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ソフトウェア

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1: 2019/04/23(火) 20:17:01.23 ID:CAP_USER
米Teslaは4月22日(現地時間)、自動運転の取り組みについてのイベントを開催して実況し、YouTubeで公開した(記事末に転載)。
https://image.itmedia.co.jp/news/articles/1904/23/yu_tesla1.jpg

 独自に開発したオリジナルの完全自動運転(FSD)用プロセッサ「Dual Redundant FSD Computer」を披露し、2020年には同社の自動運転車による「ロボタクシー」が登場し、2年以内にはステアリングやペダルがまったくない自動車を製造するという。

 Teslaがプロセッサを設計するのはこれが初めてだが、マスク氏は「プロセッサを設計したことのないTeslaが世界最高のプロセッサを設計した」と自信満々だ。製造は韓国Samsung Electronisのテキサス州オースティンの工場に委託する。
https://image.itmedia.co.jp/news/articles/1904/23/yu_tesla2.jpg

 このプロセッサは既に1カ月前からModel 2とModel Xに、また10日前に製造開始になったMoxel 3に搭載されているという。2016年に予告したように、後はソフトウェアのOTAアップデートで自動運転が可能になる

 プロセッサは「Dual Redundant FSD Computer」というボードに2つ搭載され、ダッシュボード内に組み込まれる。
https://image.itmedia.co.jp/news/articles/1904/23/yu_tesla3.jpg

続きはソースで

https://image.itmedia.co.jp/news/articles/1904/23/yu_teslt4.jpg

https://image.itmedia.co.jp/news/articles/1904/23/yu_tesla5.jpg

Tesla Autonomy Day
https://youtu.be/Ucp0TTmvqOE



ITmedia NEWS
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1904/23/news065.html
ダウンロード (8)


引用元: 【IT】テスラ、独自設計の完全自動運転プロセッサを発表 2020年には“ロボタクシー”事業開始へ[04/23]

テスラ、独自設計の完全自動運転プロセッサを発表 2020年には“ロボタクシー”事業開始への続きを読む

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1: 2019/04/22(月) 21:22:17.23 ID:CAP_USER
米国の航空宇宙企業ロッキード・マーティンは2019年3月20日、軌道上で衛星のミッションを変えられる衛星「スマートサット(SmartSat)」のコンセプトを発表した。

スマートフォンにアプリを追加するように、衛星のソフトウェアを変えることで、衛星に新たな能力やミッションを与えることができるのが特徴で、同社では早ければ今年中にも、この技術を適用した超小型衛星を打ち上げることを目指している。

従来の人工衛星といえば、いったん宇宙に打ち上げられると、ハードウェアもソフトウェアも変えられず、開発された当時の機能や性能のまま、数年から十数年にわたって運用するのが当たり前となっている。

しかし、その間も地上では技術革新が進んでおり、また衛星のサービスの需要が変化するなどして、打ち上げたときの機能や性能のままでは不都合が生じることもある。

そこでロッキード・マーティンは、ソフトウェアの変更によって衛星に新しいミッションを割り当てることができる、「スマートサット(SmartSat)」というコンセプトを開発した。

同社は「まるでスマートフォンにアプリを追加するかのように」、またIT業界でおなじみの「ソフトウェア定義(Software Defined:SDx)」という言葉を使った「ソフトウェア定義衛星(software-defined satellite)」という言葉で、この衛星の特徴を説明する。

ロッキード・マーティンの宇宙部門のEVPを務めるRick Ambrose氏は「スマートフォンのように、アプリを追加すればミッションが変えられる、新しい人工衛星の姿を想像してみてください」と語る。

「スマートサットは、衛星の設計、製造、提供方法を根本から変革させることを目指した、私たちの挑戦の大きな一歩です」。

スマートサットは、米国国立科学財団(NSF)が開発した、高性能かつ放射線に強いコンピューターを搭載。このコンピューターはマルチコア処理能力をもち、ハイパーバイザー(仮想化OS)を使って仮想マシンをコンテナ化する。従来の衛星は、単一のプロセッサーでプログラムを動かしており、マルチコア処理の導入はほぼ初めてだという。

これにより、1台のコンピューターで複数のサーバーを仮想的に動かすことができ、衛星が軌道上でより多くのデータを処理したり、どのデータを地球に送信するかという優先順位付けをしたりといったことを可能にするとしている。

衛星のデータ処理能力が上がることで、最も重要かつ関連性の高い情報だけを送信することができるようになり、それにより通信の帯域幅のコストを節約し、また地上局の負担を軽減できるという。また、将来的には宇宙にデータセンターを置くような時代も実現するだろうとしている。

また、通信のビーム径を変更したり、帯域幅を調整したりできる機器も搭載し、マルチコア処理と合わせることで、衛星が軌道上にいながら、プログラムの書き換えだけで、衛星の機能や能力、目的を変更することができるようになるという。

この技術を使うことで、たとえば当初は西欧に向けてサービスを提供していた通信衛星を、東欧にサービスを提供できるようにするといったことが可能になるとしている。

さらに、サイバーセキュリティの面でも強化が図られており、スマートサットの技術を搭載した衛星は、自律的にコンピューターの診断やリセット、必要に応じてバックアップをかけることができ、サイバー攻撃などの脅威を自律的に検知し、防御策を取ることもできるとしている。また、新たな脅威に対抗するため、衛星内のコンピューターにあるセキュリティ・プログラムを定期的に更新することもできるという。

ロッキード・マーティンは現在、同社の超小型衛星バス「LM 50」にこの技術を導入した、いくつかの試験機の打ち上げを計画しており、早ければ今年中にも打ち上げたいとしている。

そのひとつの「ライナス(Linus)」は、2機の12Uサイズのキューブサットからなる計画で、スマートサットの性能と、また3Dプリントされた衛星用部品の実証を行う。

続きはソースで

https://news.mynavi.jp/article/20190422-813061/images/001.jpg

https://news.mynavi.jp/article/20190422-813061/
ダウンロード (2)


引用元: 【宇宙開発】ロッキード・マーティン、軌道上で衛星のミッションを変えられる衛星を発表[04/22]

ロッキード・マーティン、軌道上で衛星のミッションを変えられる衛星を発表の続きを読む

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1: 2019/03/21(木) 14:49:56.05 ID:CAP_USER
ソースコードを広く公開し、利用・修正・頒布も商用・非商用問わずに認めるオープンソースソフトウェア(OSS)は、コミュニティに参加する多くの人々に「益」を与える存在です。しかし、オープンソースのウェブブラウザであるFirefoxを開発するMozillaに勤務するプログラマーのIan Bicking氏が、「オープンソースは利益を生み出せないようになっている」と、自身のブログで主張しています。

Open Source Doesn’t Make Money Because It Isn’t Designed To Make Money
http://www.ianbicking.org/blog/2019/03/open-source-doesnt-make-money-by-design.html
https://i.gzn.jp/img/2019/03/20/open-source-doesnt-make-money/00_m.jpg

Bicking氏の所属するMozillaは、今後数年間で収益を多様化させたいと考えています。しかし、その過程には「オープンソースだとお金にならない」という問題が立ちはだかっているとのこと。オープンソースとして世の中で広く使われるようになり、「成功を収めた」とされているOSSでさえ、ささやかな収益化にすら苦戦しているとBicking氏は指摘しています。

OSSはその名前の通り、ソースコードを無償公開していて修正も頒布も自由なため、「お金を払う」という方向に利用者の意識を向けることが困難です。

Bicking氏はオープンソースプロジェクトについて、開発者の中に暗黙の了解が広がっていると感じています。それは、「人々の役に立つ有益なものであれば、やがて収益化するチャンスが訪れる」というもの。精力を傾けてソフトウェアの開発を行い、ソフトウェアをオープンソースにして多くの人々に利益を与えたならば、これに報いる利益を得られると多くの開発者が信じています。

しかし、残念ながらBicking氏はこの考えについて、「人々は暗黙のうちに道徳的な期待を持ってしまっていますが、これは一種の公正世界仮説(人間の行いに対して公正な結果が返ってくるという考え)に過ぎません」と述べています。実際には、たとえOSSの開発によって多くの人々に恩恵を与えたとしても、それだけで持続的な収益を得ることは難しいとのこと。

もちろん、すべてのOSSがお金にならないわけというわけではなく、中には開発者に多額の利益をもたらしているOSSもあります。Bicking氏はオープンソースでありながらも収益を得る方法について、いくつかの候補があると主張しています。


◆1:アプリにして販売する
オープンソースであってもアプリにお金を払う人は一定数いるため、アプリ化して少しの収益を得ることは可能です。しかし、商業的なスケールアップを試みるにはより多くの資本が必要であり、大抵のオープンソースプロジェクトがその資金を得るのは難しいとのこと。

続きはソースで

GIGAZINE
https://gigazine.net/news/20190320-open-source-doesnt-make-money/ 
ダウンロード (3)


引用元: 【IT】「オープンソースはお金にならない宿命」とMozillaのプログラマーが主張[03/20]

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1: 2019/03/11(月) 15:44:20.95 ID:CAP_USER
驚くほどの数の企業が、実際には人工知能(AI)に投資することのないまま、AI時代の時流に乗ろうとしている。

本当なのだろうか? 残念ながらそれは事実のようだ。 ロンドンにある投資会社のMMCベンチャーズは、AIを利用していると主張するヨーロッパの企業2830社を調査した。すると、なんとそのうちの40%にもおよぶ企業が、機械学習をまったく使っていないことが判明した。機械学習はここ数年で学問的にも商業的にも急伸したAIの一分野だ。

そのうちの1社、フィナンシャル・タイムズ(FT)の有料記事で取り上げられたある企業は、「AIの実装を可能にするデータや知識」を収集していると主張していた。

続きはソースで

https://cdn.technologyreview.jp/wp-content/uploads/sites/2/2019/03/06040106/photo-1485827404703-89b55fcc595e.jpg

https://www.technologyreview.jp/nl/about-40-of-europes-ai-companies-dont-use-any-ai-at-all/
ダウンロード (2)


引用元: 【話題】欧州の「AI企業」の4割、機械学習を使用せず[03/06]

欧州の「AI企業」の4割、機械学習を使用せずの続きを読む

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1: 2019/03/02(土) 13:01:20.34 ID:CAP_USER
人工知能(AI)やロボットによる自動化の影響は大都市のほうが受けにくいことが、MITメディアラボの最新の研究で明らかになった。一方、ルーティン・ワークが多い小都市では、今後、雇用が減少していくだろうと予測している。

代社会が都市化と自動化テクノロジーによって形づくられていることはよく知られている。しかし、都市化と自動化が相互にどのような影響を及ぼしているかという点は、明らかになっていない。

だが、それも恐らく過去の話だ。MITメディアラボが発表した新しい論文は、都市の規模が小さければ小さいほどテクノロジーの普及による自動化の影響は大きいと指摘している。結論として、より小さな都市で働く人に特に注意を払い、失業支援サービスなどの政策を検討すべきだと提案している。

これまで他の研究者も、テクノロジーの普及が都市の雇用にどのような影響を与えるのかを評価しようと試みてきた。しかし、今回の研究はどのような仕事やスキルが大都市と小都市で必要とされているかを特定したものであり、執筆者は米国のさまざまな都市がテクノロジーによる失業の影響を受けやすい、あるいは受けにくい理由を最初に説明したと主張している(論文では「大都市」と「小都市」の定義付けはしていないが、人口が10万人を下回る都市ではより多くの影響を受けるだろう、と書かれている)。

論文によると、大都市には自動化の影響を受けにくいソフトウェア開発者や金融アナリストといった、判断や解釈、分析を伴う仕事が集中している。一方で、都市の規模が小さくなると、仕事はレジ係や飲食店の給仕などのルーティン・ワークに偏るため、自動化の影響を受けやすいという。

自動化の影響を最も受けにくいとされている米国の大都市圏は、カリフォルニア州のサンノゼ/サニーベール/サンタクララ、ワシントンD.C.とバージニア州のアーリントン/アレクサンドリア、ニュージャージー州のトレントン、マサチューセッツ州のボストン/ケンブリッジ、ノースカロライナ州のダーラム/チャペルヒルの5つだ。これらの地域ではすべて、高いスキルの必要な技術職や管理職、中でもテクノロジー関連の仕事が多くを占めている。一方、自動化の影響を最も受けやすいとされている都市圏は、サウスカロライナ州のマートルビーチ、インディアナ州のエルクハート、フロリダ州のプンタ・ゴーダなどだ。これらの地域は、農業や観光などの産業に頼っているため、すでにテクノロジーによって職が奪われ始めており、こうした状況はおそらく続くとされている。

「大都市はクリエイティブな人や高度な技術力を持つ人との間で相乗効果を生む機会が大いにあります。だから、そうした人々が集まってくるのです」と説明するのは論文を執筆したMITメディアラボのイヤッド・ラーワン准教授だ。

続きはソースで
ダウンロード (1)


引用元: 【4IR】AIやロボットが「仕事を奪う」のは小都市から、MITメディアラボ

【4IR】AIやロボットが「仕事を奪う」のは小都市から、MITメディアラボの続きを読む

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1: 2019/01/02(水) 22:15:00.49 ID:CAP_USER
インドの企業や政府が、人工知能(AI)に対して並々ならぬ関心を抱いており、国家規模でAIの研究開発を推進しようとしている。現在のインドにはそのための才能も基盤も極めて乏しいが、多様性に富む文化を擁するインドがAIに投資することは、AI分野全体の発展にとっても有意義だろう。

■人工知能(AI)を使って才能と仕事を結びつける企業、アスパイアリング・マインズ(Aspiring Minds)のヴァルン・アガルワルCTO(最高技術責任者)は、2010年にインドの大学から2人のエンジニアを雇い、求職者の英会話力を自動的に評価する製品を開発させた。約1年後、このエンジニアたちは心配そうな顔でアガルワルCTOのオフィスのドアを叩き、こう言った。「私たちはここでは機械学習をしていますが、友人たちは皆ソフトウェア工学をしています。私たちに未来はあるのでしょうか?」。

今や、事態は劇的に変化した。現在インドでは、エンジニアは皆、何らかの機械学習プロジェクトに関わりたいと言っている。ほとんどの企業で、自社のプロセスや製品にAIを組み込むように経営陣から指示が下っている。機械学習やAIに対する興奮は、インド政府にも伝わっている。アルン・ジャイトレー財務相は今年の連邦予算についての演説で、AI研究開発を促進するために国家計画を立ち上げると発表した。

インドで新たに目覚めたAIへの関心は、根拠のない高揚感のようなものだ。現実性は乏しい。機械学習分野におけるインドの研究者の数も研究成果もまだ比較的少ない。2015年から2017年にかけて開催されたAIに関する世界的な会議で、インドの研究者の貢献度は、米国の15分の1であり、中国の8分の1だ。米国人工知能学会(Association for the Advancement of Artificial Intelligence、AAAI)の直近の会議で発表された論文の数は、米国の307編、中国の235編と比べ、インドは20編にすぎない。インドの研究機関のほとんどは、せいぜいAIに関する初歩的な研究プログラムがある程度だ。機械学習においてインドが貢献する新しい知識は皆無に近く、他のAI先進国で毎日生み出されている知識に関する国内の専門知識も不足している。

こうした現状すべては、インドに壊滅的な様相をもたらしかねない。インドの企業がグローバルな競争力を持つには、国を挙げてAIを開発し、商用化する必要がある。AIはまた、インドの社会問題、特に汚職や社会インフラ不足への対処に役立つかもしれない。

同様に、AIの発展にとってもインドが必要だ。インドにおける言語、方言、アクセント、文字、服装、文化の多様性は、AIにとって数多くの挑戦的な課題を提供する。現在のAI技術が複雑さを扱う能力は限られており、インドの多様な生活に対応するにはより成熟しなければならないだろう。インド国民のニーズはAIにとって興味深い課題となる。たとえば、米国のAI研究者が医師の仕事を効率化について考えているのに対し、インドのAI研究者は、現在まったく医療体制がない農村部でAIがどうすれば医師の代わりになれるかを考えるだろう。インドにおけるAIへの投資が、AI分野全体のさらなる前進につながるのだ。

続きはソースで

https://www.technologyreview.jp/s/93293/indias-mess-of-complexity-is-just-what-ai-needs/
ダウンロード (1)


引用元: 【AI】かつてのIT大国、インドはAI時代に生き残れるか

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