ニューヨーク（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 軌道上を漂う宇宙ごみの回収技術を開発している欧州のグループが、宇宙空間で人工衛星を使ってごみをキャッチする実験に初めて成功した。

実験機の「リムーブデブリス（『残骸除去』の意味）」は、宇宙ごみに見立てたダミー衛星に網をかけてキャッチすることに成功。専門家によると、宇宙清掃技術の実証実験が成功したのは初めてと思われる。

宇宙飛行の歴史は５０年に及ぶ一方で、宇宙ごみに対する規制はほとんど存在せず、軌道を高速で周回するごみは数百万個に達している。たとえ小さな塗装の断片であっても、衛星に衝突すれば重大な損傷を引き起こしかねない。

ただでさえ混雑した状況の中、さらに多くの企業が軌道上に数千もの新しい衛星を送り込む計画を進めている。

リムーブデブリスの実験は、英サリー宇宙センターが主導する企業や研究機関などの共同体が実施した。

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https://www.cnn.co.jp/storage/2018/09/21/5ad0e0dc3a80563f1087ee1cc382d3be/t/768/432/d/removedebris-super-169.jpg

ソースのＵＲＬです

ＣＮＮ
https://www.cnn.co.jp/fringe/35125967.html

　日立製作所は３日、原発の使用済み核燃料を再処理する際に生じる高レベル放射性廃棄物の中から、希少資源のジルコニウムを９割以上の効率で回収する技術を開発したと発表した。

　日立がこれまで培ってきた使用済み核燃料の再処理技術を応用。化学操作などで高レベル廃棄液から、センサー材などに使われるジルコニウムを高効率で回収できる技術を確立した。

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https://www.sankei.com/economy/news/180903/ecn1809030029-n1.html

ロケットの再使用で打ち上げの低コスト化を目指す、宇宙企業スペースXのイーロン・マスクCEOは2018年4月15日、ツイッターで「軌道に乗ったロケットの上段を、巨大な風船で回収する」というアイディアを披露した。

実現すれば、ロケットの完全再使用が可能になり、さらなる低コスト化が実現できるかもしれない。

■第2段機体を回収する難しさ

スペースXはすでに、運用中の「ファルコン9」ロケットの第1段については回収、再使用に成功しており、ロケットが垂直に着陸する映像はいつも話題になる。

また最近では、衛星フェアリングの回収にも挑んでいる。
フェアリングにパラフォイル(翼状になって飛行方向を変えられるパラシュート)を装備し、GPS誘導で降りつつ、大きな網を張った船で受け止めるというもので、改良を重ねつつ挑戦が続いているが、まだ成功したことはない。

そして同社はかねてより、第2段の回収、再使用にも興味を示していた。
第1段とフェアリングと共に、第2段も回収して再使用ができれば、ロケットの機体すべてを再使用できることになる。
そうなれば、同社の掲げる「ロケットの打ち上げコストを従来の100分の1にする」という目標に近づく。

だが、第2段の回収を実現するには、第1段やフェアリングよりもはるかに難しい技術が必要になる。

ロケットの第1段は、高度こそ宇宙空間に近い80kmあたりまで上昇するものの、水平方向の速度はそれほど出ていないため、大気圏への再突入時や降下時に受ける加熱はそれほど大きくない。
フェアリングもまた、第1段分離の少し後に分離される上に軽いため、やはりそれほど大きな熱は受けない。

しかし第2段は、搭載している人工衛星を軌道まで送り届ける役割を担っているため、必然的に衛星と同じ軌道に乗る。
そこから地球に帰ってくるには、猛スピードで大気圏に再突入し、そのときに受ける空力加熱に耐え、
さらにパラシュートや翼などで速度を落として着陸しなければならない。

アポロやソユーズ、スペースシャトルなど、そもそも軌道から帰ってくる必要がある宇宙船には、その熱に耐えるための耐熱シールドや、減速のためのパラシュートなどが装備されている。
ロケットの第2段にも同じ装備を積めば回収は可能だが、質量が増え、そのぶん打ち上げ能力が落ちてしまう。
そのため、いかに軽くシンプルにするかが重要になる。

スペースXは2011年ごろから第2段を回収することを考えていたが、こうした技術的な難しさから、
実際に試みられることはなかった。
そんな中、今回マスク氏が明らかにしたのが、風船を使うというアイディアだった。

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画像：バリュートの想像図
https://news.mynavi.jp/article/20180419-618704/images/003.jpg
https://news.mynavi.jp/article/20180419-618704/images/005.jpg
https://news.mynavi.jp/article/20180419-618704/images/006.jpg

マイナビニュース
https://news.mynavi.jp/article/20180419-618704/

国立大学の研究所代表でつくる「国立大学付置研究所・センター長会議」の梶田隆章会長（東京大宇宙線研究所長）は６日、政府の新年度予算案で研究プロジェクト費が８億円削減される見通しになったことに対し、「研究の基盤が揺らぎかねない」と述べた。海底に設置した地震計が回収できなくなったり、火山の観測データに欠損が出たりする恐れがあるという。

　国立大学には約８０カ所の研究所があり、大型プロジェクトなどを担う共同研究の拠点になっている。
梶田さんは記者会見で、「研究所を活用した学術論文の数はここ５年間で５２％増えた」と実績を挙げた上で、予算削減で研究計画が滞るなどの影響が出る可能性があると説明した。

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画像：記者会見する梶田隆章・東京大宇宙線研究所長（右端）ら
https://www.asahicom.jp/articles/images/AS20180206000962_commL.jpg

朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/articles/ASL254G0JL25ULBJ00Q.html