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国民

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1: 2016/03/16(水) 06:01:54.84 ID:CAP_USER*.net
【衝撃】ガン治療の革命的な特効薬ニボルマブ / 高額すぎて年間3500万円の医療費 → 総額の95%以上を国民が負担 5%以下の自己負担で使用可能

ガン治療の特効薬として期待されている、革命的な薬「ニボルマブ」(オプジーボ)。
いままでの抗ガン薬と異なる「まったく新しい作用」でガン治療にアプローチする薬で、日本赤十字社医療センター化学療法科部長の國頭英夫氏も、その可能性に対して大きな期待を寄せているようだ。

・約3500万円もの医療費が必要
ガンで亡くなる人が多い日本において、「ニボルマブ」の登場は医療に革命的をもたらすと言っても過言ではないだろう。
しかし、ひとつだけ大きな問題が生まれている。あまりにも薬価が高額すぎるのだ。
保険を無視して定価で計算した場合、「ニボルマブ」を1年間使用すると約3500万円もの医療費が必要となる。

・5%以下の自己負担で使用可能
3500万円……。とんでもなく巨額だ。いくらガン治療の特効薬とはいえ、それだけの費用を払える人はほとんどいまい。
しかし、日本には国民健康保険や社会保険などの保険制度と、高額療養費制度がある。
その制度を使用することにより、3500万円の5%以下の自己負担で「ニボルマブ」が使用できるという。

・効果が期待できるガン治療ならば
3500万円の5%ということは、単純計算で年間175万円の自己負担で「ニボルマブ」が使用できることになる。
國頭氏によると、実質の負担額は130万円ほどだという。
もともとが3500万円という金額を考えれば、130~175万円でも高額なのは間違いない。
しかし、それで効果が期待できるガン治療をすることができるならば、その「ニボルマブ」を治療薬の選択として選ぶ医師や患者は多くなるだろう。

・残額は国民が負担する
しかし、忘れてはならないのが「3500万円の95%はだれが負担するの?」という点だ。
皆さんご存じのとおり、健康保険や高額療養費制度から出される医療費は、国民が負担することになる。
國頭氏は「年間3500万円×3人のトータル1億円を超すコスト」と語っている。
以下は、医学書院に掲載された、國頭氏のコメントである。

・國頭英夫氏のコメント
「総額を考えると、事の大きさに愕然とします。日本の非小細胞肺がん患者を年間10万人と推定します。
早期がんなどを除き,ニボルマブの対象になる人は5万人程度はいるでしょう。
皆に1年間投与すれば,その合計額は1兆7500億円です。
現在の日本の医療費は約40兆円で、薬剤費は約10兆円ですよ?
もとがこれだけのところにいきなり年間2兆円弱の負担が増すなんて、どう考えたって無理がある」

続きはソースで

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画像:
http://buzz-plus.com/wp-content/uploads/2016/03/nivolumab.jpg
http://i.imgur.com/yx73ALr.jpg

バズプラス 2016.03.16
http://buzz-plus.com/article/2016/03/16/nivolumab/

引用元: 【医療】ガン治療の革命的な特効薬特効薬ニボルマブ、高額すぎて年間3500万円 ⇒ 自己負担5%以下でも130万円

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1: 2014/08/26(火) 19:58:02.80 ID:???0.net
国立科学博物館(東京・上野)は26日、国民の暮らしに大きな影響を与えた科学技術を次世代に伝える
「未来技術遺産」に、新たに49件を登録すると発表した。

新たに登録されるのは、1950年に発売された日本初のテープレコーダー「G型テープレコーダー」(ソニー)、60年に登場した日本最初期の量産型カラーテレビ(シャープ、日立製作所)、86年に発売された世界初のレンズ付きフィルム「フジカラー 写ルンです」(富士フイルム)など。

ビデオカメラは、手ぶれ補正機能や液晶画面付きのものなど14件が登録された。

2008年度から始まった同遺産への登録制度は、科学技術の発展に重要な役割を果たした機器を後世に伝えるのが目的。
登録数は今回の登録で計184件となった。同博物館は、来月2~28日、資料のパネル展示を行う。

2014年08月26日 18時42分
http://www.yomiuri.co.jp/science/20140826-OYT1T50102.html

引用元: 【社会】「写ルンです」、技術遺産に…国立科学博物館

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1: ハーフネルソンスープレックス(新疆ウイグル自治区) 2013/08/14(水) 00:04:23.85 ID:FZEPlRiN0● BE:1038542562-PLT(12100) ポイント特典

医療費の増加が止まらない。厚生労働省の発表によると、2010年の国民医療費は前年に比べて約1.1兆円増加し、過去最高の37.8兆円となった。医療費の増加は9年連続だ。
背景には高齢化が進んでいることや、それにともない薬の処方が多いガン患者が増えたことなどがある。
薬価の安い「後発医薬品(ジェネリック医薬品)」の普及がなかなか進まないのもそのひとつだ。

ジェネリック医薬品とは、特許が切れた先発医薬品の有効成分を主成分として、先発医薬品以外のメーカーが作った医薬品のこと。
有効性や安全性についての臨床試験を省いてよいため、価格は平均して先発品の半額ほどになる。
アメリカやイギリス、ドイツなどでは薬全体の6割~7割がジェネリック医薬品(数量ベース)。
しかし日本では、新薬の開発を行う大手製薬会社とくらべて規模の小さい後発医薬品メーカーが医師に対して十分な情報提供をできなかったことなどから、患者への浸透も進まず、普及率は25%程度にとどまる。

厚生労働省は何とかして医療費を抑制しようと、たびたび制度の改正を行なってきた。
たとえば2013年3月までは、処方箋に「後発品への変更不可」の署名欄があり、そこに医師のサインがあれば、薬剤師はすべての処方薬を先発品にしなければならなかった。
だが同年4月からは、「後発品への変更不可」の署名欄には「個別の医薬品ごと」にサインをすることになった。
つまり薬局で処方箋を見た薬剤師は、医師のサインがない薬があれば自由にジェネリックへの変更ができるようになったのである。

これは薬剤師の裁量が劇的に大きくなったことを意味する。患者に対し、「値段の安いジェネリック医薬品にしてみませんか?」と、声をかけることが可能になった。
もちろんその分、薬剤師にはアレルギーの有無の確認など患者への説明責任が求められるようになっている。

とはいえ依然として認知度の低いジェネリック医薬品。現状では、大手製薬会社に比べて資金力、認知度の点で劣る後発品メーカーにとってあまりにも不利である。
普及のためには処方箋のしくみを「先発品にしたい場合にのみ医師のサインが必要」にするなど、根本的に変えていくことが必要だろう。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130813-00000031-economic-bus_all
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【悲報】 ジェネリック医薬品の普及率、日本は欧米先進国の半分以下の続きを読む
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