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システム

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1: 2019/01/12(土) 04:24:09.34 ID:CAP_USER
<公表された高速地下交通システム構想には欠点しか見つからない>

あのイーロン・マスクが描く「高速地下交通システム」のビジョンが明らかになった。これが何とも悪い意味で、驚くべきものなのだ。ロケットを打ち上げると同時に「脱内燃機関」なるものにも取り組んでいる彼には、交通システムまで構想する時間とエネルギーが十分になかったのかもしれない。

12月18日、マスクは有名人やジャーナリストをカリフォルニア州ホーソーンに招待。経営するテスラ社の電気自動車に彼らを乗せ、自身が率いるボーリング・カンパニーが掘削した全長1.83キロの試験トンネルを時速80キロで走らせた。

ところがこの乗り物、自動車のようだが行き先は限定されている。列車のようでもあるが、乗車定員が少な過ぎる。都市の渋滞解消を目指すというこのシステムは、既存の交通手段の「悪いとこ取り」でしかない。

ロサンゼルス・タイムズ紙はこう書いた。「約2分のトンネル内の移動中、車のライトとトンネルの天井の青いネオンに照らされ続けた。車の走行するコンクリート上はデコボコで、泥道を走っているようだった」

ニュースサイトでは、自分のアイデアについて熱弁を振るうマスクらしい姿が伝えられた。彼はかつて車と歩行者を乗せた乗り物を移動させることを考えたが、今回は車だけのようだ。

シリコンバレーに関する報道には、以前から登場する皮肉っぽい視点がある。「彼ら」のやり口といえば、既存のアイデアを新しいもののように見せ、SNSで宣伝し、金を集めているだけじゃないか――。

だが今回のマスクのプロジェクトは、そんな皮肉にも値しない。何といっても、これはオリジナルなアイデア。輸送と移動の分野において誰も思い付かなかった......最悪のアイデアだ。

続きはソースで

https://www.newsweekjapan.jp/stories/assets_c/2019/01/mags190105-musk-thumb-720xauto-149710.jpg
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2019/01/post-11499_1.php
ダウンロード (4)


引用元: 【ハイパーループ】イーロン・マスクが地下トンネルで広げた新たな大風呂敷[01/05]

【ハイパーループ】イーロン・マスクが地下トンネルで広げた新たな大風呂敷の続きを読む

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1: 2018/12/26(水) 15:27:00.87 ID:CAP_USER
■過去生産された83億トンのプラスチックの大半が焼却や埋め立て地に行く運命

 プラスチックの大量生産は、ほんの60年前に始まった。以来、どんどん拡大し、これまでに「83億トン」のプラスチックが生産されたと推定されている。プラスチック製品の大半が使い捨てで、ごみとなるのだ。捨てられたプラスチックは、焼却されたり埋め立て地や自然に放置される。83億トンという数字はピンとこないだろうが、プラスチックの量を見積もった科学者たちにとっても初めて知る数字でその量に驚かされた。

 米ジョージア大学の環境工学者で海洋のプラスチックごみの研究をしているジェンナ・ジャムベック氏は、「1950年から今日までプラスチックの生産量が急激に増えたことは分かっていましたが、これまで生産されたプラスチックの総量が83億トンというのは衝撃的でした」と話す。

「このままプラスチック利用が増加していったら、世界のごみ処理システムは破綻してしまいます。海洋にごみが漏れ出してしまったのは、そのせいでもあります」と彼女は言う。焼却されるプラスチックはわずか12%に過ぎず、リサイクルされるものは約9%に過ぎない。残りの79パーセントはやがてごみとなる運命だ。プラスチックが分解されるには400年以上かかるため、ほとんどが形を留めたままで放置されることになる。

 海に流れ込むプラスチックごみの量の多さと、それが鳥や海獣や魚に及ぼす悪影響に危機感をつのらせた科学者たちが今回の研究を立ち上げたのは2年前のことだった。今世紀半ばまでに、地球の海にあふれ出したプラスチックごみは魚の量を超えるという彼らの予想は、よく引用される数値となり、そうした事態を「防がなければ」という声を増やすことになった。

■管理には測定が不可欠

 ジェンナ・ジャムベック氏も参加した研究は、科学誌「Science Advances」に2017年7月に掲載された。今日までに生産されたプラスチックの量とその後を世界規模で分析したところ、これまでに生産された83億トンのプラスチックのうち63億トンがプラスチックごみとして放置されているとしている。リサイクルされたプラスチックは9%で、大部分(79%)が埋め立て地に運ばれたり、自然環境に散乱したりしている。そして、その多くが最終的には海洋に流れ込む。

 この傾向が続けば、2050年までに埋め立て地には120億トンのプラスチックが運び込まれることになる。これはエンパイア・ステート・ビルの重さの3万5000倍に相当する量だ。

 論文の筆頭著者ローランド・ガイヤー氏は、プラスチック製品を、よりよく管理する仕組みを打ち立てようとしている。「測定していないものは管理できませんから」と彼は言う。「人間は大量のプラスチック製品を生産しているだけでなく、年々、その量を増やしているのです」

 研究では、プラスチック製品に使われた樹脂と繊維の半分は、過去13年の間に作られたものだとしている。なかでも中国は、世界の樹脂の28%と、ポリエステルポリアミドとアクリル繊維の68%を1国で生産する。


 現在、カリフォルニア大学サンタバーバラ校で産業生態学の教授をしているガイヤー氏はもともとエンジニアだった。彼はさまざまな金属を調べ、その利用法と管理法を研究してきた。プラスチックの生産量は15年ごとに倍増し、このペースは人間が作り出す他の素材よりも増え方が速いという。加えて、生産されたプラスチックの半分が1年未満にごみになることも分かった。これは、建築資材に使われる鋼鉄の寿命が数十年あるのと対照的だ。

続きはソースで

ナショナルジオグラフィック日本版サイト
https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/18/122500569/
ダウンロード


引用元: 【環境】これまでに「83億トン」リサイクルは1割弱 ごみのまま処分されるプラスチック[12/26]

これまでに「83億トン」リサイクルは1割弱 ごみのまま処分されるプラスチックの続きを読む

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1: 2018/12/29(土) 15:32:46.27 ID:CAP_USER
「次世代プロセッサー『PEZY-SC3』の設計はほぼ完成している。テストチップを経て、2019年中には量産チップを作りたい」。PEZY Computingグループ ExaScalerの鳥居淳取締役CTO(最高技術責任者)は意欲を見せる。

 2017年12月に創業者が逮捕されてから約1年。PEZYグループは今もスーパーコンピューター(スパコン)技術の開発を継続。スパコン省エネ性能で世界首位をキープしている。

 この1年、同社の研究助成金不正に絡んで様々な動きがあった。東京地方裁判所は2018年9月20日、不正に伴う法人税法違反などでPEZY Computingに罰金6000万円の判決を言い渡した。同年10月には新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が不正事案の調査報告書を公開した。

 海洋研究開発機構(JAMSTEC)に設置していたスパコン「Gyoukou(暁光)」は、2018年6月に撤去が完了した。引き取り手は見つからず、筐体は今も倉庫に置かれたままだ。

 2019年4月以降、理化学研究所(理研)の「京」が次世代機の準備に伴い運用を停止する。「暁光が国内のHPCパワーに貢献できないのは悔しい限りだ」と鳥居CTOは話す。PEZYグループは引き続き、受け入れ機関を探す考えだ。「暁光全体のピーク消費電力は1.8メガワット。2.5メガワットの受電設備があれば設置できる」(鳥居CTO)という。

続きはソースで

■Green500が定める「Level1計測」に基づくShoubu system Bの電力測定の範囲
https://cdn-tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00001/01470/1.jpg

■Green500が定める「Level3計測」におけるShoubu system Bの電力測定の範囲。施設共有型の冷却装置は計測範囲に含まれない
https://cdn-tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00001/01470/2.jpg

https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00001/01470/
ダウンロード (1)


引用元: 【スパコン】創業者逮捕から1年のPEZY、スパコン省エネ性能で世界首位キープ[12/25]

創業者逮捕から1年のPEZY、スパコン省エネ性能で世界首位キープの続きを読む

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1: 2018/12/21(金) 17:13:38.84 ID:CAP_USER
2018年時点で携帯電話などの無線通信システムとして主流となっているのは第4世代移動通信システム(4G)ですが、その100倍高速な通信が使えるようになるといわれているのが第5世代移動通信システム(5G)です。日本ではNTTドコモ・au・SoftBankといった大手キャリア各社が2020年の商用化を目指して研究開発を進めていますが、この5G普及に必須となる中継アンテナを、マンホールのフタで代用しようという試みが注目を集めています。

Vodafone manhole covers to improve mobile coverage
https://mediacentre.vodafone.co.uk/news/vodafone-lifts-lid-on-manhole-covers-to-improve-mobile-coverage/

Manhole Covers Serve as Antennas Expanding Wireless Network Coverage - IEEE Spectrum
https://spectrum.ieee.org/tech-talk/telecom/wireless/manhole-covers-serve-as-antennas-expanding-network-coverage

5Gは高い周波数帯を用いた無線通信であり、30GHz以上のミリ波スペクトルを使用する予定であるため、電波の直進性が極超短波より高まることから、「電波が基地局や建物の影まで届きにくくなる」という欠点があります。

この問題を克服するため、大規模MIMOアンテナを備えたスモールセルを用いるという戦略があります。なお、スモールセルは通常のアンテナ基地局を補完するために用いられる出力およびカバー範囲の低い基地局です。

しかし、5G用のスモールセルが既存の4Gのカバー範囲レベルに達するには、2024年までかかるという予測もあり、かなりの時間が必要になると考えられています。加えて、5G対応のスモールセルの数は2025年までに1310万局にも達するとのことですが、この数字は既存の使用されているスモールセルのわずか3分の1程度だそうで、このペースで基地局およびスモールセルが増加していくと、特に基地局が多く配置される都市部はアンテナだらけになってしまいます。

実際、既に多くのスモールセルおよび基地局が至る所に設置されているため、新しいスモールセルを設置する場所がほとんどないという問題もあります。

続きはソースで

https://i.gzn.jp/img/2018/12/21/manhole-covers-serve-antenna/s01_m.jpg

https://gigazine.net/news/20181221-manhole-covers-serve-antenna/
images


引用元: 【通信技術】「マンホールのフタ」を通信ネットワークの中継アンテナに活用する試み[12/21]

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1: 2018/12/23(日) 18:08:49.53 ID:CAP_USER
Googleの持株会社Alphabetの中でも、実験的プロジェクトを扱う"X"部門から、新たなスピンアウト企業が生まれています。Maltaと呼ばれるその企業は、グリッド規模で生み出される電力を貯蔵するために安価かつ豊富に入手できる塩、不凍剤、金属を用いたシステムを開発しています。

太陽光発電など再生可能エネルギーは、環境汚染を引き起こさないため、次世代の主要なエネルギー源としてさらなる効率化が求められます。しかし、電力は水のように蓄えておくことが難しいため、断続的な生産にならざるを得ない太陽光発電などでは、生産したエネルギーをいかにして貯蔵するかが大きな課題です。

もちろん、バッテリーに充電しておくのもその解決策のひとつです。たとえばもしEVを1台所有していれば、太陽光発電のエネルギーをEVの充電にも使うことで、もし停電が発生した際も、家庭の電力を1日分ぐらいは供給できます。しかし、地域全体、街全体のように規模が大きくなるとなかなか妙案はなく、米国のある州では、太陽エネルギーから得た電力の30%が無駄に消え去っていると言われています。

Maltaは、再生可能エネルギーや化石燃料から取り出したエネルギーを、ヒートポンプで高温と低温の熱に変換し、高温側は溶融塩として、低温側は不凍液として貯蔵保管します。

続きはソースで

https://japanese.engadget.com/2018/12/20/google-x/
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引用元: Googleの実験部門 X発の溶融塩エネルギー貯蔵システムが独立企業化。メガワット級の実証プラント構築へ[12/21]

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1: 2018/12/18(火) 16:26:35.24 ID:CAP_USER
 英海軍はARを使ったUIの導入を進めていることが明らかになった。ロンドンで行なわれたプレス発表で、航空宇宙系の防衛やセキュリティーを専門とする企業BAE Sysytemsが英軍艦へARシステムを提供することを発表したという。

 このシステムは、レーダーやソナーによる重要な情報を管理するブリッジでの監視官の業務を効率化できることに加え、主要かつ戦術的な情報を全乗組員間へ迅速かつ効率的な伝達が可能になるとのこと。さらに、AIによってAR体験が向上するシステムとなるようだ。

続きはソースで

http://ascii.jp/elem/000/001/786/1786997/NAVY02_588x.jpg

Augmented Reality glasses for the officer of the watch
https://youtu.be/WKHBQGuTyQk

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引用元: 【AR技術】英海軍、戦闘システムにARを導入開始 敵と味方を見るだけで判別できるという[12/18]

【AR技術】英海軍、戦闘システムにARを導入開始 敵と味方を見るだけで判別できるというの続きを読む
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