理系にゅーす

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問題

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1: トラネコ◆EDwr815iMY 2014/04/12(土)00:06:47 ID:nCwg3VFag

 山本科学技術担当大臣は、STAP細胞の論文問題を受けて、新設される特定国立研究開発法人の指定から理化学研究所が外れる可能性もあるという認識を示しました。

 山本科学技術担当大臣:「状況は厳しいということは間違いないと思いますが、現段階で法案提出を断念したことはありません」「今国会で法案を提出出来るかどうかということは、今後の対応によっていろんなケースが考えられるということだと思います」

 山本大臣は、理研を研究者に多額の報酬を支払うことの出来る特定国立研究開発法人に指定するかどうかについて、理研の外部有識者を入れた論文問題の調査結果などを見極めた上で判断する考えを示しました。今の国会での閣議決定や国会審議を先送りする可能性が出ているほか、理研を指定の対象から外し、産業技術総合研究所だけを指定する可能性もあります。
http://news.tv-asahi.co.jp/sphone/news_politics/articles/000024920.html



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1: 名無しさん 2014/04/08(火)21:49:01 ID:Q87SH4Udo

小保方晴子氏の指導教授の研究室を中心に、早稲田大学に提出された博士論文に他人の業績からの
コピー・ペーストが発覚してきた。
早稲田大学先進理工学研究科では、過去に提出された博士論文を全て調査すると発表した。
当サイトが大学の広報室に取材した3月17日の時点では、調査は一切なされていなく、今後も行う予定はないと、担当者は述べていた。
(略)
一連の検証を進めてきたブログ「小保方晴子のSTAP細胞論文の疑惑」は、武岡真司教授の研究室で 2004年に博士号を取得した、東京大学大学院工学研究科特任准教授の寺村裕治氏の博士論文にも 同様の問題があると指摘している。転載元は、Peter R. Bergethon氏の1998年の著作だ。
http://www.tanteifile.com/geinou/scoop_2014/04/08_01/image/01.jpg
http://www.tanteifile.com/geinou/scoop_2014/04/08_01/image/02.jpg
当該の著作は、寺村氏の博士論文に引用文献として記されていない。ブログ管理人はGoogle Booksの見本を参照して、無断転載の一部を確認したという。当サイトでは、この著作を入手し、ブログで指摘された 箇所を調べた。その結果、341ページから342ページの21.6.1節の全文と図を、寺村氏は
無断転載していたことが判明した。
http://www.tanteifile.com/geinou/scoop_2014/04/08_01/image/03.jpg
寺村氏の研究室に尋ねたところ、当人は不在だという。ブログでの指摘については、当人も研究室も把握しているらしい。だが、特に問題はないと寺村氏は認識しているという。それゆえ、この件で何らかの対応をとる予定はないそうだ。出典を記さない転載に問題はないのかと問うと、そうした点は当人でなければ分からないとのことだった。
http://www.tanteifile.com/geinou/scoop_2014/04/08_01/image/04.jpg
東京大学大学院工学研究科によると、寺村氏の問題は全く知らなかったという。これから詳細を確認する模様だ。ちなみに東京大学情報倫理委員会HPでは、出典を記さずに他人の文章を流用することは違反行為であると明言している。

そのほかの検証画像一覧 http://www.tanteifile.com/geinou/scoop_2014/04/08_01/gazou.html

http://www.tanteifile.com/geinou/scoop_2014/04/08_01/



小保方の先輩・東京大学准教授の博士論文にも盗用発覚 → 「何も問題ない」と開き直るの続きを読む

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捕鯨よりも環境汚染が問題? 世界でわずか7頭のクジラ類も

【引用元:2014年3月17日 09:35 BOOKSTAND】


0: 理系ニュース∞0000/0/0(水) 00:00:00.00 ID:rikeinews

個人的には海賊行為を行なっているシー・シェパードは犯罪者集団だと思ってます。

クジラはダメでどうして牛や豚や鶏は良いんでしょうか?
他国では宗教等で牛などを食べない地域もありますが、その地域の人たちはそれらを食べる地域の人に今現在、危害を加えたり自分達の価値観を押し付けて来てないんですが。

もっとも捕鯨には「調査捕鯨」と「商業捕鯨」があります。
それぞれの詳しい説明は省きますが、日本は国際捕鯨委員会(IWC)に届け出て、国際条約に則って調査捕鯨をしているのだから、文句を言う相手が違うと思うのですが。

それにこのニュースでは捕鯨によるクジラの減少よりも、環境汚染の方がクジラの減少に繋がっているとの事なので、これからはその汚染物質をたくさん排出している国に抗議して下さい。

一度シロナガスクジラの剥製?を見たことがありますが、地球上に存在したどの動物よりも大きいと言われてるだけあって規格外のサイズです。
シロナガスクジラに限った事では無いですが、そんな大きな種族が増え続けたら魚が獲れなくなってしまうでしょうね。


余談になりますが、クジラから取れるまたは排出される竜涎香を見たことがありますが、 拳くらいの大きさで黒くてゴツゴツして石みたいでしたね。

エタノールと溶解させて香料にするらしいですが、お世辞にも良い匂いとは言えませんでした。
ですが、何もしていない竜涎香はとても良い香りでした。
あんなにゴツゴツしたものが良い匂いを発するなんて今でも 信じられないです。
とは言っても、良い香りになるまで長い期間自然で熟成されないといけないらしいですが。

ちなみに今は商業捕鯨が禁止されているので、海岸に打ち上げられるのを待つしかないそうです。
海岸にお住まいの方は浜辺に竜涎香が打ち上がっているかも知れないので探してみては?

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1: ぱくだZ~終わりなき弾圧 2014/03/13(木)22:46:34 ID:7wv5X6Hcc

一般的に知られている5秒ルール。
これは落ちた食べ物は5秒以内に拾えば問題ないという概念ですが、実は科学的に正しいということが分かりました。

英大学の生物学科の学生は、「時間」は床から食べ物に最近が移るための重要な要素だといいます。

バーミンガムにあるアシュトン大学微生物学科のアンソニー・ヒルトン教授と学生は大腸菌や一般的な細菌が床面からトースト等の食品にどのように移動するか調査しました。
それによると5秒ルールは、正しいという証拠を見つけたとの事です。
また驚くべきことに、カーペットの上に落ちた場合には最も安全だったとの結果が出ました。

床に存在する細菌の種類も関係しますし、また落ちた食品が床に散らばるように落ちた場合には感染症の危険が伴います。

しかし今回の調査結果は「5秒ルール」を信じてきた人にとって、少しながらの安心となるでしょう。

http://metro.co.uk/2014/03/13/science-be-praised-the-five-second-rule-is-real-4557319/



落下食品の「5秒ルール」正しい。特にカーペットに落ちた場合安全の続きを読む

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1: マスク剥ぎ(栃木県) 2014/01/20(月) 00:12:42.46 ID:hWdOb/nU0 BE:114494764-PLT(12791) ポイント特典

その二次関数の5点分が 作家・朝井リョウさん

 数学、いまだに解せないです。「○○を証明せよ」のみの問題文。
デッサンでもするのかっていうくらい広い余白。全然わかんなくてちらっと解答を見ると、いきなり「両辺からどちらも2を引いてみると」って……。「その2はどこから出てきたの!
そこを教えてよ!」ってなるんですよね。

特集:センター試験
 そういう時のために、家の机には、床に投げつける用の辞書を置いてました。間違ったストレス解消法だったと思います。

780b5343.png

http://www.asahi.com/edu/center-exam/ganbare/ASFDW41JDFDWUEHF005.html?iref=comtop_fbox_u02



数学問題集の解説 「両辺から2を引くと」 ←その2はどこから出て来たんだよ、そこを教えろよまずの続きを読む

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1: 九段の社で待っててねφ ★ 2014/01/02(木) 17:49:51.00 ID:???0

2014年1月1日、中国紙・東方早報によると、中国環境保護部環境監督測定総ステーションの朱建平(ジュウ・ジエンピン)副所長は12月31日、日本や韓国で問題になっている微小粒子状物質PM2.5は中国が原因なのではなく、自国の大気汚染が原因だと主張した。

朱副所長は、「スモッグが通常大気中で拡散するには厳しい条件が必要だ。スモッグは穏やかな風あるいは微風状態で発生するものであり、こうした状況で大気中の汚染物質が遠くまで拡散することはない」と説明。「もし遠くへ拡散できるのであれば、スモッグなど存在しないはずだ」と指摘した。

さらに朱副所長は、汚染物質の拡散距離について、「中国、日本、韓国、米国の科学者が現在も研究を続けているが、伝播経路が複雑であるため、明確な結論はまだ出ていない」と述べると同時に、中国の環境科学研究院と日本の公害研究所、韓国の環境科学研究院が協力して、東アジア地域における汚染物質の長距離拡散について研究していることも明らかにした。

ただし、「主要な汚染物質は現地で発生したものである」と断定し、北京の大気汚染のように外部からの汚染物質が一定の割合を占めるものの、主要な汚染物質は北京で発生していることを例に挙げ、「その責任は現地が負うべきだ」と訴えた。(翻訳・編集/本郷)

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http://www.recordchina.co.jp/group.php?groupid=81266



【無責任】 PM2.5問題 日本と韓国の大気汚染が原因、中国のせいではない―中国環境保護部の続きを読む

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