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予知

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1: 2017/05/18(木) 18:38:24.10 ID:CAP_USER9
 日本政府は地震予知ができないことを認めるべきだ――。こう題した論考が英科学誌ネイチャーに18日、掲載された。東日本大震災から6年を経ても、科学的根拠が乏しい地震予知や長期予測に頼っているとして、防災政策を改めるよう促している。

 筆者は米国生まれで、今年3月で東京大教授を退職した地震学者のロバート・ゲラーさん(65)。
1984年に来日して以来、日本の地震研究が地震の予知に偏っていることに疑問を抱いてきた。

 論考では、東海地震に備えた大規模地震対策特別措置法(大震法、1978年施行)が、地震の前兆現象の観測を前提にしていることや、南海トラフ地震などの大地震が周期的に起こるという考えに基づき、発生する確率を算出していることについて、いずれも「科学的根拠はない」と指摘している。

続きはソースで

(竹野内崇宏)


「日本は地震予知できぬと認めよ」 学者が科学誌に論考:朝日新聞デジタル
竹野内崇宏2017年5月18日10時42分
http://www.asahi.com/articles/ASK5K6HQ7K5KUBQU014.html
ダウンロード (1)


引用元: 【科学】「日本は地震予知できぬと認めよ」 学者が科学誌ネイチャーに論考 [無断転載禁止]©2ch.net

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1: 2016/11/06(日) 22:56:55.63 ID:CAP_USER
地震の微気圧振動で災害予知 気象協会、来春に計測データ公開

日本気象協会は2017年4月をめどに、地震に伴う海面の隆起・沈降や火山の噴火、流星の大気圏突入などで生じる大気中の微小な気圧振動「微気圧振動」の計測データを公開する。
微気圧震動の観測は、津波をはじめ予知が難しい災害の兆候の検知につながると期待されている。
微気圧振動を利用した災害予知研究は世界でもあまり進んでおらず、データ公開で広く活用を呼びかける。

専用サイトを開設し、微気圧振動を捉える装置「微気圧計」を使って観測したデータを公開する。
データ公開は国内では初めて。
研究機関や自治体がデータを活用すれば、災害時の避難情報などに役立つとみている。

日本気象協会の所有する微気圧計は現在、岩手県大船渡市と三重県志摩地域に設置されている。

続きはソースで

▽引用元:日刊工業新聞 2016/11/3 05:00
https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00405601
images


引用元: 【観測】地震の微気圧振動で災害予知 来春に計測データ公開/日本気象協会©2ch.net

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1: 2016/10/02(日) 21:35:01.58 ID:CAP_USER
M7地震、1時間前に予知可能? 京大教授ら電離圏異常検知で

マグニチュード(M)7以上の大地震の発生を、1時間~20分前に予測できる可能性のある手法を、京都大情報学研究科の梅野健教授や大学院生の岩田卓也さんのグループが開発した。
震源域の上空の電離圏の異常を、国土地理院のGPS連続観測網「ジオネット」のデータを用いて検知する手法で、米国地球物理学連合の学会誌で30日発表する。

■有効性の検証が必要

梅野教授は「公開データのみを用いる手法であり、今後、有効性などの検証が進むことを期待したい」としている。

続きはソースで

▽引用元:京都新聞 2016年09月30日 17時00分
http://www.kyoto-np.co.jp/environment/article/20160930000092

電離圏電子数異常の分布図
http://www.kyoto-np.co.jp/picture/2016/09/20160930141359bunpu.jpg

ダウンロード (2)


引用元: 【地震】M7地震、1時間前に予知可能? 京大教授ら電離圏異常検知で ©2ch.net

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1: 2016/09/02(金) 22:14:11.28 ID:CAP_USER9
◆「南海トラフ巨大地震は2038年ごろ」 熊本地震〝予知〟の元京大総長が警告

阪神大震災、東日本大震災など大地震が続く日本列島。
4月に発生し、直接死の犠牲者50人を出した熊本地震は発生から4カ月が過ぎたが、復旧は十分に進まず、いまだ避難所には多くの人が身を寄せている。

活断層が動いた直下型地震となったこの熊本地震について、以前から警告を発していた地震学者がいる。
元京都大総長で、京都造形芸術大の学長を務める尾池和夫さん(76)だ。一体、どんな人物なのだろうか。

◇熊本地震の予兆根拠

尾池氏は熊本地震が起こる約3年前、熊本市内で行った講演で、「今にも地震が起こりそうだ」などと話していた。
その根拠として「(熊本県を横断する)日奈久(ひなぐ)断層で小さな地震が起こっている」とし、熊本周辺で地震活動が活発化しつつある、と警鐘を鳴らした。

地震学者にとって熊本は地震で大事な土地という。
なぜなら、1880(明治13)年に「日本地震学会」(当時)が創設され、その後起きた最初の地震が1889(明治22)年の熊本地震だったからだ。

尾池氏は「当時の熊本地震の被害写真があり、地震学者にとって有名だった。
そのときも熊本城の石垣が崩れている」と指摘。地震の教訓は「ニュースでは『まさか…』となるが、100年経てば、この地震も覚えられていなかった。
教訓が生かされなかった」と語る。

政府が予測困難とする巨大地震だが、尾池氏は南海トラフ巨大地震の次の発生年を大胆にも「2038年ごろ」と予測している。
根拠としているのは、高知県にある室津港の水深データや港の隆起量の変化量だ。

過去の経験則で一定のサイクルがあるとみられ、現地での大地震が1707(宝永4)年、1854(嘉永7)年、1946(昭和21)年と起こっていることから、次は2038年ごろになるのが目安としている。
尾池氏は「備えあれば憂いなし」と警鐘を鳴らしているのだ。

◇「将来の地震予想が大事」

地道な研究生活の中で、さまざまな発見や成果があったが、それがいつしか地震の〝常識〟となっている事柄もある。
たとえば、内陸地震の震源の深さ。日本列島の内陸地震の震源は深さ10~15キロに集中しているが、それはその位置に「割れやすい花崗岩質層がある」から。自身が観測を重ねた大発見だった。

また「活断層に沿い、地震が連発する」という現象も博士論文で発表した研究成果だといい、それは4月の熊本地震でも証明された形だ。
今後の研究の方向性について「将来の地震予想が大事」と主張する尾池さん。
今後発生しうる地震は、活断層の活動状況などを観測すれば、ある程度予測がつくとみている。

◇「地震火山庁」創設を提案

尾池さんによると、阪神大震災以降、西日本は「地震の活動期に入っている」という。
関西では特に、和歌山の中央構造線付近や奈良盆地、大阪の上町台地に警戒が必要で、京都も「200年に1度は地震が起きているが、(行政の対応などは)のんびりしている」。

政府に長年提案しているのが、新たな「地震火山庁」の創設だ。
天気予報のように、テレビなどで定期的に地震予報を世間へ流すことで、地震に対する心構えを常にもってもらう効果に期待する。

続きはソースで

写真:「南海トラフ巨大地震は2038年ごろ」。
元京大総長で京都造形芸術大の尾池和夫学長は、過去のサイクルからこう予測しているが…
http://www.sankei.com/images/news/160901/wst1609010005-p1.jpg

産経WEST 2016.9.1 10:30
http://www.sankei.com/west/news/160901/wst1609010005-n1.html
http://www.sankei.com/west/news/160901/wst1609010005-n2.html
http://www.sankei.com/west/news/160901/wst1609010005-n3.html
http://www.sankei.com/west/news/160901/wst1609010005-n4.html
ダウンロード (1)


引用元: 【科学】「南海トラフ巨大地震の発生は2038年ごろ」 熊本地震〝予知〟の元京大総長が警告 [無断転載禁止]©2ch.net

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1: 2016/01/24(日) 00:02:41.75 ID:CAP_USER*.net
 文部科学省による未来に実現する時期を予測する「科学技術予測調査」。
4千人の科学者の回答をもとに5年ごとに発表されており、現在は10回目まで公開されています。
実は第1回の調査があった45年前、すでにマイナンバー制度や、楽天・アマゾンのようなネット通販サービスの実現が予測されていました。


マイナンバーは「1984年に実現」

 「科学技術予測調査」は、これまでに10回、発表されています。第1回は、今から45年前の1971年でした。

 当時すでに、現在使われている技術の実現が予測されていました。

 2016年1月から使われはじめたマイナンバー(社会保障・税番号)制度を連想させる「徴税事務が一本化され、総合徴税システムが確立」は1971年調査で、社会的に実現するのが1984年と予測されていました。

ネット通販?予測は1987年、実現は…

 「テレビ電話、テレックスなどの開発で在宅のまま買い物ができる」は、1987年の予測です。
実際には、三木谷浩史氏が1997年2月にエム・ディー・エム(現楽天)を設立しています。アマゾンは2000年11月に日本に進出しました。

 2015年調査では、「サッカーなどのスポーツで人間の代わりに審判をする人工知能」(2022年)、「胎児の成育を可能にする人工子宮」(2040年)などが予測されています。

先送りされ続けている技術も

 実現できていない技術もあります。その筆頭が地震の予知です。1971年の調査では「1カ月程度以内の地震(M6以上)発生の有無を府県程度の範囲で予知」が技術的に実現するのは1996年としていましたが、先送りを繰り返してきました。

 2015年調査では「M7以上の地震の発生時期(1年以内)、規模、地域の予測」とハードルを下げたうえで、実現は2030年になっています。

どうやって予測?

 調査方法は少し変わっています。専門家の意見や議論をもとに選んだ項目について、
実現時期や重要度、実現可能性などを、さらに多くの専門家にアンケートで尋ね、回答をまとめたものを示して再び答えてもらっています。

 何度も繰り返してアンケートをすることで、専門家たちの平均的な見解に近づけています。
1970~80年代は、他社や他業種の開発動向を探るため、幅広い分野の予測がチェックされていたそうです。

 最新の2015年調査は、日本の強みを探る視点でも分析されました。
国際的に弱い情報技術を、得意とするモノ作りと組み合わせれば、医療や福祉、産業の分野で主導権を発揮する狙いもあるようです。

ダウンロード (1)


http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160123-00000002-withnews-sci

引用元: 【社会】科学者4千人を動員 45年前の「未来予想図」が、わりと的中していた マイナンバー・ネット通販…

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1: 2015/10/22(木) 02:10:54.88 ID:???*.net
 火山噴火予知連絡会(会長・藤井敏嗣東大名誉教授)は21日、神奈川県の箱根山・大涌谷について「活動は低下傾向」との見解をまとめた。
気象庁は同日、「もう少し様子を見て(活発化した)4月以前の状態に戻ったと判断すれば、噴火警戒レベル引き下げも検討する」と表明した。

 一方で予知連は、噴気や火山性地震が弱まりつつも続いていることから
「小規模噴火の可能性はある」と判断しており、気象庁は当面、レベル2(火口周辺規制)を維持する方針。

 同日会見した藤井会長は、引き続き大涌谷の半径約500メートルでは注意するよう呼び掛けた。

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http://www.nishinippon.co.jp/nnp/national/article/202498

引用元: 【社会】火山噴火予知連、箱根山は「活動低下」 レベル下げ、今後検討も

火山噴火予知連、箱根山は「活動低下」 レベル下げ、今後検討もの続きを読む
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