注射が嫌いな人に朗報だ。予防接種、インスリン注射、点滴などはいつの日か、薬剤を胃壁に直接注射するスマートピルに取って代わられるかもしれない。

多くの医薬品は、胃の中の強い酸性の環境に耐えられないため、経口投与には不向きだ。しかし、サイエンス誌に2月8日付で発表された論文によると、新たに考案された装置がこの問題を解決し、実質的にどんな薬でも経口投与できるようになるかもしれない。

この新しい装置が機能する仕組みは次の通りだ。まず、経口投与された装置が独力で胃の内部に付着する。次に、装置の中に入っている薬剤を胃壁に注射する。薬剤が適切なタイミングで放出されるようにするため、非常に巧みな仕組みが導入されている。装置内部のばね仕掛けの極小の針が、周囲の糖ガラスが胃酸に溶かされた時点で飛び出すのだ。

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https://www.technologyreview.jp/nl/smart-pills-filled-with-tiny-needles-could-inject-medicine-directly-into-your-stomach/

【2月15日 AFP】
国連（UN）の世界保健機関（WHO）は14日、2018年の世界の麻疹（はしか）患者数が前年比約50％増だったとして、はしかの流行を阻止するための取り組みが「後退している」と警鐘を鳴らした。

　WHOは、はしかの再流行という憂慮すべき傾向が、世界規模で起きていることを示す予備データを提示した。予防接種率が過去最高水準に達している富裕国でも、この傾向が認められている。

　WHOの予防接種・ワクチン・生物学的製剤部門を統括するキャサリン・オブライエン（Katherine O'Brien）氏は記者団に「WHOのデータは、はしか患者数の大幅な増加を示している。この傾向はあらゆる地域でみられている」と語った。

　オブライエン氏は「現在起きている流行は長期化しており、かなり大規模で、さらに拡大している」とし、「これは個々に孤立した問題ではない」と述べた。

　また報告された患者数は、実際の患者数の10％足らずだろうという。同氏は「報告数で50％の増加が確認されていることを考えると、われわれが間違った方向へ向かっていることが分かる」と述べ、感染例の実際数は「数百万件」に上るだろうと指摘した。

　2018年に世界各国で報告されたはしか患者数のWHOへの提出期限は4月となっている。

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(c)AFP

http://www.afpbb.com/articles/-/3211275

ｉＰＳ細胞を脊髄損傷の患者に 世界初の臨床研究 慶応大
2019年2月18日 14時02分

事故などで脊髄を損傷し体が動かせなくなった患者に、ｉＰＳ細胞から作った神経のもとになる細胞を移植して機能を回復させる慶応大学の臨床研究の計画が、国の部会で了承されました。ｉＰＳ細胞を脊髄損傷の患者に応用するのは世界で初めてで、研究グループは早ければことし中に患者への投与を始め、安全性と効果を確認したいとしています。

厚生労働省の部会で18日了承されたのは、慶応大学の岡野栄之教授と中村雅也教授らのグループが計画している臨床研究です。

この臨床研究は、交通事故などで背骨の中の神経が傷ついて手や足を動かせなくなった脊髄損傷の患者４人の患部に、ヒトのｉＰＳ細胞から作った神経のもとになる細胞およそ200万個を移植し、細胞を神経に変化させて機能の回復を目指すもので、１年かけて安全性と効果を確認します。

18日開かれた厚生労働省の部会では、計画が適切か審査が行われ、計画は了承されました。

臨床研究を行うための手続きはこれで終了し、グループは早ければことし中に１例目を実施したいとしています。

国内では、毎年新たに5000人ほどが脊髄を損傷するとされ、長く、有効な治療法がありませんでしたが、去年、患者から細胞を取り出して体内に戻す別の治療が承認されていて、ｉＰＳ細胞を使った脊髄損傷の臨床研究は今回のものが初めてです。

研究者「ようやくスタートに」
臨床研究が国の部会で了承されたことを受けて、慶応大学の研究グループが会見を開き、実施責任者の岡野栄之教授は「およそ20年にわたって脊髄損傷の治療を目指して研究を進めてきたが、ようやくスタートの位置に立つことができたという思いだ。臨床研究のいちばんの目的はまずは安全性を確認することなので、気を引き締めてこれから実施に向けた準備を進めていきたい」と述べました。

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https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190218/k10011818881000.html

インフルエンザやかぜのシーズンですが、近年、抗菌薬（抗生物質、抗生剤）の使用が問題になっています。薬がないと心もとない患者に、「念のため」と言いながら医師が次々と処方することで、薬の効かない「耐性菌」を作ってしまう……。そんな状態を改善しようと、医師が医師を啓発する活動も始まりました。死者を減らすことにつなげるという、その活動に迫りました。

　昨年１２月、東京都内で医師や看護師など医療関係者向けに開いた風邪対策の医療セミナー。主催者側の医師が、医師役と患者役に分かれて、ある診療風景をデモンストレーションした。

　医師「たんなる風邪ですね。抗生物質は必要ありません」

　患者「念のため出してもらえませんか。お金は出しますから」

　医師「風邪に効く薬ができたらノーベル賞ですよ」

　患者「じゃあ、別の病院に行きます」

　なかなかかみ合わない、医師役と患者役。会場からは失笑も漏れた。

　開催したのは、国立国際医療研究センター病院ＡＭＲ臨床リファレンスセンター。同センターは厚生労働省の委託事業として医師への啓発活動に取り組んでいる。ＡＭＲは（Ａｎｔｉｍｉｃｒｏｂｉａｌ　Ｒｅｓｉｓｔａｎｃｅ）は英語の略字で「薬剤耐性」という意味だ。

　そもそも、インフルエンザは細菌ではなくウイルス感染で引き起こされる。そのため抗菌薬に効果はない。風邪もまた抗菌薬が必要ないウイルス感染の場合が大半だ。抗菌薬は使ううちに、薬への抵抗力を持つ薬剤耐性の細菌が表れ、それが主流になると、抗菌薬が効かない患者が増えてしまう。このため不必要な使用を抑制できるかがカギだ。

　講師役を務めた感染症専門医の京都大学の山本舜悟特定助教は「かぜの大半はウイルスによるもので、抗菌薬は必要ない。患者さんの理解度を確かめながら根気強く説明していくほかない」と話す。

■抗菌薬求める患者、処方する医師

　日本化学療法学会と日本感染症学会の合同委員会は２０１８年、全国１５００診療所に勤務する医師を対象にアンケート（回収数２７４）を実施。かぜと診断したときに抗菌薬を処方する割合を尋ねた。すると、２１％以上の患者に処方すると答えた医師が４割。４１％以上の患者に処方する医師も２割いた。一方で、抗菌薬を希望する患者が２１％以上いたという割合も半数に及んだ。４１％以上でも２割だった。

　調査を担当した国立国際医療研究センター病院ＡＭＲ臨床リファレンスセンター情報・教育支援室の具芳明室長は「かつてかぜに対して抗菌薬がよく処方されていたが、さまざまな研究を通じて効果がないとわかってきた。そうした研究の進展に医師が十分ついていっていない面がある」と指摘している。

　薬剤耐性の細菌の問題は近年、世界的にも大きな問題となっている。ＡＭＲ臨床リファレンスセンターの藤友結実子主任研究員によると、２０１３年で薬剤耐性の影響による死者は７０万人と推定されている。だが、このまま何の対策も取らなかった場合には、５０年には１千万人に達すると推計されている。

　このため世界保健機関（ＷＨＯ）は１５年、加盟国に対して対策を求めた。これを受け厚生労働省も２０年に、抗菌薬の使用量を１３年比の３分の２以下に減らす数値目標などを掲げている。医師向けの手引きなどをつくって、不必要な使用を抑えようとしている。

続きはソースで

https://www.asahicom.jp/articles/images/AS20190208002584_comm.jpg

朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/articles/ASM284RXKM28UBQU00Q.html