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セキュリティ

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1: 2018/12/18(火) 16:26:35.24 ID:CAP_USER
 英海軍はARを使ったUIの導入を進めていることが明らかになった。ロンドンで行なわれたプレス発表で、航空宇宙系の防衛やセキュリティーを専門とする企業BAE Sysytemsが英軍艦へARシステムを提供することを発表したという。

 このシステムは、レーダーやソナーによる重要な情報を管理するブリッジでの監視官の業務を効率化できることに加え、主要かつ戦術的な情報を全乗組員間へ迅速かつ効率的な伝達が可能になるとのこと。さらに、AIによってAR体験が向上するシステムとなるようだ。

続きはソースで

http://ascii.jp/elem/000/001/786/1786997/NAVY02_588x.jpg

Augmented Reality glasses for the officer of the watch
https://youtu.be/WKHBQGuTyQk

images


引用元: 【AR技術】英海軍、戦闘システムにARを導入開始 敵と味方を見るだけで判別できるという[12/18]

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1: 2018/11/23(金) 14:00:33.40 ID:CAP_USER
情報セキュリティーに関するサイトに掲載された記事の中でウイルスのプログラムを公開したとして、サイトの管理者が検察から略式起訴され、罰金刑を受けていたことが分かりました。これに対して研究者からは、「問題とされたのは一般的なプログラムだ」として疑問や戸惑いの声が上がっています。

罰金刑を受けたのは、情報セキュリティーに関するWEBマガジン「WizardBible」を運営していた男性管理者です。

起訴状などによりますと、この管理者はサイト上でウイルスのプログラムを公開した不正指令電磁的記録提供の罪で、ことし3月に検察から略式起訴され、罰金50万円の略式命令を受けました。

問題とされたプログラムは、読者が投稿した記事に書かれていたもので、複数の研究者が検証したところ、実際はサーバーの遠隔管理などに使う一般的な機能のものだったということです。

同じようなプログラムは入門書などにも載っているということで、専門知識がないと悪用は難しいため、研究者の間ではウイルスとして摘発されたことに疑問や戸惑いの声が上がっています。

検証した研究者の1人で立命館大学の上原哲太郎教授は、「サイバーセキュリティーの研究では、攻撃手法などの情報共有は非常に重要で、こうしたことが続くと研究の萎縮を招くおそれがある」と指摘しています。

■サイト管理者「悪用難しい初歩的プログラム」

略式命令を受けたサイトの男性管理者は、パソコンが押収されて仕事に支障が出たことなどから、早く終わらせたいと罰金50万円を納め、ことし4月にサイトを閉鎖したということです。

NHKの取材に対し「略式起訴されたことは重く受け止めているが、記事の内容は悪用が難しい初歩的なプログラムで、ウイルスに当たるとは思わなかった。情報セキュリティーへの理解を深める目的でサイトを運営していたが、ウイルスとして摘発される基準がよく分からず、草の根でのセキュリティー研究が難しくなる」と話しています。

■法改正で摘発件数年々増加

コンピューターウイルスをめぐっては、個人情報の流出やシステムの停止などといった被害が深刻化していることから、平成23年の刑法改正で「不正指令電磁的記録に関する罪」として盛り込まれました。

法律では、正当な理由なく他人のパソコンで勝手に実行する目的で、不正にウイルスを作ったり提供したりすることなどが禁止されています。法律が施行されてから警察に摘発される件数は年々増えていて、去年1年間では75件となっています。最近では、去年10月にコンピューターウイルスの管理が不十分だった情報セキュリティー会社の社員が逮捕され、その後、不起訴となったほか、ことし6月までにホームページを閲覧した人のパソコンに仮想通貨を獲得するプログラムを組み込んでいた全国の16人が摘発されています。

■専門家「絶えずウイルスの研究必要」

情報セキュリティーを教える大学の研究室では、学生などに対してコンピューターウイルスの管理を徹底するよう指導を行っています。

立命館大学の上原哲太郎教授の研究室では、監視カメラなどを狙うコンピューターウイルスを研究しています。

常に最新のウイルスの情報を入手する必要があるため、「ハニーポット」と呼ばれる特殊な機器を使ってインターネット上で実際にやり取りされているウイルスの収集を始めようとしています。

続きはソースで

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20181121/k10011719041000.html

NHKニュース
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20181121/k10011719041000.html
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引用元: 【IT】“ウイルスのプログラム” 公開で罰金刑 研究者から疑問の声[11/21]

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1: 2018/10/07(日) 19:17:04.00 ID:CAP_USER
ITセキュリティ企業Athena Securityが、AIとクラウドを組み合わせた銃検出/通報カメラシステムを開発しました。このシステムは人が集まる場所にカメラを設置し、人々が所持している銃を検出し警察など当局に通知を送れます。
"人が集まる場所"としては学校や企業が例としてあげられているものの、その他にも何らかのイベント会場や駅などにカメラを設置すれば、発砲事件の発生を未然に防ぎ、犠牲を出さずに済むかもしれません。すでに、米ペンシルベニア州ウォーミンスターにあるアーチビショップ・ウッド・ハイ・スクールにはこのシステムが導入されたとのこと。

システムが銃を検出すると、クラウドを通じて予め設定した通報先(企業の警備部署や警察etc.)に通知が出されます。またモバイルアプリを通じて検出時の映像を確認することもでき、リアルタイムの映像も見られます。

ただ、こうしたカメラの映像から小さな物体を検出するシステムの場合、誤検出による誤った通報の可能性も考えなければならず、あまりにそれが多いとシステムそのものが現場判断で使われなくなってしまう可能性も否定できません。

続きはソースで

https://s.aolcdn.com/hss/storage/midas/a81dbaf31fb9c8aa26d6753ca888d964/206698673/guns.jpg

Athena Security Camera System and Alarm Demo Video https://youtu.be/E5cfMP2i4jU



https://japanese.engadget.com/2018/09/29/ai-gun-detection/
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引用元: 【IT】AIが銃を検出/通報するカメラシステムが開発。スマホで確認、遠隔でドアロックやエレベーター停止も[09/29]

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1: 2018/09/14(金) 08:26:20.46 ID:CAP_USER
編集委員・須藤龍也2018年9月13日19時22分
写真・図版
「日本ハッカー協会」を立ち上げた、杉浦隆幸代表理事。日本を代表するホワイトハッカーとして知られる


 コンピューターへの不正アクセスなど、サイバー攻撃に立ち向かう「ホワイトハッカー」となる人材を発掘し、企業に橋渡しをしようと「日本ハッカー協会」が13日、
設立された。素質がありながら、社会に出る自信がない人たちの就業支援などを通じて、ハッカーが活躍できる社会を目指すという。

 ハッカーの人材紹介を目的とした一般社団法人の設立は初めてとみられる。賛同企業の会費と人材紹介の手数料で運営する予定。
13日に都内で開かれた設立記念パーティーにはコンピューターセキュリティーの専門家ら約70人が集まった。

 代表理事に就任する杉浦隆幸さんはかつて、海賊版動画の流通や企業の内部情報流出で社会問題となったファイル共有ソフト「ウィニー」の仕組みを解読し、監視ソフトを作るなど・・・

続きはソースで

(編集委員・須藤龍也)

https://www.asahi.com/articles/ASL976WCRL97ULZU00P.html
ダウンロード (2)


引用元: 【日本ハッカー協会】 求む!とがった人材 ホワイトハッカー発掘へ協会を設立

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1: 2018/06/08(金) 07:38:08.12 ID:CAP_USER
【6月8日 AFP】
米グーグル(Google)は7日、人工知能(AI)の使用に関する一連の原則を発表し、AIを兵器や「人々の負傷を引き起こしたり、直接助長したりする」技術に利用しない方針を示した。

 グーグルは米軍との契約をめぐり社内外から圧力を受けており、先週には同契約を更新しない方針を示したと報じられていた。

 スンダル・ピチャイ(Sundar Pichai)最高経営責任者(CEO)はブログ投稿で、グーグルは今後、兵器にAIを使用しないものの、サイバーセキュリティーや訓練、捜索、救助など「多くの他の分野で政府や軍との協力を継続する」と述べた。

続きはソースで

(c)AFP

AFP
http://www.afpbb.com/articles/-/3177687
ダウンロード


引用元: 【人工知能】グーグル、AIの兵器利用を禁止 CEOが原則発表[06/08]

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1: 2018/03/09(金) 15:06:37.50 ID:CAP_USER
玉川大学は3月8日、量子エニグマ暗号トランシーバーをネットワークに応用し、安全性を高めた低遅延な全光ネットワーク技術を実証したと発表した。

同成果は、玉川大学 量子情報科学研究所の二見史生 教授、加藤研太郎 教授、谷澤健 准教授と、産業技術総合研究所(産総研) データフォトニクスプロジェクトユニットの研究グループとの共同研究によるもの。
詳細は、3月11日から15日まで米国カリフォルニア州サンディエゴで開催される国際会議「OFC2018 (Optical Fiber Communication Conference 2018)」で発表予定となっている。

近年、ITを用いたサービスは多様化の一途をたどっており、特に、大容量のデータが流れる「光ファイバー回線」における高度なセキュリティ化技術が求められている。

そうした状況を受けて玉川大学では、光ファイバー回線の安全性を高めるために「量子エニグマ暗号」の研究を行っている。
量子エニグマ暗号は、量子力学的現象を安全性の根拠とするもので、高い安全性を保障する。
また、原理的には低遅延で暗号・復号ができるという特徴もあり、既存の光ファイバー通信回線との相性もいい。

さらに、今後は今まで以上に大容量データの通信需要が増していくことを考えると、光ネットワークにおける消費電力、転送速度などの課題も解決する必要がある。

続きはソースで

フル高解像度(HD)映像のリアルタイム配信
https://news.mynavi.jp/article/20180308-597069/images/001.jpg
通信障害復旧を想定した経路切替
https://news.mynavi.jp/article/20180308-597069/images/002.jpg

マイナビニュース
https://news.mynavi.jp/article/20180308-597069/
ダウンロード (1)


引用元: 【IT】量子エニグマ暗号技術で光ファイバー回線のセキュリティ向上へ[03/08]

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