ。ネクトームは多額の連邦政府補助金を獲得し、MITで最も優秀な神経科学者であるエドワード・ボイデン教授と共同研究しているのだから。ネクトームは、同社の手法を使ったブタの脳の保存状態が極めて良好であり、すべてのシナプスを電子顕微鏡で観察できたことを評価されて、賞金8万ドルの科学賞を受賞したばかりだ。

コンピューター科学者のマッキンタイヤーCEOと共同創業者のマイケル・マッカナは、異常なまでの熱心さでYコンビネーターの教えに従っている。「ユーザーが体験することは、医師のほう助による自◯と同じでしょう。このサービスが市場に受け入れられるかどうかは、この方法がうまくいくと人々が信じるかどうかにかかっています」(マッキンタイヤーCEO)。

ネクトームの保存サービスはまだ提供されておらず、今後数年は無理かもしれない。死んだ組織の中に記憶を見つけられる保証もない。

続きはソースで

https://cdn.technologyreview.jp/wp-content/uploads/sites/2/2018/03/14184611/preserved-brain.jpg
https://www.technologyreview.jp/s/78899/a-startup-is-pitching-a-mind-uploading-service-that-is-100-percent-fatal/
images


引用元: 【化学】「生きた脳」の永久保存で人類は不死を手に入れるのか

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1: 2019/01/25(金) 15:16:16.74 ID:CAP_USER
「ライバルがAI(人工知能)を使ったサービスを発表したそうだ。ウチはどうするんだ」――本連載では、上司から突然こんなむちゃぶりを受けて困っている人のために、AIプロジェクトの進め方をいちからまとめてきた。

 あなたはAI導入の目標を明確にし、必要なデータをそろえ、PoC(概念実証)を実施して、AIをどう活用すれば本当に役立つのかを把握した所だ。


 あとは本番環境に実装すれば任務完了――と言いたいところだが、残念ながらこれで終わるわけではない。

 採用した新人を現場に配属して「あとはよろしく」で終わる人事担当がいたらどう思うだろうか? AIを開発して終わりと考えるのは、それと同じようなものだ。AIが真に成果を出せるかどうかはその後のフォローで決まると言っても過言ではない。本稿で解説する3つのフォローが実施できるよう、予算とマンパワーを確保しておいてほしい。

■その1:「偏見を持つAI」を作らないために 運用後も「再学習」
 これまでの記事でも述べてきたが、本連載ではAIを「これまで人間のみが実行可能だった作業や、人間には不可能だった作業を、機械がデータに基づいて実行することを可能にする仕組み」と定義している。

 実際に最近のAIアプリケーションは、データを使ってAIを学習させ、目標とする作業をさせるものが多い。そのため連載第2回で解説したように、AI導入プロジェクトでは「適切な質と量のデータを集められるかどうか」が重要になる。
http://image.itmedia.co.jp/news/articles/1901/25/koba4_02.jpg

 AIの開発が終わったからといって、この課題が消えてなくなるわけではない。1度学習させた内容が、時間経過や環境の変化などで不適切なものになる可能性があるためだ。

連載第2回では、米Amazon.comの失敗についても解説した。採用候補者の履歴書を自動で審査するAIを開発したところ、女性よりも男性を高く評価する「偏見」を持つようになってしまったというものだ。この原因は、学習に使用した過去10年分の履歴書において、男性からの応募が大半を占めていたことにある。そして実際に大量の男性が採用されていたことで、AIが「女性」という性質を、低い点数を与えるシグナルと解釈してしまったわけだ。

 これは開発時の学習用データ準備の失敗ということになるが、環境や時代の変化によってAIの学習内容が時代遅れになってしまった事例という解釈もできるだろう。

 例えばいま、日本の企業がAmazonのように過去の履歴書を学習用データとした「履歴書審査AI」を導入したとしよう(ソフトバンクやサッポロビールなど、実際に採用プロセスにAIを活用する企業は既に登場している)。

 このAIは女性差別をしないように調整されているものの、過去の採用で応募してきたのは日本人ばかりだ。しかし今後、少子高齢化対策として日本で外国人が働きやすくなり、大勢の外国人がこの会社に応募するようになったとしたらどうだろうか。非常に優秀な外国人候補者がいても、AIは彼もしくは彼女を適切に評価できない恐れが大きい。

 このように、いくら過去のデータに基づいて優秀なAIを開発しても、その後の環境変化でAIのアウトプットが不適切なものになる可能性がある。そのためAIの判断精度を定期的に確認して、必要であれば新しいデータを使って「再学習」してやる必要があるのだ。

続きはソースで

ITmedia NEWS
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1901/25/news041.html
images


引用元: 【AI】“がっかりAI”はなぜ生まれる? 「作って終わり」のAIプロジェクトが失敗する理由 [01/25]

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1: 2019/03/02(土) 23:04:00.74 ID:CAP_USER
ニューヨーク(CNN Business) 宇宙から地球上のあらゆる場所に安価で高速なインターネット接続を提供しようと、米国の企業が27日、運用に必要な最初の衛星を打ち上げた。2020年にサービスを開始する見込みだとしている。

バージニア州に拠点を置く新興企業ワンウェブは27日午後、宇宙からのインターネット接続のための最初の衛星6基を、南米のフランス領ギアナから打ち上げた。同社の事業は、ソフトバンクやコカ・コーラ、エアバス、ヴァージン・グループといった企業から支援を受けている。

ワンウェブは今後も数年間にわたって衛星の打ち上げを続け、最終的には数百基を低軌道に乗せる計画。20年に接続サービスを開始し、21年までには次世代通信規格「5G」への対応も可能になる見通しだという。

世界には依然として、高速インターネットにアクセスできない人々が数十億人いるといわれる。とりわけ光ファイバーケーブルや無線インフラの導入が難しい地域においては、状況の改善が難しいのが実情だ。

続きはソースで

https://www.cnn.co.jp/storage/2019/02/28/0573382a208cf0b0faeb255b2db7d922/t/768/432/d/oneweb-satellite-launch-super-169.jpg

https://www.cnn.co.jp/tech/35133464.html
ダウンロード (2)


引用元: 【宇宙開発】宇宙からネット接続を、米企業が衛星打ち上げ 来年にもサービス開始へ[02/28]

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1: 2019/01/21(月) 17:07:08.56 ID:CAP_USER
世界中で宇宙ビジネスへの参入の動きが広まる中、ロシアの会社が人工衛星を打ち上げて、夜空に広告を浮かび上がらせる計画を発表し、天文学者などから懸念の声が上がっています。

人工衛星を使った新たな広告サービスの計画を発表したのは、ロシアの会社、「START ROCKET(スタート・ロケット)」で、今月7日、動画投稿サイトでPR動画を公開しました。

会社のホームページなどによりますと、打ち上げられたロケットが、高度500キロほどの宇宙空間に小さな四角い人工衛星をばらまき企業のロゴや文字を形づくります。

続きはソースで

https://tr.twipple.jp/data/detail_news/thumb/cb6/0e1/cb60e1a4.jpg

NHKニュース
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190119/k10011783401000.html
ダウンロード


引用元: 【宇宙開発】人工衛星で夜空に広告 ロシア企業の計画に懸念の声[01/19]

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1: 2018/12/27(木) 16:47:38.30 ID:CAP_USER
今年8月、大手プレイガイド、イープラスのチケット購入サイト「e+」への一般先着チケット購入アクセスの9割がbotによるものだった、というニュースがさまざまなメディアで報じられた。あれから4カ月、イープラスのbot対策はさらに進み、目に見える効果をあげている。

 そこで「迷惑bot事件簿」第4回は、イープラスのチケットbot対策の取り組みを、一連の報道後も含めて振り返り、対策の効果をレポートする。

 また、ようやく日本でもスポーツイベントや音楽コンサートなどの興行チケットの転売を規制する法律が成立した。規制法の趣旨を読み解きつつ、興行チケットの不正転売防止におけるbot対策の今後の在り方についても触れてみたい。

■「効果が徐々に薄れた」 一筋縄ではいかないbot対策

 まずイープラスがとった、転売を目的にチケットを買い占めるbotへの対策の経緯について簡単に振り返ってみよう。

 最初にイープラスが実施していた対策の1つが、同一の接続元からの単位時間辺りの接続数の閾値を設定し、閾値を超えたアクセスについてトラフィックを制御する施策だ。つまり、botによる高頻度のアクセスを、botかどうかの判定基準にする。

 しかし、この対策の効果は徐々に薄れていった。このようなbotのオペレーター(botを操作する人間)は、サイト側で設定した閾値を探る行動をとる。閾値のアタリを付けるとそれを少し下回るアクセスレートを設定したbotを複数用意することで、botネット全体で大量の購買アクセスを行う。後の解析で、ある買い占めbotによるイープラスへのアクセスは、国内480のIPアドレスから800個のログインアカウントを使い一斉に行われていたことが判明した。このような手法は、イープラスに対するチケットbotだけでなく、他業種のサイトへの迷惑botでもよく見られる。

 次にイープラスが導入した対策が、連載の第3回でも取り上げた、ゆがんだ難読文字をユーザーに入力させることで、人間かbotを判別する「CAPTCHA」という仕組みだ。しかし現在この仕組みは、人工知能(AI)技術を用いた画像認識によって人間以上の精度で自動解析され、botに突破されてしまう。

 そこで、Webサイト上でユーザーに何らかの操作をしてもらうことで、人間かbotかを判断する、CAPTCHAを発展させたbot検知サービスを導入した。しかし、クラウド上で動作していたこのサービスが短時間だがダウンし、チケット販売がその間停止してしまったため、サービスの利用を断念した。商用サービスにクラウドベースの認証システムを組み込む場合は、その信頼性が重要だと痛感した出来事だったという。

http://image.itmedia.co.jp/news/articles/1812/28/kf_bot_04.jpg
http://image.itmedia.co.jp/news/articles/1812/28/kf_bot_01.jpg
http://image.itmedia.co.jp/news/articles/1812/28/kf_bot_02.jpg

続きはソースで

ITmedia NEWS
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1812/28/news001.html
ダウンロード


引用元: 【IT技術】チケット購入アクセス「9割がbot」→“殲滅”へ イープラスの激闘を振り返る[12/27]

【IT技術】チケット購入アクセス「9割がbot」→“殲滅”へ イープラスの激闘を振り返るの続きを読む

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1: 2018/11/29(木) 01:37:05.99 ID:CAP_USER
米スペースXは、現在衛星インターネット計画「スターリンク」の見直しを行っている。

将来的には、人工衛星経由で地球全土からインターネットが使えるようにするという、野心的な計画だ。

スターリンクが実現すると、我々の生活はどう変わるのだろうか。

■多数の衛星が実現するネットワーク
https://dps68n6fg4q1p.cloudfront.net/wp-content/uploads/2018/11/28050408/20181128nstar15.jpg

実は、人工衛星によるインターネットサービスの提供は以前よりおこなわれている。今でも、衛星携帯電話を用意すれば衛星インターネットが利用可能だ。

しかしスペースXのスターリンクでは、従来よりも低い軌道に多数の人工衛星を打ち上げ、それぞれを連携させることで衛星インターネットを提供しようとしている。なお、このような多数の人工衛星によるネットワークは「衛星コンステレーション」と呼ばれることもある。

従来の衛星インターネットは通信速度があまり速くなく、さらにラグが大きいという問題があった。しかしより地上に近い人工衛星によるサービスは、通信時のレスポンスや通信速度を向上させられる。

続きはソースで

https://dps68n6fg4q1p.cloudfront.net/wp-content/uploads/2018/11/28050308/20181128nstar2.jpg

https://dps68n6fg4q1p.cloudfront.net/wp-content/uploads/2018/11/28052102/20181128nstar3.jpg

https://www.discoverychannel.jp/0000042048/
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引用元: 【宇宙開発】地球すべてをオンラインに!スペースXのインターネット計画「スターリンク」[11/28]

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