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報酬

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1: 2019/06/07(金) 07:25:16.29 ID:CAP_USER
複数人対戦ゲームでもAIが人間に勝利、グーグル親会社傘下企業が開発

https://www.afpbb.com/articles/-/3228148
https://www.afpbb.com/articles/-/3228148?page=2
2019年6月4日 11:25 AFPBB News

 【6月4日 AFP】人工知能(AI)はこれまでチェスや囲碁など1対1で対戦するゲームで人間に勝ってきたが、チームワークが求められる複数人が対戦するゲームでも人間を負かすことができたとの研究結果が5月30日、
 米科学誌サイエンス(Science)で発表された。

 このAIの開発を手掛けたのは米IT大手グーグル(Google)の親会社アルファベット(Alphabet)傘下のAI開発企業ディープマインド(DeepMind)で、
 AIの「エージェント」らにマルチプレーヤー型ファーストパーソン・シューティングゲーム(FPS、本人の視点で戦うゲーム)を自習させ、人間と対戦させた。

 コンピューターはこれまでにも、1対1の対戦ゲームでは人間を打ち負かしたことがある。
 例えば、1997年には米IBMが開発したディープ・ブルー(Deep Blue)が、チェスの王者ガルリ・カスパロフ(Gary Kasparov)氏を破った。
 また、2017年には、グーグルが開発したAIが世界トップレベルの棋士に勝利している。

 だが、複雑な状況下で、チームワークと意思疎通が求められるマルチプレーヤーゲームについては、人間に勝てていなかった。

 マックス・ジェイダーバーグ(Max Jaderberg)氏率いるチームは開発に当たり、「クエイクIIIアリーナ(Quake III Arena)」の修正版を使用した。
 このゲームは1999年にリリースされたFPSで、現在もeスポーツ界で人気を保っている。

 また、ゲームモードは「キャプチャー・ザ・フラッグ(CTF)」と呼ばれる旗取りゲームを選択した。
 チームメートと連携し、防御しながら相手チームの旗を奪うもので、プレーヤーは攻撃と防御を組み合わせた複雑な戦略を練る必要がある。

 研究ではエージェントに自己学習させ、人間のプロのゲームテスターと対戦できるまで能力を高めた。

 研究チームによると「12時間練習をした後でも、人間のプロゲームテスターらのエージェントチームに対する勝率は25%にとどまった」。
 一方エージェントは、反応時間を人為的に低下させ人間の水準に合わせても、人間の能力を上回っていたという。


 ■「ファスト&スロー」

 研究チームはエージェントの学習にいわゆる「強化学習(RL)」を用いた。
 エージェントは旗を奪うと報酬が得られることを教えられるが、研究チームは強化学習の可能性をさらに広げる革新的方法を考案した。

 「各エージェントが自身の内部報酬信号を学習したことが今回の研究結果の成果の一つだ」とジェイダーバーグ氏は指摘する。
 これは、旗を奪ったり、相手を撃ったりといったさまざまなタスクを達成すると、AIプレーヤーはその重要度に応じて自身に報酬を与えるということを意味する。

 研究チームはまた、エージェントを個別に訓練するよりも、まとめて訓練した方がチーム全体としてはるかに速く学習できることも発見した。

 さらに「二つの時間スケール」学習と呼ぶ新たな構造も考案した。
 ジェイダーバーグ氏はこれをダニエル・カーネマン(Daniel Kahneman)の著作「ファスト&スロー(Thinking Fast and Slow)」に例えている。

 「素早く考えて素早く考えを更新するエージェントと、ゆっくり考えてゆっくり考えを更新するエージェントに分けると、2種類の考えが互いに影響し合い、エージェントが世界について学習する方法を構築する手助けとなる」と
 ジェイダーバーグ氏は説明した。

続きはソースで

ダウンロード (2)

引用元: 【IT】複数人対戦ゲームでもAIが人間に勝利、グーグル親会社傘下企業が開発

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1: 2018/12/06(木) 16:47:12.99 ID:CAP_USER
【12月5日 CNS】近ごろ「人工知能(AI)専攻の博士は年収80万元(約1300万円)」とのニュースが、インターネット上で話題になった。以前から期待されてきたAI業界が、これでまた注目の的となった。

 情報によると、このニュースは、「第一財経(China Business Network)」の記者が「第20回中国国際高新技術成果交易会人才智力交流会」で得たもので、ある企業が、AI専攻の新卒博士の年収を、昨年の50万元(約820万円)から今年の80万に引き上げると表明したことによる。AIに進出することは決めたものの、新人への報酬をいくらにするか決めていない企業も、ITの大企業からAI人材を引き抜く準備を進めている。

 中国の高度人材の大手求職サイトである「猎聘(Liepin)」で人気の職種を検索すると、企業のAI人材の需要は急速に膨らんでいる。

続きはソースで

(c)CNS

http://afpbb.ismcdn.jp/mwimgs/d/8/320x280/img_d854191edc61402db85c2c26c3478025215032.jpg
http://www.afpbb.com/articles/-/3199936

images (1)


引用元: ヘッドハンターが目を付ける人工知能(AI)専攻の博士、年収1300万円も[12/05]

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1: 2018/06/17(日) 17:28:22.35 ID:CAP_USER
 政府は14日、首相官邸で総合科学技術・イノベーション会議を開き、分野を横断して科学技術の革新を目指す「統合イノベーション戦略」を決めた。
斬新な発想をもつ若手研究者を育てるため、研究費を若手に重点配分するなどの大学改革を盛り込んだ。
15日に閣議決定する。

 国立大学の新規採用の教員は原則年俸制にし、成果を報酬に反映しやすくする。
23年度までに主要大学に占める40歳未満の教員の割合を約27%から30%以上に引き上げる目標を掲げた。

続きはソースで

日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO31770310U8A610C1PP8000/
ダウンロード (1)


引用元: 【政府】大学研究費、若手に重点配分 政府が科学革新戦略[06/14]

【政府】大学研究費、若手に重点配分 政府が科学革新戦略の続きを読む

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1: 2018/05/29(火) 22:34:09.48 ID:CAP_USER
人工知能(AI)の専門家が受け取ることのできる巨額の給与と賞与は、シリコンバレーで誰もが知っている「公然の秘密」のひとつだ。

そして今回、「オープンAI(OpenAI)」という研究所のほとんど人目には触れられていない納税申告書が、目の飛び出るような驚くべき数字を明らかにした。いったいどうしてそこまで高騰したのか?

■年収2億円でも低いほうかもしれない

オープンAIは2016年、そのトップ研究者であるイリヤ・サツキーバーに190万ドル(約2億円)を超える報酬を支払った。
また、別の主導的な研究者であるイアン・グッドフェローには、彼が組織に加わったのが3月だったにもかかわらず、80万ドルを超える報酬を支払った。
この2人はグーグル社から採用された。

この分野で第3の有名人であるロボット研究者のピーター・アベルは、カリフォルニア大学バークレー校の教授を退職後、2016年6月に同研究所に参加したが、42万5000ドルの報酬を得た。

これらの数字にはすべて、入所時の契約金が含まれている。

オープンAIは非営利団体であるがゆえに、公開を要求された納税申告書に記載された数字は、世界中の組織がAI系の人材に支払っている額の基準になると思われる。

ただし注意すべき点があるとすれば、非営利団体としての同研究所はストックオプションを提供できないため、同研究所での報酬は、別の組織で得ることのできる報酬より低い可能性がある、ということだ。

続きはソースで

画像:オープンAIのトップ研究者、イリヤ・サツキーバー。彼は2016年、190万ドル以上を稼いだ
https://courrier.jp/media/2018/06/28112743/AI-SALARIES-2-e1527083348653-625x352.jpg

https://courrier.jp/news/archives/120623/
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引用元: 【話題】本人もびっくり…人工知能研究者がもらう「驚愕のお給料」がバレた!年収2億円でも低いほう[05/29]

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1: 2018/05/04(金) 18:53:29.13 ID:CAP_USER
■成果報酬型で一流の研究大学なら年収は平均2500万円前後、学長はヘッドハンティングで外部から招聘、ポストを得るには教育・研究実績が必須――というアメリカの大学。一方、日本では

日本のマスコミは、例年12月のノーベル賞発表時期になると、どこの国のだれがノーベル賞を受賞するのかで大騒ぎである。

学者の世界では、ノーベル賞を受賞することで大学の給料が上がり、外部からの研究資金の提供者も増え、大きなメリットがある。
しかし一般の人々にとっては、アカデミー賞と同じく、単なる年1回の文化イベントにすぎない。

とりわけノーベル賞受賞者が多いアメリカでは、意外ではあるが、学者は日本ほど一般国民の尊敬の対象ではなく、むしろビジネス、なかでもベンチャー企業の成功者がそうした対象である。

それゆえに、米フェイスブック創業者のマーク・ザッカーバーグCEOやアマゾンCEOのジェフ・ベゾスらベンチャービジネスのトップリーダーをめざして、競って起業しようとする若者が多い。アメリカ人にとっては、ビジネスで成功して、大邸宅や海外の別荘などで優雅な生活を送るのが人生の目標だからだ。

アメリカの大学教授は、成功したビジネスマンやスポーツ選手ほどではないにせよ、仕事に対する物質的対価、すなわち報酬(年収)の高さと研究費という待遇によって評価が決まる。
つまり給料の高さがその教授の社会的評価の高さにつながるのである。

今回はアメリカの大学の学長や教授の給料の実態をもっと詳細にみることによって、日本の大学との格差がどのくらいあるのかをみてみることにする。


■アメリカ人は「カネ」と「ココロ」どちらを重視するのか

アメリカの政治学者、R.イングルハート(ミシンガン大学政治学部教授)はその著作
『静かなる革命』(The Silent Revolution, Princeton University Press, 1977、邦訳:三宅一郎他訳、東洋経済新報社、1978年)において、1970年代に高度産業化しはじめた西欧先進国に、<モノの豊かさ>(経済的豊かさ)という「物質主義的価値観」よりも、<生活の質:Quality of Life>(個人の自立やライフタイル、社会的自由を求めていくこと)の充実を求める「非物質主義的価値観」=<ココロの豊かさ>へと移行する動きがみられることを、国際的な比較調査を通じて明らかにした。

この頃からアメリカ人は、モノやカネに十分に満足した経済的に豊かな社会を享受し、ココロの豊かさや精神的な充足を求めたとされているのが一般的な見方である。

しかしアメリカ人が「人生における成功とは何か」と問われた時に返ってくるのは
「ビジネスの世界で成功し、大金持ちになることである」というそれとは裏腹の回答ばかりである。

それを示すように、アメリカにおける職業ランキングでは、大手企業やベンチャー企業の社長という企業経営者が上位にランクされ、大学教授がそれに続く位置にある。では、なぜ大学教授がそれに続くのか。

企業のCEOが数十億円という報酬(年収)を手にするのに対して、大学教授の平均報酬はせいぜい2000万~4000万円前後なのだが、超一流の有名教授ともなると、大学の報酬(年収)の他に企業等からの報酬もあり、合わせると数億円にもなるからだ。

とはいえ大学教授間のこんな格差もある。
超一流の研究大学と地方の州立のコミュニティカレッジの教授の年収は、前者が平均約2500万円前後、
後者は約400万円程度という天と地ほどの差があるのだ。

アメリカの大学教授は超一流の大学のテニュア(終身在職権をもつ)教授になるべく、壮絶な闘いをしていくのである。

表1:アメリカにおける正教授の平均報酬(2015-16)
https://www.newsweekjapan.jp/stories/2018/04/26/save/matsuno180426-chart.png

■アメリカの一流大学学長の給料は?

アメリカの大学の学長は、他の大学学長、あるいは副学長として成功した人材をヘッドハンティングして招聘することがほとんどだ。
民間企業の経営幹部をヘッドハンティングするのと同じやり方である。

かつて日本でも、ノーベル物理学賞受賞者の江崎玲於奈博士を筑波大学(1992~1998年)や芝浦工業大学(2000~2005年)等の学長として、また数学界のノーベル賞といわれるフィールズ賞受賞者の広中平祐博士を山口大学学長(1996~2002年)として招聘したことがあるが、これはあくまでも特別なケース。

大半の大学は国立・公立・私立をも含めて、同じ大学の学部長経験者を学長として推薦していく方法が一般的だ。

アメリカの大学学長の報酬は、民間企業と同じ方法で基本給・ボーナス・非課税利益・その他の報酬から構成されているが、日本の学長報酬との比較では、基本給が報酬格差をみる上で妥当と思われる。

資料が公表されている範囲でみると、アメリカの大学学長の報酬(基本給)は、

1位 ジョン・E・セクストン(ニューヨーク大学)124万ドル、
2位 エイミー・ガットマン(ペンシルベニア大学)112万ドル、
3位 リチャード・VC・レビン(イェール大学)109万ドル、
4位 マーク・テシャー・ラビン(ロックフ◯ラー大学)101万ドル、
5位 リー・C・ボリンジャー(コロンビア大学)101万ドルとなっていて、
1億~1億4000万円の基本報酬となっている。

この基本報酬とは別に、大学の収益に貢献したかどうかを基準としたボーナス成果給による加算がある。
このように、アメリカの大学(私立大学)は学長報酬に対して、成果主義型の報酬システムを採用していることがわかる。

これに対して、同年度の日本の国立大学法人大学の学長報酬をみると、

1位 東京大学 2258万円、
2位 京都大学 2122万円、
3位 名古屋大学 2068万円、
4位 筑波大学 2027万円、
5位 九州大学 1991万円となっている。
日本の場合には、賞与は生活給の一部となっている。

この基本報酬だけをみても、アメリカの大学学長の20%程度が日本の学長の報酬水準となっており、日本の学長はサラリーマン型学長で、いかに給料が低いかがわかる。

これでは理系の優秀な研究者が日本の大学教員として就職しないで、成果を出せばそれに応じた高額な報酬とよりよい研究環境を準備してくれるアメリカの大学へ転出していくというのも理解できよう。

続きはソースで

ニューズウィーク日本版
https://www.newsweekjapan.jp/stories/carrier/2018/04/post-10055.php

ダウンロード

引用元: 【話題】なぜ日本の大学教授の給料はアメリカの大学より低いのか?[04/26]

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1: 2017/10/05(木) 09:31:38.99 ID:CAP_USER9
医薬品世界2位のノバルティス(スイス)は薬が効いた患者にのみ支払いを求める「成功報酬型」薬を日本で販売できるよう政府に働きかける。高額の新型がん免疫薬が対象で、医療保険の適用を受ける形で早ければ2018年中に発売を目指す。
厚生労働省も導入可能かを検討する。医療の高度化が進む中、硬直化した日本の薬価制度のあり方が問われている。

続きはソースで

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO21910160V01C17A0MM8000/?dg=1 2017/10/5 2:00
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引用元: 【医療】効いた患者だけ薬代支払い ノバルティスが新方式 日本政府に働きかけ

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