情報通信の世界では、あらゆるモノをインターネットにつなげようという「ＩｏＴ」の技術が、製品開発や産業応用の中心となりつつある。そのＩｏＴ分野で６割以上の市場占有率を誇るのが、日本で生まれたコンピューター用基本ソフトウェア（ＯＳ＝オペレーティングシステム）「トロン」だ。
このトロンが、米国電気電子学会の標準規格として認定される手続きが進んでいる。
順調に進めば、国産のＯＳが、「世界標準」になる。

■ＩｏＴ時代がやってきた

　ＩｏＴという言葉を最近よく目にしたり、聞いたりするという人は多いだろう。
インターネット・オブ・シングスの略で、「モノのインターネット」と訳されることが多い。
生活空間のあらゆるモノ、あらゆる場所に小さなコンピューターやセンサーを組み込み、ネットワークにつないで便利な情報化社会を目指そうという技術である。
ひと昔前まで「ユビキタス・コンピューティング（ユビキタスはラテン語であまねく存在するという意味）」と言っていた技術と同じだ。

　１９８０年代は「どこでもコンピューター」と呼ばれていた。
その基本となるアイデアを提唱したのが、坂村健博士（東洋大学情報連携学部長、東京大学名誉教授）だ。
坂村博士は、昨年３月に東京大学教授として最後に行った講義で
「私が３０年以上研究開発してきたＩｏＴ＝どこでもコンピューター＝が、ようやくビジネスになる時代が来た。
私は時代を先取りしすぎていた」と、しみじみ述懐していた。

■トロン計画の始まり

　国産ＯＳトロンの生みの親がこの坂村博士で、トロンはＩｏＴとともに育ってきたと言っていい。

　トロンは「ザ・リアルタイム・オペレーティングシステム・ニュークリアス」の略で「機器をリアルタイム（実時間）で作動させるＯＳの中核部分」という意味である。
坂村博士は東大助手だった１９８４年、「トロン計画」を提案した。

　坂村博士は、いずれＩｏＴ社会（当時そういう名称はなかった）が到来し、あらゆる家電製品や自動車などにコンピューターが組み込まれ、ネットワークでつながるようになると予想した。
そこで、機器に組み込まれるコンピューターを制御する「組み込み用ＯＳ」として広く使えるようにと、トロンの開発を始めたのである。

　当時は、基板に中央演算処理装置（ＣＰＵ）やメモリーなど最小限の部品を載せた簡素なコンピューターである「マイコン」が一部の機器に組み込まれ始めたばかりで、今から振り返ると、博士にはかなり先見の明があったと言える。

　計画には東大のほかに日本電気、日立製作所、富士通、松下電器産業（現パナソニック）、三菱電機など国内大手電気メーカーも参画し、当時としては珍しい産学協同プロジェクトの形で進んでいった。

■組み込み用ＯＳとは

　ＯＳと聞くと、パソコン用ＯＳのウィンドウズを思い浮かべる人が多いだろう。
クラウドサービス（外部に保存したデータやアプリケーションなどをネット経由で呼び出して使うサービス）などに用いられる大型コンピューターでは「ポジックス」というＯＳが主に使われている。
スマートフォンのアプリケーションを動かすアンドロイドＯＳ（アンドロイド端末用ＯＳ）やｉＯＳ（ｉｐｈｏｎｅ端末用ＯＳ）もポジックスのプログラムを部分的に使っている。
こうしたコンピューター用のＯＳは「情報処理系ＯＳ」あるいは「汎用ＯＳ」と呼ばれている。

　これに対し、電子機器などに組み込まれている小さなコンピューターを制御するＯＳが、組み込み用ＯＳだ。 

■何に使われているのか

　組み込み用ＯＳのトロンは、例えば、自動車に使われている。

　自動車の電気系部品と言えば、かつてはヘッドライトに方向指示器、ワイパー、ラジオくらいのものだった。

　ところが現代の自動車には、ＧＰＳを搭載したカーナビゲーション、車内温度を一定に保つエアコン、エンジン回転数や排ガス温度などを測定して最適量のガソリンを供給するインジェクション（燃料噴射装置）、障害物を検知して作動する自動ブレーキなど、非常に多くのセンサーや作動部品が組み込まれている。
それらを統御する頭脳として数多くのコンピューターが積み込まれ、その制御にトロンが使われているのだ。

　デジタルカメラでは、トロンがレンズを動かしてフォーカスを合わせたり、絞りやシャッタースピードを高速で自動制御したり、画像処理を行ったりしている。
温度と蒸気を計測しながら加熱を調節する電気炊飯器にも組み込まれている。
あらゆる家電製品、エレベーターなどビルの設備機器、オフィスのコピー複合機、工場内の機械制御、ロケットや人工衛星の内部ネットワークにもトロンが採用されている。
２０１０年に小惑星イトカワから奇跡的な帰還を果たした探査機「はやぶさ」、その後継機で小惑星「リュウグウ」へ向かっている「はやぶさ２」もトロンによって制御されている。

　スマホもアプリを動かすのは情報処理系ＯＳだが、画像処理やフラッシュメモリーへの書き込み、カメラやバイブレーター、ディスプレーなどを制御しているのはトロンだ。スマホの陰の主役は、実はトロンなのである。

■日米貿易摩擦

　「最強の組み込み用ＯＳ」がトロンの代名詞だが、実はウィンドウズのような情報処理系のトロンも開発されている。
それが「Ｂトロン」だ。

　１９８９年、文部省・通産省（当時）所管の「コンピュータ開発教育センター」は、教育用パソコンのＯＳとしてＢトロンを指定した。マシンもＯＳも日本製の「純国産パソコン」の誕生が期待された。
だが、そこに大きな壁が立ちはだかった。

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　米国通商代表部（ＵＳＴＲ）が、同年４月に発表した
「外国貿易障害年次報告書」の中でトロンが不公正貿易障壁の候補にあげられたのだ。
「純日本製パソコン」をつくられては、米国企業が入り込めず、日米貿易の妨げになってしまう。
もしＢトロンのパソコンを生産したら、相応の制裁を加える、という。

　悪名高い包括通商法スーパー３０１条（不公正貿易慣行国への制裁条項）の対象候補となったため、
国内大手メーカーはパソコンへのＢトロン搭載を見送ってしまった。

　当時は、日本の産業界に勢いがあり、工業製品の輸出によって大幅な貿易黒字が続いていた。
誕生したばかりで国内でさえ普及していなかったＢトロンが自動車と同じような脅威として取り上げられたのは、米国の産業界がその潜在的可能性に気づき、恐れていたからだろう。

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読売新聞
http://www.yomiuri.co.jp/feature/quarterly/20180426-OYT8T50034.html