心停止？迷ってもすぐ心臓マッサージを　学会など新指針

　意識や呼吸がない人を助ける心肺蘇生法の新たな指針を、救急医学の関連学会など２５団体でつくる日本蘇生協議会が１６日、発表した。一般の人にも救命措置を呼びかけ、倒れた人が心停止状態なのか判断に迷っても、すぐに胸骨圧迫（心臓マッサージ）を始めるよう求めた。

　これまでの指針は、迷った場合の記述はなかったが、明記した。岡田和夫名誉会長は「迷う５秒、１０秒のロスをなくして救命につなげたい。心臓が動いている人にしても害にはならない」と話す。

　新指針では、倒れている人を見つけたら、１１９番通報後、心臓マッサージを「ただちに開始する」とした。
周囲に人がいれば、通報や自動体外式除細動器（ＡＥＤ）の手配を頼み、ＡＥＤが届いたらすぐに操作を始める。ＡＥＤを試みた後は救急隊員が到着するまで、心臓マッサージを続けるとした。
ＡＥＤは心臓が動いている人に使った場合、自動的に電気ショックは不必要と判断される。

　また、１１９番通報した際に通信指令員に心停止の判断を相談できることや、心臓マッサージで相手の胸の骨が折れるなどしても法的な責任は基本的に問われないことを記した。

続きはソースで



朝日新聞DIGITAL　2015年10月18日22時21分
http://www.asahi.com/articles/ASHBJ66THHBJULBJ00K.html

患者の視力低下止まる　１例目のｉＰＳ網膜移植
引用元：神戸新聞NEXT 2015/4/4 09:53配信記事
http://www.kobe-np.co.jp/news/iryou/201504/0007883501.shtml



人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）から網膜の細胞を作り、昨年９月に世界で初めて目の難病患者に移植した理化学研究所多細胞システム形成研究センター（神戸市中央区）の高橋政代プロジェクトリーダーが、神戸・ポートアイランドで開催中の日本医学会総会一般公開展示で講演した。
患者の現状について、移植前には続いていた視力低下が止まっていることを明かし、「想定の中では最も良い状態だ」と指摘した。

理研などは、失明の恐れもある難病「滲出（しんしゅつ）型加齢黄斑変性」の患者に対する臨床研究として、兵庫県内の７０代女性に１例目の移植を実施した。

滲出型加齢黄斑変性は網膜の下に異常な血管ができて水分が漏れ出し、網膜のうち光を感じる視細胞を保護する「網膜色素上皮細胞」を傷つける。
異常な血管を抑える注射治療はあるが、根本的な治療法がない。

高橋リーダーによると、女性は移植前は異常な血管から水分が漏れ出して網膜にむくみがあったが、移植の２４週間後の時点ではほとんどなくなり、異常な血管の再発や拒絶反応、腫瘍の発生もない。
自覚症状として「白がはっきり見えるようになった」と話しているという。

続きはソースで

（金井恒幸）

掲載日：2015年4月6日
http://www.47news.jp/CN/201504/CN2015040601002249.html



　東京大は６日、小惑星探査機「はやぶさ２」を打ち上げたＨ２Ａロケットに相乗りし、別の小惑星に向かった超小型探査機「プロキオン」のエンジンが停止したと発表した。エンジン内に金属ごみが付着した可能性があり、復旧作業を続ける。

　これまでに超小型探査機としては世界で初めて地球から２００万キロ以上離れた宇宙で通信や軌道の制御に成功、主な目標は達成した。

続きはソースで

<画像>
公開された超小型の宇宙探査機「プロキオン」の機体＝２０１４年１１月、東京都文京区
http://img.47news.jp/PN/201504/PN2015040601002333.-.-.CI0003.jpg

<参照>
ISAS | 超小型深宇宙探査機 PROCYON / 科学衛星
http://www.isas.jaxa.jp/j/enterp/missions/procyon/

http://mainichi.jp/select/news/20150403k0000m040169000c.html
　子宮頸（けい）がんワクチン接種後の健康被害に対する国の救済手続きが事実上止まっていることが、関係機関への取材で分かった。現在６０人以上が審査待ちだが、最近半年は１件も処理されていない。
国の対応が遅れる中、独自に患者の支援に乗り出す自治体も出てきた。



　子宮頸がんワクチンの接種は２０１０年秋から各地で始まった公費助成で広がり、１３年４月からは法律に基づく定期接種になった。一方、副作用報告が多発し、同年６月に積極的な勧奨が中止された。これまでの接種者は約３３８万人、２４７５件の副作用報告があった。

　予防接種によって健康被害が起きた場合、入院費などを補償する国の救済制度がある。
任意接種の場合は医薬品医療機器総合機構（ＰＭＤＡ）、定期接種は厚生労働省が給付主体になる。

　ＰＭＤＡによると、１１?１４年度に同ワクチンについて８０件の申請があり、結論が出たのは２６件（救済１８件、不支給８件）だった。しかし、昨年１０月以降は不支給も含め決定はゼロで、５４件が審査待ちの状態だ。厚労省結核感染症課によると、定期接種では１３件の申請があったが、１件も結論が出ていない。定期接種について給付の可否を決める審査会は約２カ月ごとに開かれているが、同ワクチンについては諮問されたことはないという。

　審査は実質的に「塩漬け」の状態だが、厚労省の担当者は「書類がそろわないなど個別の事情で諮問できていない」と説明。ＰＭＤＡの大河原治夫・健康被害救済部長は「新しい薬やワクチンの副作用は専門家の意見を集めるのに時間がかかる傾向がある」と話す。

　一方、国に代わって自治体が支援を進めるケースが広がり始めた。毎日新聞の調べでは
▽東京都杉並区
▽横浜市
▽北海道美唄市
▽北海道恵庭市
▽茨城県牛久市
▽東京都武蔵野市
が副作用被害者の治療費助成制度を設けている。昨年６月から医療費の自己負担分と医療手当（最高で月３万５２００円）の支給を始めた横浜市は、今年２月末までに１５人に計約７３０万円を助成した。

　今年度中の助成開始を目指す愛知県碧南市の担当者は「国の動きを待っていたが、いつまでたっても動かない」と指摘。

続きはソースで

【清水健二】