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世界

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1: 2018/06/11(月) 15:40:15.41 ID:CAP_USER
米エネルギー省付属の国立研究所の技術者らが、世界最強のスーパーコンピューターを開発したと明らかにした。
MITテクノロジーレビュー誌が伝えている。

それによると、今回開発された米国のマシン「サミット」の処理能力は最速で200ペタフロップス、つまり1秒間に200×10の15乗、20京回の計算が可能になっている。

同誌は、「たとえて言うと、瞬きの間にこの新たなマシンができることを処理するためには・・・

続きはソースで

https://jp.sputniknews.com/images/278/20/2782076.jpg
https://sptnkne.ws/hJaw
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引用元: 【IT】米技術者ら、世界「最強」のスパコン開発[06/09]

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1: 2018/05/05(土) 14:04:04.53 ID:CAP_USER
世界初の民間による月面探査レースをめざしていたチームHAKUTO(ハクト)の運営会社「ispace」(アイスペース、袴田武史社長)。レース自体は今年3月末にどのチームも月に向かわないまま終了したが、ispaceは今年度から、月着陸船を自前で開発して2020年末までに月面に着陸し、探査する事業の実現に向け、新たなスタートを切った。本格的な宇宙開発の「実戦」に臨む。

 ispaceは、レース用の探査車の開発を進めながら、レース後の宇宙開発事業への参入を模索してきた。
技術者を増やして着陸船の開発を進める一方、昨年12月には約101億円の資金を、産業革新機構や日本政策投資銀行をはじめ、通信や建設会社などの大手企業から調達。
起業から間もないベンチャー企業としては世界最大級の額だという。

 ispaceは、開発期間をミッション1とミッション2に分けて設定。
ミッション1では、19年末にも月着陸船を打ち上げ、20年までに月周回軌道へと投入する。
ミッション2では、21年までに月面に着陸させ、搭載した探査車で月面走行をめざすとしている。
この着陸船に、レースで開発した探査車を改良したものを載せるという。

ハクトが参加していたレースでは、ハクトは探査車をインドの着陸船とロケットで月に送る予定だったが、インド側の資金不足で打ち上げができなくなった。新たなミッションではこうした外部要因によるリスクを減らすことが見込める。

続きはソースで

関連ソース画像
https://www.asahicom.jp/articles/images/AS20180504000066_comm.jpg
https://www.asahicom.jp/articles/images/AS20180504000068_comm.jpg
https://www.asahicom.jp/articles/images/AS20180504000057_comm.jpg

関連リンク
「リスク認識していた」 袴田代表、月面レース振り返る:朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/articles/ASL4Z7RH4L4ZUEHF00D.html

朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/articles/ASL4Z7R6LL4ZUEHF00C.html
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引用元: 【宇宙開発】月面レース卒業、実戦へ 袴田氏「ハクトあったから…」[05/05]

月面レース卒業、実戦へ 袴田氏「ハクトあったから…」の続きを読む

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1: 2018/04/25(水) 02:02:29.40 ID:CAP_USER
世界各地の大気汚染を調べている米民間機関、健康影響研究所(HEI)は17日に発表した年次報告書の中で、世界の人口の95%以上が汚染された空気の中で暮らしている現状を明らかにした。

汚染した空気を長期間吸っていたために脳卒中や心臓発作、肺のがんや慢性疾患を起こし、2016年に死亡した人は、世界で計610万人に上ったと推定される。死因となる健康リスクのうち、空気の汚染は高血圧、不適切な食生活、喫煙に次ぐ第4位に入っているという。

報告書によると、空気の汚染による死亡例の半数以上が中国とインドで起きている。
16年にインドと中国で報告された屋外での大気汚染による死者は、それぞれ110万人に上った。
大気汚染の状況は中国でやや改善されたのに対し、インドとパキスタン、バングラデシュでは10年以降で急激に悪化した。

続きはソースで

関連ソース画像
https://www.cnn.co.jp/storage/2018/04/18/5b0e68b9d333f1b03f3088616d96e797/china-air-pollution.jpg

https://www.cnn.co.jp/fringe/35117971.html
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引用元: 【環境】世界人口の95%超、汚染された空気を吸って生活 米研究[04/18]

世界人口の95%超、汚染された空気を吸って生活 米研究の続きを読む

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1: 2018/04/11(水) 14:39:23.77 ID:CAP_USER
【4月11日 AFP】
世界各地の水系には、市販薬や処方薬に起因する環境に有害な医薬品廃棄物が流入しているとの調査結果が10日、発表された。

 オーストリア・ウィーン(Vienna)で開催の欧州地球科学連合(EGU)年次総会で調査結果を発表した国際研究チームによると、現在の傾向が続けば、河川に浸出している医薬品流出物の量は今世紀半ばまでに70%近く増える恐れがあるという。

 研究チームは今回、医薬品汚染の「ホットスポット」を追跡調査する手法を開発した。
チームを率いたオランダ・デルフト水教育研究所(Delft Institute for Water Education)研究員のフランチェスコ・ブレゴリ(Francesco Bregoli)氏は、「陸水生態系の大部分は高濃度の薬剤によって脅かされている恐れがある」と指摘する。

 鎮痛薬、抗生物質、抗血小板薬、ホルモン剤、抗精神病薬、抗ヒスタミン剤など、環境内に存在する多数の薬剤が自然界において、野生生物に危険が及ぶ濃度で検出されている。
例えば、外因性内分泌かく乱物質(通称、環境ホルモン)は、魚類や両生類の性転換を引き起こすことが知られている。

 ブレゴリ氏と研究チームは、陸水生態系全域での薬剤の存在量と拡散率を推定するために、広く利用されている消炎剤のジクロフェナクを代表例として選んだ。
欧州連合(EU)と米環境保護局(EPA)はともにジクロフェナクを環境への脅威と認定している。
インド亜大陸に生息するハゲワシの一種は、ジクロフェナクの家畜への使用によって絶滅の危機に追い込まれた。

 今回の研究では、世界の1万キロ以上に及ぶ河川で、EUの「監視項目リスト」に記載されている上限値の1リットル当たり100ナノグラムを上回る濃度のジクロフェナクが存在することが明らかになった。

続きはソースで

(c)AFP

関連ソース画像
http://afpbb.ismcdn.jp/mwimgs/b/5/320x280/img_b56424b37b528025a36a6bda81438c92216089.jpg

AFP
http://www.afpbb.com/articles/-/3170787
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引用元: 【環境】世界の河川脅かす医薬品廃棄物、環境ホルモンで、魚類や両生類の性転換も 国際研究[04/11]

世界の河川脅かす医薬品廃棄物、環境ホルモンで、魚類や両生類の性転換も 国際研究の続きを読む

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1: 2018/03/29(木) 08:13:49.44 ID:CAP_USER
ベネッセは3月28日、「THE 世界大学ランキング」を手がける教育専門誌「Times Higher Education(THE)」を有するTES Globalが、ベネッセグループの協力のもと、同ランキングの日本国内版である
「THE 世界大学ランキング 日本版」の第2回目の調査結果となる
「THE 世界大学ランキング 日本版2018」を公開したことを発表した。

同ランキングは、一般的に注目される合格者の学力によるランキングとは一線を画したもので、大学に入ってからの教育に対する充実度や、卒業した後を含めた評価など、さまざまな視点による評価を実施することで、高等教育をさらに良いものへと進化させ、世界から注目される大学になってもらうことを目指して作成されているもの。
第2回目となる今回は、前回の調査結果同様の「教育リソース」「教育充実度」「教育成果」「国際性」という4つのメソドロジー(ピラーとTHEが呼ぶ評価分野)であるが、その比率は、それぞれ38%→34%、26%→26%、20%→20%、16%→20%へと修正された。
これは、国際性の評価として、国内のさまざまな大学から、海外からの留学生受け入れだけではなく、
日本から海外に留学生を派遣していること、また日本語ではなく、英語での授業を行っている場合もあることといった指摘があり、そうした指標を加えたことによる変更が背景にある。

そのため、これら4つのピラーは、前回までその構成要素である項目(Metrics)は11項目であったものが、第2回となる今回は、「日本人学生の留学比率」ならびに「外国語で行われている講座の比率」の2つが追加され、全部で13項目へと修正されている。

続きはソースで

マイナビニュース
https://news.mynavi.jp/article/20180329-the_japan2018/

続きはソースで
(出所:THE 世界大学ランキングWebサイト)
https://news.mynavi.jp/article/20180329-the_japan2018/images/005.jpg
■THE 世界大学ランキング 日本版2018 教育リソースランキング
https://news.mynavi.jp/article/20180329-the_japan2018/images/006.jpg
■THE 世界大学ランキング 日本版2018 教育充実度ランキング
https://news.mynavi.jp/article/20180329-the_japan2018/images/007.jpg
■THE 世界大学ランキング 日本版2018 教育成果ランキング
https://news.mynavi.jp/article/20180329-the_japan2018/images/008.jpg
■THE 世界大学ランキング 日本版2018 国際性ランキング
https://news.mynavi.jp/article/20180329-the_japan2018/images/009.jpg

■THE 世界大学ランキングの世界版と日本版2018のピラーの違い
https://news.mynavi.jp/article/20180329-the_japan2018/images/004.jpg
■「THE 世界大学ランキング 日本版2018」のランキング指標。()内は昨年の比率
https://news.mynavi.jp/article/20180329-the_japan2018/images/002.jpg
■「THE 世界大学ランキング 日本版2018」の指標に用いられた各項目の概要
https://news.mynavi.jp/article/20180329-the_japan2018/images/003.jpg
■「THE 世界大学ランキング 日本版2018」の総合ランキングを50位まで抜粋した表。
各ピラーの点数は異なるが、それらの総合点が東大と京大で同じため、同点1位となった
https://news.mynavi.jp/article/20180329-the_japan2018/images/001.jpg

マイナビニュース
https://news.mynavi.jp/article/20180329-the_japan2018/
images


引用元: 【話題】THE 世界大学ランキング 日本版2018 - 同点で2大学が総合1位を獲得[03/29]

THE 世界大学ランキング 日本版2018 - 同点で2大学が総合1位を獲得の続きを読む

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1: 2018/03/14(水) 12:38:56.41 ID:CAP_USER
従来の生産ベースの算定は不十分と専門家、IPCCの新報告書

世界の大都市の炭素排出量は、都市で消費する製品やサービスのすべてを算入すると、これまでの推計より60%も多くなることが最新の分析から明らかになった。

 これは、カナダのエドモントンで開催されたIPCC(気候変動に関する政府間パネル)の「都市と気候変動に関する科学会議」において、3月6日に発表されたものだ。
新たな報告書では、食品、衣類、電化製品、飛行機での旅行、建設業など、都市の外で生産され、都市の住民が消費するものに関する炭素排出量が推計されている。

 これまで、世界全体の二酸化炭素排出量の70%は都市からのものとされてきた。
だが、消費に関する排出量を算入すると、それ以上になるだろうと言うのは、この報告書の作成者で、気候変動対策に取り組む世界の都市ネットワーク「世界大都市気候先導グループ(C40)」のプログラム・ディレクター、マイケル・ダウスト氏だ。(参考記事:「全地球の二酸化炭素の流れを3D映像化、NASA」)

「食物やエネルギーなどの製品やサービスの生産に関する排出量しか算定していないのは、コインの片面しか見ていないのと同じです」とダウスト氏はエドモントンでのインタビューで答えた。
「消費に関する排出がどんなもので、どこで排出されるのかを知ることで、都市や住民は、炭素排出量を削減するより良い方法を決定できるようになります」

 ロンドン(英)、パリ(フランス)、ニューヨーク(米)、トロント(カナダ)、シドニー(オーストラリア)など、大規模な工業地区がなくなった裕福な「消費都市」では、地域の排出量が著しく減少した。
しかし、今回の報告によると、商品やサービスの消費に伴う排出量を算入すれば、こうした都市の排出量は一気に高くなり、1人当たりの排出量は世界最高の水準となる。
一方のインド、パキスタン、バングラデシュなどの「生産都市」では、ヨーロッパや北米で販売・消費される製品の製造過程で大量の炭素を排出し、公害が多発している。

 今回の報告書「C40加盟都市の消費に基づく温暖化ガス排出量」で調査したのは、C40に加盟する79都市の市民が消費する温暖化ガス排出量だ。
先に述べたように、食品や衣類、電子機器、飛行機での旅行、トラックでの配送、建設業といった商品およびサービスなどを含んでいる。

続きはソースで

関連ソース画像
http://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/b/031100160/ph_thumb.jpg

ナショナルジオグラフィック日本版サイト
http://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/b/031100160/
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引用元: 【環境】大都市の温暖化ガス、実は60%増、消費ベースで[03/12]

大都市の温暖化ガス、実は60%増、消費ベースでの続きを読む
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