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出生率

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1: 2019/06/18(火) 17:17:43.17 ID:CAP_USER
世界人口、2050年には97億人に 国連予測
https://www.afpbb.com/articles/-/3230488
2019年6月18日 10:35
AFP,AFP NN NEWS

 【6月18日 AFP】国連(UN)の経済社会局(DESA)は17日、現在77億人の世界人口が、2050年には97億人に達するとの見通しを明らかにした。サハラ以南アフリカの人口は現在の2倍に増えると予想されている。

 国連の報告書「世界人口予測(World Population Prospects)」最新版によると、世界人口はさらに2100年までに110億人に達するという。

 報告書によると今後、少数の国では平均寿命の伸びにより人口の増加が見込まれる一方で、世界全体の人口増加率は出生率の低下により鈍化する。

続きはソースで

 (c)AFP
images

引用元: 【人類】世界人口、2050年には97億人に 国連予測[06/18]

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1: 2018/03/25(日) 15:12:30.13 ID:CAP_USER
過去に何度も「人口増加によって人類は食糧危機を迎える」という主張が行われてきましたが、世界規模で出生率が減少傾向に転じていることから、この可能性は2018年現在、非常に小さくなっているとニューヨーク州立大学ストーニーブルック校の金融学助教授であるNoah Smith氏が述べています。

The Population Bomb Has Been Defused
https://www.bloomberg.com/amp/view/articles/2018-03-16/decline-in-world-fertility-rates-lowers-risks-of-mass-starvation

「人口の増加しすぎで大規模な食糧危機が訪れる」という可能性は、1700年代後期にすでにイギリスの経済学者であるトーマス・マルサスが指摘するところでした。
その後、1968年にパウル・エールリヒも「1970年代には人口爆発によって飢餓が訪れるだろう」と予測していましたが、人口は増加したもののテクノロジーの進歩によって供給が追いついたため、2018年現在まで世界規模の飢餓は発生していません。

これまではテクノロジーの力で危機を避けてきましたが、必ずしもテクノロジーが勝利するわけではなく、もちろん技術を持ってしても食糧危機に陥る可能性はあります。
しかし、「出生率の減少」という要素を加えるとその可能性がぐんと低くなる、とSmith氏は別の見方を示します。


マルサスとエールリヒの生きた時代、女性は平均して5人の子どもを出産しており、大家族を構成する傾向にありました。
しかし、エールリヒが本を出した直後から、その傾向が変わり出します。出生率が減少していったのです。
https://i.gzn.jp/img/2018/03/25/population-bomb-defused/001_m.png

一人の女性が15歳から49歳までに産む子どもの数の平均である合計特殊出生率で値が2.1以下になるということは、「最終的に総合的な人口が安定して減少する」ということを示しています。
多くの国で出生率遷移が起こり、過去に6~7という値だった出生率は2以下になっており、標準化した「小さな家族」が再び大家族に戻ることはほとんどありません。

なぜこのような変化が起こったのかについては諸説あり、農地から都会に人が移り住むようになり、農作業に必要な人手が不要になったこと、あるいは都会での子育てはお金がかかるため子どもを持つ数が減ったという考え、また伝統的なジェンダーについての考え方から女性が自由になったことも要因の1つとして考えられています。
しかし、これらの要素に共通していえるのは、「短期的な変化」ではないということです。

インドや中国における出生率の遷移は、特に重要な意味を持ちます。
https://i.gzn.jp/img/2018/03/25/population-bomb-defused/002_m.png

一方で、世界的な人口爆発の懸念は小さくなったものの、地域的に人口爆発が起こる可能性は残されています。

続きはソースで

https://i.gzn.jp/img/2018/03/25/population-bomb-defused/003_m.png
images


引用元: 【出生率】人口爆発による食糧危機の可能性は小さくなっている[03/25]

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1: 2015/04/27(月) 13:01:01.24 ID:???*.net
人口問題研究所(PRB)が行った調査では、急速な勢いで人口が減少し、絶滅の危機に瀕している5つの民族が挙げられ、その筆頭に日本が入った。
日本の人口は2050年までに現在の1億2698万1千人から9515万2千人へと25%も減少し、65歳以上の老齢人口は国民の23%に達する。

人口減少の原因は、人口老齢化、出生率低下、高額な住居と若い世代の可能性が制限されているために
外国へ流出する人口の増加が挙げられた。

絶滅の危機に瀕す民族リストにはウクライナも入っている。
ウクライナでは2050年までに人口は23%縮小し、3527万3千人になる。

続きはソースで

00


http://jp.sputniknews.com/life/20150426/249777.html

引用元: 【国際】人口減少で絶滅の危機に瀕する5つの民族、筆頭は日本

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1: 2014/09/19(金) 22:44:42.11 ID:???0.net
世界人口、2100年までに110億人に到達か
http://www.afpbb.com/articles/-/3026404
AFP 2014年09月19日 12:07 発信地:ワシントンD.C./米国


【9月19日 AFP】世界人口の増加はこれまでの予測を上回っており、今世紀末までに110億人に達する可能性があるとする国連(UN)主導の分析結果が、18日の米科学誌サイエンス(Science)に発表された。

これは2100年までの人口増加が予想を20億人上回ることを意味し、その主な原因はアフリカの高出生率だと論文は指摘している。

論文の共同執筆者の一人、米ワシントン大学(University of Washington)のエイドリアン・ラフテリー(Adrian Raftery)教授(統計学・社会学)は「現在約70億人の世界人口は、最大90億人まで増加し、その後は横ばいになるか減少に転じる可能性が高いというのが、過去20年ほどの共通認識だった。だが今回の研究で、70%の確率で今世紀中に世界人口が不安定化することが分かった」と語った。

これまでの人口予測は、平均寿命と出生率の経時変化に関する専門家の見解に依拠するのが一般的だったが、今回の研究は7月に国連から発表された最新の人口データを使用し、さらに入手可能なすべての情報を統合してより精度の高い予測を可能にするためにベイズ統計を採用した。

人口増加の大半が起こると予測されているアフリカでは、現在の人口10億人から今世紀末には40億人に増加すると見込まれている。論文は「今世紀末のアフリカの人口は80%の確率で、35億~51億人の間になる」と述べている。


原論文:
World population stabilization unlikely this century
http://www.sciencemag.org/content/early/2014/09/17/science.1257469

関連スレ:
【高齢化問題】日本の人口の長期変化図|データえっせい[9/16]
http://hope.2ch.net/test/read.cgi/snsplus/1411054932/

引用元: 【国際】世界人口、2100年までに110億人に到達か [9/19]

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1: ◆CHURa/Os2M @ちゅら猫ρ ★ 2014/02/25(火) 01:31:13.44 ID:???0

★日本の人口「移民で1億人維持可能」 政府、本格議論へ
朝日新聞デジタル 2月25日(火)0時32分配信

外国からの移民を毎年20万人受け入れ、出生率も回復すれば100年後も人口は1億人超を保つことができる――。こんな試算を内閣府が24日示した。何もしなければ、2110年には4286万人に減る。移民が、働き手の減少や社会保障の負担増に直面する日本を救うのか。政府は議論を本格化させる。

政府の経済財政諮問会議の下で50年先を見すえた課題を話しあう専門調査会「選択する未来委員会」の第3回会合で示された。

国立社会保障・人口問題研究所(社人研)の推計では、日本の人口は2012年の1億2752万人から、100年後は3分の1程度に減る。内閣府は、移民を15年以降に年20万人受け入れ、1人の女性が一生に産む子供の平均数にあたる「合計特殊出生率」も人口が維持できる水準とされる2・07に上がるケースを想定して人口を推計した。

b005407a.jpg

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140225-00000002-asahi-soci



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1: 桂べがこφ ★ 2014/02/22(土) 06:03:18.97 ID:???0

"出生率上位の大半は九州と沖縄"

女性1人が一生に産む子どもの数の指標となる出生率について、全国の市区町村別で比べたところ、上位30の市町村のうち29を九州・沖縄の自治体が占めたことが分かりました。

厚生労働省は5年に一度、女性1人が一生に産む子どもの数の指標となる「合計特殊出生率」を市区町村別にまとめていて、平成20年から24年までの5年間の平均の統計がまとまりました。

それによりますと、最も出生率が高かったのは、鹿児島県伊仙町で2.81、次いで沖縄県久米島町が2.31、沖縄県宮古島市が2.27でした。
上位30の市町村のうち29を九州・沖縄の自治体が占め、このうち19が沖縄本島を除く島の自治体です。

一方、最も低かったのは京都市東山区で0.77、次いで東京・豊島区が0.81、大阪・豊能町が0.82でした。
最も高い鹿児島県伊仙町と最も低い京都市東山区の差は3.6倍となっています。

厚生労働省は「地域のつながりが深く気候も温暖な地域が子どもが多い傾向がある。
少子化の要因は地域によってさまざまで、それぞれの自治体で対策が必要だ」としています。
(以下略)

825ede12.jpg

2月22日 4時15分
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20140222/k10015439691000.html



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