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電子基準点データに東日本大震災の直前と同じ異変が確認される。M7以上の南海トラフ地震の可能性を示唆（地震科学探査機構）
2013年11月20日

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　測量学の分野の権威である東京大学名誉教授の村井俊治氏は、現在「地震予測」の研究に力を入れている。村井氏が立ち上げた地震科学探査機構（JESEA）の研究チームが、国土地理院が全国1200ヵ所以上に設置している電子基準点のデータをもとに、地殻変動の動きを観察し続けたところ、最近のデータが、東日本大震災の発生前と同じ異変を示しており、今年12月から来年3月頃の期間に南海トラフでの大地震が起こる可能性があるという。

　電子基準点のデータは、GPSをさらに精密にしたようなもので、人工衛星を使って、地上に置かれた基準点の動きを誤差2~3mmの範囲で測定する精密な測地システムだそうだ。

　そのデータが、今年6月末、九州・四国・紀伊半島で異常変動があり、9月1~6日には、日本全国が異常な変動を起こした。
その次の週は逆に変動がほとんどなくなったという。この動きは、東日本大震災の前と酷似しており、変動と静穏期間が半年ほどの間に3回、繰り返されたいう。

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　そしてさらに、事態は悪化した。

　9月の異常変動後、4週間の静穏期間を経て、10月6~12日、再び広範囲で変動が起こった。とくに大きな変動がみられたのは、九州・四国で、それまで高知県、愛媛県、紀伊半島に出ていた異常が香川県、徳島県など瀬戸内海側に移行。九州、徳之島、沖縄も動いているという。

　これらの場所は、南海トラフでの地震、とくに九州・四国沖を震源とする南海地震が起こるとされている地域と合致するのだそうだ。

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