■最も治療が困難な病気に外科手術ロボットDa Vinciを使用

ペンシルベニア大学の医師が、世界初のロボット支援による脊索腫（せきさくしゅ）除去手術に成功しました。
脊索腫は頭蓋底腫瘍（ずがいていしゅよう）の中でも最も治療が困難な病気と言われ、手術は患者の背骨と頭蓋骨の間にできた腫瘍を取り除くという熟練の外科医でも困難な内容でしたが、医師は千手観音的なアームを備える外科手術ロボットDa Vinciを使用し、のべ20時間にわたる手術を無事に終えたとのこと。
手術は3段階に分けて実行されました。まず神経外科医が患者の首から腫瘍ができた脊柱を超音波で切断。
次いで、口から喉の奥を切り開いて（切断した） 脊柱にアクセスして、Da Vinciロボットアームで腫瘍をくまなく除去。
最後に腫瘍を取り除いた部分に体の別の場所から採取した骨などを継ぎ足して、背骨は再建されました。

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https://www.huffingtonpost.jp/engadget-japan/robot-davinci_a_23432196/

多くのメジャーリーガーを輩出しているカリブ海の小国・ドミニカ共和国を日本の医師が訪れ、野球少年に多い関節障害「野球肘」の発症率を調べたところ、日本に比べ圧倒的に低かった。
医師は「プロを目指すためには、成長期に体を壊さないことが大切」と、学童野球における指導方法の見直しを訴えている。

　医師は慶友整形外科病院（群馬県館林市）スポーツ医学センター長の古島弘三さん（４７）。
ドミニカは人口約１０００万人にもかかわらず、第３回ワールド・ベースボール・クラシック（２０１３年）を制した。
古島さんは「学童野球の指導法がいい」との評判を聞き、今年１月、スポーツドクター２人とドミニカを訪れた。

　５カ所の地区でエコー検査機器を使って小学生から高校生の選手約１４０人を調査。
その結果、肘の外側の骨と軟骨がぶつかって破壊される離断性骨軟骨炎の発症率は０％だった。
慶友整形外科病院の検診で発見されるのは３％。日本の同世代の発症率は２～８％とされている。

　さらに、内側の靱帯（じんたい）が引っ張られて骨の一部がはがれる裂離（れつり）骨折の発症率は、同病院で３５％、日本では３０～５０％とされるのに対し、ドミニカは１５％だった。
日本では約半数近くの小学生が肘の痛みを経験しており、世界的にも異常な数値だという。

　野球肘は、投球時に肘に過度な負担をかけることで起こる。日本整形外科学会などによる１６年度の調査によると、中学生の練習日数は７割以上が週に６、７日と答えた上で、３割以上が土日の練習時間は７時間以上と答えた。

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図：野球肘が起こる仕組み
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毎日新聞
https://mainichi.jp/articles/20180408/k00/00m/040/011000c

日本の地域医療が崩壊の瀬戸際にある。きっかけは、今春から始まる新専門医制度だ。

　昨年12月15日、日本専門医機構は4月から始まる新専門医制度の1次募集の結果を公開した。
この時応募したのは7791人の医師だ。

　この制度は、主に初期研修を終える3年目の医師が対象となる。
2016年の医師国家試験に合格したのは8630人だから、約9割の医師の進路が決まったことになる。

〈地域偏在の是正どころか拡大〉

　研究職や行政職に進む一部の医師を除きほぼ全員が、この制度に沿ったカリキュラムに従い研修する。

　日本専門医機構が公開した結果を仙台厚生病院の遠藤希之医師と齋藤宏章医師が分析した。

　当初、日本専門医機構は専門研修の充実に加え、診療科と地域偏在を是正することを目標に掲げていた。
ところが、結果は正反対だった。

　遠藤医師らは、2012～2014年の間に後期研修医を始めた医師数と、今回、内定した医師数を比較した。

　まずは診療科の比較だ。図1をご覧いただきたい。
内科が激減し（123人減少）、麻酔科（93人増）、眼科（82人増）、精神科（64人増）などのマイナー科が増加していることがお分かりいただけるだろう。

図1:新専門医制度が診療科選択に与えた影響
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内科は2012～2014年と比較し、約1割減少した。

　舛添要一氏が厚労大臣の時、医学部定員を増やしたため、今年度、専門研修を始めるのは、2012～2014年の平均（6926人）よりも12％も多かった。内科は実質的に2割減である。

　外科も同様だ。専攻医の数は764人から767人とほぼ横ばいだったが、全専攻医に占める割合は11％から10％に低下した。

〈内科と外科が減りマイナー診療科が増加〉

　内科と外科が減り、マイナー診療科が増えた。

　さらに、医師不足対策の切り札として、厚労省が進めてきた「総合診療医」に至っては、登録者はわずか153人だった。形成外科の希望者と同数だ。誰も想像しない結果となった。

　診療科の偏在悪化も問題だが、地域偏在に与える影響は、さらに深刻だった。

　すべての診療科で東京一極集中が加速した。
図2は2012～2014年の平均と比較した場合の各都道府県の医師の増減の状況を示す。東京への一極集中が一目瞭然だ。

図2：新専門医制度が医師偏在に与えた影響
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JBpress
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/52126

糖尿病医療の権威である日本糖尿病学会が作成した『糖尿病診療ガイドライン2016』に、北里大学北里研究所病院糖尿病センター長の山田悟医師は失望した。

　診療ガイドラインは、研究によって導かれたエビデンス（科学的根拠）に基づき作成するものだ。
最新の研究結果を反映して更新されるにもかかわらず、2012年に山田医師が「糖質制限」の有効性を確認した試験の論文が盛り込まれなかったのである。

　この診療ガイドラインは専門医や管理栄養士にとって教科書的な存在で、診療や栄養指導のベースとなる。ここで示される食事療法は、糖尿病患者にとどまらず、生活習慣病などを予防したい健常者たちの食事法にも通じ、日本国民にとって広く大きな意味を持つ。

　学会は長年、食事療法として摂取エネルギー（カロリー）の量を減らす「カロリー制限」を推奨してきた。

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図：医師アンケートは医師専用コミュニティサイト「MedPeer（メドピア）」、管理栄養士アンケートは管理栄養士による食事トレーニングサービスを提供する「Diet Plus（ダイエットプラス）」、秘書アンケートは秘書サポートサイト「こちら秘書室」の協力を得てそれぞれ実施した　
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ダイヤモンド・オンライン
http://diamond.jp/articles/-/154685