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医師

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1: 2018/05/11(金) 18:31:02.14 ID:CAP_USER
■最も治療が困難な病気に外科手術ロボットDa Vinciを使用

ペンシルベニア大学の医師が、世界初のロボット支援による脊索腫(せきさくしゅ)除去手術に成功しました。
脊索腫は頭蓋底腫瘍(ずがいていしゅよう)の中でも最も治療が困難な病気と言われ、手術は患者の背骨と頭蓋骨の間にできた腫瘍を取り除くという熟練の外科医でも困難な内容でしたが、医師は千手観音的なアームを備える外科手術ロボットDa Vinciを使用し、のべ20時間にわたる手術を無事に終えたとのこと。
手術は3段階に分けて実行されました。まず神経外科医が患者の首から腫瘍ができた脊柱を超音波で切断。
次いで、口から喉の奥を切り開いて(切断した) 脊柱にアクセスして、Da Vinciロボットアームで腫瘍をくまなく除去。
最後に腫瘍を取り除いた部分に体の別の場所から採取した骨などを継ぎ足して、背骨は再建されました。

続きはソースで

関連ソース画像
https://s.aolcdn.com/hss/storage/midas/8592cfc1079cd43113b2645a9e66702b/206362720/DV.jpg
https://s.aolcdn.com/hss/storage/midas/8001ba1c60b5658e0da7bd158471db03/206362724/sub.jpg

https://www.huffingtonpost.jp/engadget-japan/robot-davinci_a_23432196/
ダウンロード (1)


引用元: 【医学】ペンシルバニア大学神経外科医、世界初のロボット支援による脊索腫(せきさくしゅ)除去手術に成功[05/11]

ペンシルバニア大学神経外科医、世界初のロボット支援による脊索腫(せきさくしゅ)除去手術に成功の続きを読む

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1: 2018/04/09(月) 16:00:13.80 ID:CAP_USER
多くのメジャーリーガーを輩出しているカリブ海の小国・ドミニカ共和国を日本の医師が訪れ、野球少年に多い関節障害「野球肘」の発症率を調べたところ、日本に比べ圧倒的に低かった。
医師は「プロを目指すためには、成長期に体を壊さないことが大切」と、学童野球における指導方法の見直しを訴えている。

 医師は慶友整形外科病院(群馬県館林市)スポーツ医学センター長の古島弘三さん(47)。
ドミニカは人口約1000万人にもかかわらず、第3回ワールド・ベースボール・クラシック(2013年)を制した。
古島さんは「学童野球の指導法がいい」との評判を聞き、今年1月、スポーツドクター2人とドミニカを訪れた。

 5カ所の地区でエコー検査機器を使って小学生から高校生の選手約140人を調査。
その結果、肘の外側の骨と軟骨がぶつかって破壊される離断性骨軟骨炎の発症率は0%だった。
慶友整形外科病院の検診で発見されるのは3%。日本の同世代の発症率は2~8%とされている。

 さらに、内側の靱帯(じんたい)が引っ張られて骨の一部がはがれる裂離(れつり)骨折の発症率は、同病院で35%、日本では30~50%とされるのに対し、ドミニカは15%だった。
日本では約半数近くの小学生が肘の痛みを経験しており、世界的にも異常な数値だという。

 野球肘は、投球時に肘に過度な負担をかけることで起こる。日本整形外科学会などによる16年度の調査によると、中学生の練習日数は7割以上が週に6、7日と答えた上で、3割以上が土日の練習時間は7時間以上と答えた。

続きはソースで

図:野球肘が起こる仕組み
https://cdn.mainichi.jp/vol1/2018/04/08/20180408k0000m040036000p/7.jpg
https://cdn.mainichi.jp/vol1/2018/04/08/20180408k0000m040009000p/6.jpg

毎日新聞
https://mainichi.jp/articles/20180408/k00/00m/040/011000c
images (3)


引用元: 【医学】ドミニカ 少ない関節障害「野球肘」 背景に日本と異なる少年野球指導法[04/08]

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1: 2018/01/19(金) 05:41:59.52 ID:CAP_USER
日本の地域医療が崩壊の瀬戸際にある。きっかけは、今春から始まる新専門医制度だ。

 昨年12月15日、日本専門医機構は4月から始まる新専門医制度の1次募集の結果を公開した。
この時応募したのは7791人の医師だ。

 この制度は、主に初期研修を終える3年目の医師が対象となる。
2016年の医師国家試験に合格したのは8630人だから、約9割の医師の進路が決まったことになる。

〈地域偏在の是正どころか拡大〉

 研究職や行政職に進む一部の医師を除きほぼ全員が、この制度に沿ったカリキュラムに従い研修する。

 日本専門医機構が公開した結果を仙台厚生病院の遠藤希之医師と齋藤宏章医師が分析した。

 当初、日本専門医機構は専門研修の充実に加え、診療科と地域偏在を是正することを目標に掲げていた。
ところが、結果は正反対だった。

 遠藤医師らは、2012~2014年の間に後期研修医を始めた医師数と、今回、内定した医師数を比較した。

 まずは診療科の比較だ。図1をご覧いただきたい。
内科が激減し(123人減少)、麻酔科(93人増)、眼科(82人増)、精神科(64人増)などのマイナー科が増加していることがお分かりいただけるだろう。

図1:新専門医制度が診療科選択に与えた影響
http://jbpress.ismedia.jp/mwimgs/9/4/600/img_940dd307a03c121e5a642d9283610d2847403.jpg

内科は2012~2014年と比較し、約1割減少した。

 舛添要一氏が厚労大臣の時、医学部定員を増やしたため、今年度、専門研修を始めるのは、2012~2014年の平均(6926人)よりも12%も多かった。内科は実質的に2割減である。

 外科も同様だ。専攻医の数は764人から767人とほぼ横ばいだったが、全専攻医に占める割合は11%から10%に低下した。

〈内科と外科が減りマイナー診療科が増加〉

 内科と外科が減り、マイナー診療科が増えた。

 さらに、医師不足対策の切り札として、厚労省が進めてきた「総合診療医」に至っては、登録者はわずか153人だった。形成外科の希望者と同数だ。誰も想像しない結果となった。

 診療科の偏在悪化も問題だが、地域偏在に与える影響は、さらに深刻だった。

 すべての診療科で東京一極集中が加速した。
図2は2012~2014年の平均と比較した場合の各都道府県の医師の増減の状況を示す。東京への一極集中が一目瞭然だ。

図2:新専門医制度が医師偏在に与えた影響
http://jbpress.ismedia.jp/mwimgs/c/8/600/img_c86a280e1a3373f11c86486425c154cf56128.jpg

続きはソースで

JBpress
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/52126
ダウンロード (6)


引用元: 【医学】新専門医制度、医療崩壊を招く驚きの新事実~地域偏在の是正が目的なのに結果は一極集中が加速

新専門医制度、医療崩壊を招く驚きの新事実~地域偏在の是正が目的なのに結果は一極集中が加速の続きを読む

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1: 2018/01/09(火) 21:30:57.26 ID:CAP_USER
糖尿病医療の権威である日本糖尿病学会が作成した『糖尿病診療ガイドライン2016』に、北里大学北里研究所病院糖尿病センター長の山田悟医師は失望した。

 診療ガイドラインは、研究によって導かれたエビデンス(科学的根拠)に基づき作成するものだ。
最新の研究結果を反映して更新されるにもかかわらず、2012年に山田医師が「糖質制限」の有効性を確認した試験の論文が盛り込まれなかったのである。

 この診療ガイドラインは専門医や管理栄養士にとって教科書的な存在で、診療や栄養指導のベースとなる。ここで示される食事療法は、糖尿病患者にとどまらず、生活習慣病などを予防したい健常者たちの食事法にも通じ、日本国民にとって広く大きな意味を持つ。

 学会は長年、食事療法として摂取エネルギー(カロリー)の量を減らす「カロリー制限」を推奨してきた。

続きはソースで

図:医師アンケートは医師専用コミュニティサイト「MedPeer(メドピア)」、管理栄養士アンケートは管理栄養士による食事トレーニングサービスを提供する「Diet Plus(ダイエットプラス)」、秘書アンケートは秘書サポートサイト「こちら秘書室」の協力を得てそれぞれ実施した 
http://dol.ismcdn.jp/mwimgs/6/1/670m/img_61f8ca28a5a17ba60a34c35140cc664e499270.jpg

ダイヤモンド・オンライン
http://diamond.jp/articles/-/154685
ダウンロード (1)


引用元: 【医学】医師が支持する糖質制限に学会がお墨付きを与えない不思議

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1: 2017/12/26(火) 03:45:59.56 ID:CAP_USER
研究熱心な医者と不勉強な医者、経営状態のいい病院と赤字の病院――どの医者に診てもらうか、どの病院に行くかによって寿命が変わる時代がやってきた。拡がり続ける「病院間の格差」を徹底レポートする。

〈知識が更新されていない〉

「糖尿病専門医の立場から言わせてもらうと、他の病院から来た患者さんのカルテを見て、この医者は知識が乏しいなと感じることがあります。なんで初診の患者さんに、いきなり3種類もの薬を出しているのかと、首を傾げたくなることもある。

特に最近は医学が細分化されてきたので、内科医の場合、最新の医療知識に追いつけていない医者も少なくない。
それにより、患者さんが不利益を被っているのです」

こう語るのは、ともながクリニック糖尿病・生活習慣病センター院長の朝長修氏だ。

現在の医学はめまぐるしいスピードで進んでいる。昨日まで常識だったことが、実は間違いだったという研究結果も次々と発表されている。それにともない、医者の「情報格差」が拡がっている。

たとえば、風邪を引いて病院に行くと「念のため抗生剤も出しておきましょう」と医者に言われた経験がある人は少なくないだろう。
だが、風邪に抗生剤が効くというのは、20~30年前の「古い常識」だ。

抗生剤はウイルス性の風邪やインフルエンザには効果がない。この情報は、現在の医学界において「常識」である。

それどころか抗生剤を飲むことで耐性菌(細菌の薬に対する抵抗力が高くなり、薬が効かなくなること)を作り出してしまうことが近年、問題視されている。

医学の最新情報をフォローし、常に知識をアップデートしている医者と、勉強せず昔の常識のまま同じ治療を続けている医者では、当然、治療結果にも差が出てくる。

医者は常に勉強することが求められる。だが、すべての医者が勤勉で高い意識を持っているとは限らない。

続きはソースで

週刊現代
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/53812
images


引用元: 【医学】広がり続ける「病院格差」 医者のレベルはこんなに違った

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1: 2017/12/14(木) 10:16:25.61 ID:CAP_USER
日本人が手がけた研究論文が、2017年に最く影響力が大きい論文ランキングの第3位に入った。
12日、科学論文のインパクトを評価するイギリスの「オルトメトリク」社が発表した。
内科の患者を診る場合、女性医師の方が男性医師より「腕がいい」ことを示唆する研究結果で、米カリフォルニア大学ロサンゼルス校の津川友介助教らによるもの。

研究は、2011~2014年の間に内科系の病気で入院したアメリカの65歳以上の高齢患者約150万人の予後がどうなったのかを、患者の重症度や病院の医療の質の影響を取り除いた上で、担当医の性別で比べた。

入院後30日以内の死亡率は男性医師が11.5%、女性医師は11.1%で、女性医師の患者の方が死亡率が低かった。
退院後30日以内の再入院率も、女性医師の担当患者の方が低かった。

女性医師の方が軽症患者を多く診ている可能性もあるため、重症度に関係なく入院した患者を診ているシフト勤務の「ホスピタリスト」と呼ばれる内科医のデータを解析した。
それでもやはり女性医師の担当患者の方が死亡率、再入院率ともに低いという結果だった。

津川さんによると、一見すると男性医師と女性医師の患者の死亡率の差は小さいように見えるものの、性別による死亡率の違いは、米国での2003~2013年の高齢者の死亡率の低下の度合いと「ほぼ同じレベル」であり、決して無視できるものではないと言う。

「男性医師と女性医師の担当患者の死亡率の差はわずかなようにみえますが、患者の死亡率を3~4%下げることは非常に難しい。
医療技術が進歩し、新薬が多く出る10年間の医療の進歩で改善された死亡率の度合いと、男女の医師の患者の死亡率の差が同じというのはとても考えさせられる数字です」

なぜ女性医師の方が、成績がいいのか。

津川さんは「女性医師の方が治療指針を守り、患者の話をよく聞き、専門家に相談する傾向が高いことは過去の研究でわかっている。
また女性の方がリスクを避けがちな傾向は経済学や心理学の論文でも指摘されている。
そういったことが関連しているのでは」とみる。

今回、津川たちの論文の影響度を評価したオルトメトリク社は、2016年12月~2017年11月の1年間に世界中の科学雑誌に載った英語論文約220万本を対象に、どれだけ読まれたか指標を作り、評価した。

続きはソースで

ハフポスト日本版
http://www.huffingtonpost.jp/2017/12/11/japan-paper-top3_a_23304248/
ダウンロード


引用元: 【研究論文】日本人の研究が2017年の「世界で影響を与えた科学論文」トップ3にランクイン

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