理系にゅーす

理系に関する情報を発信! 理系とあるものの文系理系関係なく気になったものを紹介します!

スポンサーリンク

人口

    このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック Share on Tumblr Clip to Evernote
1: 2019/04/05(金) 08:58:46.20 ID:CAP_USER
都市人口が増加の一途をたどるという統計的予測がされる一方で、都市のキャパシティには限りがあります。また、多くの都市は海沿いに位置しているため、海面上昇の影響や洪水・津波の脅威にさらされています。そのような都市化に伴う居住問題を取り扱う国連ハビタットでマサチューセッツ工科大学(MIT)が発表したのが、海の上に人口島を浮かべた「水上都市」計画です。

BIG and MIT unveil a floating city of the future at the United Nations - Archpaper.com
https://archpaper.com/2019/04/big-and-mit-floating-city-of-the-future/

アメリカやイギリスを拠点として建築家・デザイナー・研究者が集まるBIG-BJARKE INGELSグループ(BIG)は現地時間の2019年4月3日、ニューヨークの国連ハビタットで水上都市の設計のプロトタイプを明らかにしました。

続きはソースで

https://i.gzn.jp/img/2019/04/04/floating-city/00_m.jpg
https://gigazine.net/news/20190404-floating-city/
ダウンロード


引用元: 海に浮かぶ「水上都市」の計画が国連で発表される[04/04]

海に浮かぶ「水上都市」の計画が国連で発表されるの続きを読む

    このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック Share on Tumblr Clip to Evernote
1: 2019/02/23(土) 13:13:27.65 ID:CAP_USER
医療技術の進歩や栄養状態、公衆衛生の改善により、人類はかつてないほど長寿となりました。しかしこの結果として、将来的にパーキンソン病などの加齢に伴う神経学的疾患によるパンデミックが起こる可能性を、Journal of Parkinson's Diseaseの編集長であるPatrik Brundin博士が警告しています。
https://i.gzn.jp/img/2019/02/23/future-parkinson-pandemic/adult-affection-aged-1449049.jpg

The Emerging Evidence of the Parkinson Pandemic - IOS Press
https://content.iospress.com/articles/journal-of-parkinsons-disease/jpd181474

Emerging evidence of an impending Parkinson's disease pandemic identified | EurekAlert! Science News
https://www.eurekalert.org/pub_releases/2019-01/ip-eeo_1012919.php

Scientists Are Warning of a Future Parkinson's Pandemic, And We Can No Longer Ignore It
https://www.sciencealert.com/research-warns-of-a-pending-parkinson-s-pandemic-and-we-need-to-pay-attention
https://i.gzn.jp/img/2019/02/23/future-parkinson-pandemic/01.png

Brundin博士らによると、ジェームズ・パーキンソンが初めて症例を報告した40年後である1855年には、パーキンソン病による死者はイングランドとウェールズを合わせた人口1500万人のうち22人でした。

2014年になりイギリスの6500万人のうちパーキンソン病で亡くなったのは5000~1万人と示されています。そして1990年から2015年の間でパーキンソン病の患者は倍増し、600万人以上となりました。パーキンソン病患者の急増は高齢化社会を反映しているといわれており、2040年までには1200万人がパーキンソン患者となるとみられています。また、パーキンソン病との関係が疑われている医薬品、農薬、汚染物質を分解する腸内細菌などを考慮すると、この数は1700万人にまで上る可能性もあるとのこと。

続きはソースで

GIGAZINE
https://gigazine.net/news/20190223-future-parkinson-pandemic/
ダウンロード (2)


引用元: 【長寿高齢化】パーキンソン病のパンデミックが将来起こる可能性があると研究者が警告[02/23]

【長寿高齢化】パーキンソン病のパンデミックが将来起こる可能性があると研究者が警告の続きを読む

    このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック Share on Tumblr Clip to Evernote
1: 2019/03/20(水) 15:20:54.63 ID:CAP_USER
(CNN) 英国の環境当局は19日、気候変動や人口の急速な増加といった影響により、英国が今後25年で深刻な水不足に陥り、「死の淵」にまで追いやられる可能性があると指摘した。

環境当局の責任者、ジェームズ・ビーバン氏はロンドンで開催された水の利用などに関する会議に出席し、もし英国が水の使用量を引き下げないと、必要とされる清潔な水を十分に提供できなくなる可能性があると述べた。

ビーバン氏は「人口増加にともない水の需要が増える一方で、気候変動の影響が作用して水の供給量が減る可能性がある」と指摘。こうした状況を変える行動を起こさない限り、現在から約25年で、必要とする水を十分に供給できなくなる時期が訪れるとの見通しを示した。

続きはソースで

https://www.cnn.co.jp/storage/2019/03/20/b187540ecec865c8b15a4666f72d70eb/t/768/432/d/bolton-drought-uk-july-2018.jpg
https://www.cnn.co.jp/world/35134489.html
ダウンロード


引用元: 【水資源】英、今後25年で深刻な水不足の可能性 環境当局が警告[03/20]

【水資源】英、今後25年で深刻な水不足の可能性 環境当局が警告の続きを読む

    このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック Share on Tumblr Clip to Evernote
1: 2019/02/09(土) 00:06:56.43 ID:CAP_USER
【2月7日 AFP】
世界全体の自◯率が1990年から3分の1以上低下しているとの分析結果が6日、英医学誌ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル(BMJ)に発表された。

 世界保健機関(WHO)は自◯を重大な保健行政上の問題と位置付けており、自◯者数を少なくとも年間80万人と推定している。

 大規模な健康調査をまとめた報告書「世界の疾病負担研究(Global Burden of Disease Study)」に携わった専門家チームが考案したデータモデルによると、国ごとでは自◯者に関する数字に違いが見られるものの、世界全体の自◯率は明らかに低下傾向にあることが分かった。

 研究結果によると2016年の自◯者数は推定81万7000人で、1990年から6.7%増となったものの、この30年で世界人口が急増したことから、年齢と人口規模で調整した10万人当たりの自◯者数では16.6人から11.2人と32.7%減となった。

続きはソースで

(c)AFP

■1990~2016年の世界各地の自◯率の増減、および2016年の自◯者数を示した図。(c)AFP
http://afpbb.ismcdn.jp/mwimgs/d/6/810x540/img_d600a3886f3b693f72886a800cc9fc0b150121.jpg

http://www.afpbb.com/articles/-/3210048
images


引用元: 【調査】世界の自殺率、1990年から3分の1以上低下 研究 WHO[02/07]

世界の自殺率、1990年から3分の1以上低下 研究 WHOの続きを読む

    このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック Share on Tumblr Clip to Evernote
1: 2019/01/23(水) 17:00:04.50 ID:CAP_USER
【1月22日 AFP】
世界の地下水系は気候変動による現在の影響に反応するのに長時間を要するため、未来の世代は「環境の時限爆弾」に直面すると警告する研究論文が21日、発表された。

 地表面下の土、砂、岩などの隙間に存在する地下水は、人類が利用可能な地球上で最大規模の淡水源で、20億人以上が飲用水やかんがい用水を地下水に依存している。

 地下水は降雨を通じてゆっくりと補充され、湖、河川、海などへの排出で流入と流出の間の全体的なバランスを保っている。地下水に水が補充されるプロセスは涵養(かんよう)として知られる。

 地下水の埋蔵量は、世界人口の爆発的な増加とそれに伴う穀物生産量の増加を受け、すでに圧迫されている。

 だが、英科学誌ネイチャー・クライメート・チェンジ(Nature Climate Change)に掲載された論文によると、干ばつや記録的豪雨(どちらも地球温暖化で悪化する)などの異常気象事象もまた、地下水の補充スピードに長期的な影響を与える可能性があるという。

 国際チームは今回の研究で、地下水埋蔵量の気候変動への反応に時間尺度を設定するため、コンピューターモデル化した地下水のデータセットを使用した。

 英カーディフ大学(Cardiff University)地球海洋科学部のマーク・カスバート(Bruce Cuthbert)氏は、地下水を「目に見えないものは忘れられる」と表現し、「これまであまり考慮の対象とならなかったが、この目に見えない巨大な資源は世界の食糧生産を支えている」と指摘した。

 カスバート氏は、AFPの取材に「気候変動の観点では、現在受けている影響が、この実に長い時間の遅れを発生させる」と語り、「自然界にはメモリー(効果)があり、いくつかの場所ではそれがより大きい」と続けた。

続きはソースで

(c)AFP/P

http://afpbb.ismcdn.jp/mwimgs/f/3/320x280/img_f375b984227ead631cfb1740add77488363459.jpg

AFP
http://www.afpbb.com/articles/-/3207569?page=2
ダウンロード


引用元: 【水資源】世界の地下水に「環境の時限爆弾」、研究論文で警告[01/22]

世界の地下水に「環境の時限爆弾」、研究論文で警告の続きを読む

    このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック Share on Tumblr Clip to Evernote
1: 2019/01/25(金) 14:39:40.75 ID:CAP_USER
■2050年、100億人時代に向けて英医学雑誌が大胆な食の改革を提言

 食を取り巻く一大産業。その商品の多くは、体重を減らし、筋肉をつけ、長生きをしたい人々の需要に応えるべく生産されている。

 だが、増え続ける世界の人口は2050年までに100億人に達するとみられており、その全てに食料を供給するために、これからの食生活はどうあるべきかといった研究が盛んに進められている。

 そのひとつとして、野菜を多くとり、肉、乳製品、砂糖を控えるように提案する論文が、1月16日付けの英医学雑誌「The Lancet」に発表された。「ランセット委員会」の名の下に、栄養や食に関する政策を研究する世界の科学者30人が3年にわたって協議し、100億人の食を支えるために、各国政府が採用できる案をまとめたものだ。こうした食の改革を行わないと、地球に「破滅的」なダメージが待ち受けているという。

 要約には、「赤身の肉や乳製品の消費をほんの少量増やしただけで、この目的は達成不可能になる。可能だとしてもかなり難しくなるだろう」とある。

 食料生産は、温室効果ガス、水や作物の利用、肥料から出る窒素やリン、そして生物多様性などについてさまざまな副作用をもたらす。これらを全て管理できれば、気候変動を引き起こす温室効果ガスの排出量は減り、世界中の人々が食べるのに十分な食料を生産するだけの農地が確保できると論文は結ばれている。

 肉と砂糖の消費は、半分に減らす必要があるという。ただ、削減すべき地域とそうでない地域があると、論文の著者で米ジョンズ・ホプキンス大学の食料政策と倫理学教授であるジェシカ・ファンゾ氏は言う。例えば、米国では肉の消費量を減らし、果物と野菜の量を増やす。対して、栄養不足が深刻な国では、食事の約3%に肉を取り入れるといった具合だ。

 何の行動も起こさなければ「悲惨な事態を招くでしょう」と、ファンゾ氏は警告する。
■「食の大変革」を

 肉食を減らすべきだという提案は、何も新しいものではない。2018年10月にも、学術誌「Nature」に、肉と砂糖の消費削減を提案する同様のガイドラインが発表された。

 今回の論文が異なる点は、それを実行に移すための具体的な手順が説明されていることだ、とファンゾ氏は言う。

 論文はこれを「食の大変革」と銘打ち、単に情報を共有するだけという最も簡単にできることから、消費者に選択肢を与えないという大胆な戦略まで、幅広く提言している。

「毎日のこととなると難しいとは思います。消費者の行動を促す直接の要因もないし、現在の政治的構造のままでは、簡単にはいきません」と、ファンゾ氏。方策の一例としては、政府補助金の支給先の見直しがある。食品の相対的な価格が変化して、人々の消費行動が変わるかもしれない。

 ただ、それが実際に世界中で狙い通り実行されるかはまた別の問題であるとファンゾ氏は言う。

「現在の(トランプ)政権では、何をやっても前に進まないでしょうね」

 一方、米国酪農会議の最高科学責任者であるグレッグ・ミラー氏は、カルシウムやビタミンDなどの栄養がとれるという牛乳の利点を挙げつつ、米国の食生活を大幅に変えることには慎重な姿勢を示す。

 酪農や乳業で働く「百万人の生活がかかっています」

続きはソースで

https://cdn-natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/19/012400057/ph_thumb.jpg

ナショナルジオグラフィック日本版サイト
https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/19/012400057/
ダウンロード


引用元: 【医学】肉を半分に減らさないと地球に「破滅的被害」[01/25]

肉を半分に減らさないと地球に「破滅的被害」の続きを読む
スポンサーリンク

このページのトップヘ