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成果

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1: 2018/05/22(火) 23:00:14.08 ID:CAP_USER
 英独学術出版大手のシュプリンガー・ネイチャーは3月、日本の大学の論文が、物理や生物など自然科学の主要誌に掲載された割合のランキングを発表しました。
各大学で2012年から17年、発表された論文総数のうち、68誌に載った数を研究効率の指標としたものです。
トップは学習院大学でした。2位は東京大学で、甲南大学、京都大学と続きます。
調査では「比較的に小規模の大学の健闘が目立つ」との指摘をしていますが、どんな要因があるでしょうか。

 シュプリンガー社は世界の研究機関について調べていますが、質の高い論文の執筆者に取り上げられた、
学習院大理学部の田崎晴明教授によると「若手として着任した際の雑務は、年が上の教員がやってくれた」とのことです。
「(雑務の分まで)研究に集中し、良い成果を出してください」と言われたことが良いプレッシャーにもなったと振り返ります。
同学部は今でも、40代までの研究者には、研究と直接関係のない雑務をさせない方針を取っているようです。

 甲南大理工学部の日下部岳広教授は15年、主要誌の一つ、英科学誌ネイチャーに論文が載りました。
同大が上位に入った要因について、日下部氏は「若手にも自分のやりたい研究ができる環境が整っている」と話します。
甲南大では、着任時から先輩教員と同じ広さの研究室を与えられ、大学からの研究費の配分も変わらないといいます。

 一般的には、若手は研究意欲が比較的旺盛とされているにもかかわらず、研究時間が十分に取れないとされます。
両大学は、若手時代から環境を整え、将来にわたる研究の総量を確保しているといえそうです。

 もっとも、シュプリンガー社の指標は各大学の論文数が分母となるため、どれだけ多くの論文を発表したのかではないことに注意が必要です。
調査では、日本全体で主要誌への掲載論文数が減少傾向にあることも指摘しています。
12年から16年までの5年間に20%程度減り、17年も前年比3.7%減りました。
量からみた研究効率を上げるには、自由な研究環境だけでなく、従来より論文の発表頻度を評価する仕組みも必要そうです。

社会科学でも、似た課題がありそうです。

続きはソースで
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引用元: 【話題】論文掲載効率トップに学習院 「小規模大」健闘の秘密[05/22]

論文掲載効率トップに学習院 「小規模大」健闘の秘密の続きを読む

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1: 2018/05/22(火) 06:06:36.63 ID:CAP_USER
文部科学省の科学技術・学術政策研究所(NISTEP)の総合的意識調査で基礎研究の認識悪化が明らかになった。
基礎研究の多様性や成果、成果応用についてポイントが低下し、原因の一つに英科学誌「ネイチャー」の日本の科学力の低下を示す特集記事が挙げられた。
この悪化は調査結果が調査対象を感化するエコーのような効果が表れたのか、研究環境悪化による総崩れの前兆なのか、見方が分かれている。

■昨年度の結果

 NISTEPでは第五期科学技術基本計画(2016―20年度)の5年間、研究者のマインドを調べる総合的意識調査を実施している。
調査2回目となる17年度の結果がまとまり、基礎研究への認識悪化が示された。

 基礎研究の多様性が確保されているか聞いた設問は、100点満点換算で16年度の33ポイントから17年度は30ポイントに低下、基礎研究から国際的に突出した成果が出ているか聞いた設問は47ポイントから41ポイントに、研究成果がイノベーションにつながっているか聞いた設問は45ポイントから41ポイントに下がった。
NISTEPは3ポイント以上の変動を意味のある変化としている。

■報道が影響?

 この変化の解釈を難しくしているのは他の設問がほぼ変動しなかった点だ。63問中60問は横ばいだった。

続きはソースで

関連ソース画像
https://c01.newswitch.jp/cover?url=http%3A%2F%2Fnewswitch.jp%2Fimg%2Fupload%2FphpWqe64N_5afcbddb21342.jpg

newswitch
https://newswitch.jp/p/12975
images


引用元: 【話題】基礎研究は壊滅状態。詐欺のような研究が横行している…研究者の認識悪化が顕著に[05/18]

基礎研究は壊滅状態。詐欺のような研究が横行している…研究者の認識悪化が顕著にの続きを読む

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1: 2018/05/04(金) 18:53:29.13 ID:CAP_USER
■成果報酬型で一流の研究大学なら年収は平均2500万円前後、学長はヘッドハンティングで外部から招聘、ポストを得るには教育・研究実績が必須――というアメリカの大学。一方、日本では

日本のマスコミは、例年12月のノーベル賞発表時期になると、どこの国のだれがノーベル賞を受賞するのかで大騒ぎである。

学者の世界では、ノーベル賞を受賞することで大学の給料が上がり、外部からの研究資金の提供者も増え、大きなメリットがある。
しかし一般の人々にとっては、アカデミー賞と同じく、単なる年1回の文化イベントにすぎない。

とりわけノーベル賞受賞者が多いアメリカでは、意外ではあるが、学者は日本ほど一般国民の尊敬の対象ではなく、むしろビジネス、なかでもベンチャー企業の成功者がそうした対象である。

それゆえに、米フェイスブック創業者のマーク・ザッカーバーグCEOやアマゾンCEOのジェフ・ベゾスらベンチャービジネスのトップリーダーをめざして、競って起業しようとする若者が多い。アメリカ人にとっては、ビジネスで成功して、大邸宅や海外の別荘などで優雅な生活を送るのが人生の目標だからだ。

アメリカの大学教授は、成功したビジネスマンやスポーツ選手ほどではないにせよ、仕事に対する物質的対価、すなわち報酬(年収)の高さと研究費という待遇によって評価が決まる。
つまり給料の高さがその教授の社会的評価の高さにつながるのである。

今回はアメリカの大学の学長や教授の給料の実態をもっと詳細にみることによって、日本の大学との格差がどのくらいあるのかをみてみることにする。


■アメリカ人は「カネ」と「ココロ」どちらを重視するのか

アメリカの政治学者、R.イングルハート(ミシンガン大学政治学部教授)はその著作
『静かなる革命』(The Silent Revolution, Princeton University Press, 1977、邦訳:三宅一郎他訳、東洋経済新報社、1978年)において、1970年代に高度産業化しはじめた西欧先進国に、<モノの豊かさ>(経済的豊かさ)という「物質主義的価値観」よりも、<生活の質:Quality of Life>(個人の自立やライフタイル、社会的自由を求めていくこと)の充実を求める「非物質主義的価値観」=<ココロの豊かさ>へと移行する動きがみられることを、国際的な比較調査を通じて明らかにした。

この頃からアメリカ人は、モノやカネに十分に満足した経済的に豊かな社会を享受し、ココロの豊かさや精神的な充足を求めたとされているのが一般的な見方である。

しかしアメリカ人が「人生における成功とは何か」と問われた時に返ってくるのは
「ビジネスの世界で成功し、大金持ちになることである」というそれとは裏腹の回答ばかりである。

それを示すように、アメリカにおける職業ランキングでは、大手企業やベンチャー企業の社長という企業経営者が上位にランクされ、大学教授がそれに続く位置にある。では、なぜ大学教授がそれに続くのか。

企業のCEOが数十億円という報酬(年収)を手にするのに対して、大学教授の平均報酬はせいぜい2000万~4000万円前後なのだが、超一流の有名教授ともなると、大学の報酬(年収)の他に企業等からの報酬もあり、合わせると数億円にもなるからだ。

とはいえ大学教授間のこんな格差もある。
超一流の研究大学と地方の州立のコミュニティカレッジの教授の年収は、前者が平均約2500万円前後、
後者は約400万円程度という天と地ほどの差があるのだ。

アメリカの大学教授は超一流の大学のテニュア(終身在職権をもつ)教授になるべく、壮絶な闘いをしていくのである。

表1:アメリカにおける正教授の平均報酬(2015-16)
https://www.newsweekjapan.jp/stories/2018/04/26/save/matsuno180426-chart.png

■アメリカの一流大学学長の給料は?

アメリカの大学の学長は、他の大学学長、あるいは副学長として成功した人材をヘッドハンティングして招聘することがほとんどだ。
民間企業の経営幹部をヘッドハンティングするのと同じやり方である。

かつて日本でも、ノーベル物理学賞受賞者の江崎玲於奈博士を筑波大学(1992~1998年)や芝浦工業大学(2000~2005年)等の学長として、また数学界のノーベル賞といわれるフィールズ賞受賞者の広中平祐博士を山口大学学長(1996~2002年)として招聘したことがあるが、これはあくまでも特別なケース。

大半の大学は国立・公立・私立をも含めて、同じ大学の学部長経験者を学長として推薦していく方法が一般的だ。

アメリカの大学学長の報酬は、民間企業と同じ方法で基本給・ボーナス・非課税利益・その他の報酬から構成されているが、日本の学長報酬との比較では、基本給が報酬格差をみる上で妥当と思われる。

資料が公表されている範囲でみると、アメリカの大学学長の報酬(基本給)は、

1位 ジョン・E・セクストン(ニューヨーク大学)124万ドル、
2位 エイミー・ガットマン(ペンシルベニア大学)112万ドル、
3位 リチャード・VC・レビン(イェール大学)109万ドル、
4位 マーク・テシャー・ラビン(ロックフ◯ラー大学)101万ドル、
5位 リー・C・ボリンジャー(コロンビア大学)101万ドルとなっていて、
1億~1億4000万円の基本報酬となっている。

この基本報酬とは別に、大学の収益に貢献したかどうかを基準としたボーナス成果給による加算がある。
このように、アメリカの大学(私立大学)は学長報酬に対して、成果主義型の報酬システムを採用していることがわかる。

これに対して、同年度の日本の国立大学法人大学の学長報酬をみると、

1位 東京大学 2258万円、
2位 京都大学 2122万円、
3位 名古屋大学 2068万円、
4位 筑波大学 2027万円、
5位 九州大学 1991万円となっている。
日本の場合には、賞与は生活給の一部となっている。

この基本報酬だけをみても、アメリカの大学学長の20%程度が日本の学長の報酬水準となっており、日本の学長はサラリーマン型学長で、いかに給料が低いかがわかる。

これでは理系の優秀な研究者が日本の大学教員として就職しないで、成果を出せばそれに応じた高額な報酬とよりよい研究環境を準備してくれるアメリカの大学へ転出していくというのも理解できよう。

続きはソースで

ニューズウィーク日本版
https://www.newsweekjapan.jp/stories/carrier/2018/04/post-10055.php

ダウンロード

引用元: 【話題】なぜ日本の大学教授の給料はアメリカの大学より低いのか?[04/26]

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1: 2018/04/11(水) 16:25:01.19 ID:CAP_USER
 文部科学省の科学技術・学術政策研究所は10日、研究者や有識者らへのアンケートで、「国際的に突出した成果が十分出ていない」とする認識が、前年度より増えたと発表した。
大学の研究環境などに対する強い危機感も示されたという。

 アンケートは研究機関のトップや大規模プロジェクトの責任者ら研究者約2100人と、産業界の有識者ら約700人が対象。
2016年度から5年間の継続調査で、2年目の今回は17年9~12月に実施し、全体の92%から回答を得た。

 「基礎研究で国際的に突出した成果が十分出ていると思うか」についての回答を・・・

続きはソースで

朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/articles/ASL4B440ML4BULBJ005.html
ダウンロード (1)


引用元: 【文科省調査】「基礎研究で国際的に十分な成果出ていない」 研究者の認識増える[04/10]

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1: 2018/03/31(土) 12:41:19.92 ID:CAP_USER
日本の自然科学研究は、論文数で見るかぎり低落傾向が止まらないらしい。
自然科学系の学術論文誌「ネイチャー」を発行するシュプリンガー・ネイチャーがこのほど公表した
プレスリリース「日本の科学は衰退し続けているが、小さな研究機関は光っている」によると、ハイレベルの論文誌に掲載された論文は2012年から2016年にかけて19.6%減っており、2017年にはさらに3.7%減少したという。

レベルの高い論文誌に掲載された日本の論文は、2012年には世界全体の9.2%だったが、2017年には8.6%に減った。
論文誌全体でも、2007年の7.7%から2017年の5.1%に減っていた。

今回は、日本を対象とした分析では初めて、すべての論文のうちでハイレベルの論文誌に掲載された研究成果の割合を調べた。
大学の順位を2012~17年の総論文数で見ると、

①東京大学
②京都大学
③東北大学
④大阪大学
⑤九州大学だったが、

続きはソースで

SciencePortal
https://scienceportal.jst.go.jp/news/newsflash_review/newsflash/2018/03/20180330_01.html
ダウンロード


引用元: 【論文】自然科学の研究で、学習院大学が東京大学を抑えて1位に 学術論文誌「ネイチャー」で[03/30]

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1: 2018/04/02(月) 21:54:29.77 ID:CAP_USER
「Nature」は大学院生の精神衛生状態を調査した研究の報告を受けて、研究で発表された内容をTwitterで投稿しました。すると、投稿内容に同調する多数の返信が寄せられる結果となり、大学院生の多くが精神衛生上の問題を抱えている傾向にあることが明らかとなりました。

Time to talk about why so many postgrads have poor mental health
https://www.nature.com/articles/d41586-018-04023-5

Natureは、2018年3月26日に「世界の博士号や修士課程の学生は、一般人の6倍のうつ病や不安を抱えています。
助けるためにどうしたら良いですか?」とのツイートを行っており、記事作成時点で1800件以上のリツイートと220件以上の返信が寄せられています。

Raj氏はツイートの返信で「これは1つの問題ではなく、『財政的な負担』『敵対的な学会』『お役所仕事をされるストレス』『厳しい雇用市場』
『適切なキャリアガイダンスがない』など多方面に広がっていることが問題です。
短期間の学業で得る成果が見合うものになっていません」と語っており、大学院生が短期間で学位を得る代わりに、数多くの重いストレスを受けてしまうことを問題視しています。

研究者のサラ・ネイサン氏は「毎日ほとんど休むことなく、10時間以上研究などに没頭しているにもかかわらず、『仕事量が少なすぎる』など誰かから指摘されているのかもしれません。
また、その人が決めた研究の方針などを否定されているのかもしれない」と書かれており、上司にあたる教授や研究員などからの圧力がストレスになっている可能性が指摘されています。

続きはソースで

関連ソース画像
https://i.gzn.jp/img/2018/04/02/postgrads-have-poor-mental-health/00_m.jpg

GIGAZINE
https://gigazine.net/news/20180402-postgrads-have-poor-mental-health/
ダウンロード (1)


引用元: 【話題】多くの大学院生は精神的に病んでいる傾向にあることが判明「Nature」誌[04/02] 

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