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探査

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1: 2018/07/25(水) 11:02:08.92 ID:CAP_USER
1969年、アメリカのアポロ計画によって人類は初めて地球から約38万キロメートル離れた月に足を踏み入れました。しかし、アポロ計画による6度の着陸で計12人が月面を歩いたものの、1972年のアポロ17号以降、さまざまな理由から有人月面探査は行われてきませんでした。技術的には十分可能であるはずの月面探査を45年以上も人類が行ってこなかったのにはさまざまな理由があります。

Astronauts explain why humans haven't returned to the moon in decades - Business Insider
http://uk.businessinsider.com/moon-missions-why-astronauts-have-not-returned-2018-7

第二次世界大戦後の冷戦下、アメリカとソビエト連邦は宇宙開発の分野でしのぎを削っていました。1961年にソビエト連邦のボストーク1号が世界初の有人宇宙飛行に成功し、乗組員のユーリイ・ガガーリンは大気圏外へ飛び出した人類初の宇宙飛行士となりました。これに対抗するように、第35代アメリカ大統領ジョン・F・ケネディは人類を月に到達させる「アポロ計画」の発動を発表。1969年7月にはアポロ11号が月面に着陸し、人類は初めて月に降り立つことに成功しました。

以降、アポロ計画は6回に渡って人類を月面へ送り込みました。最後の月面調査は1972年12月に行われたアポロ17号によるもので、地質学者を乗組員に加え、34kgものサンプルを持ち帰りました。以下の画像は、1972年12月13日にアポロ17号で月面へ降り立ったユージン・サーナン船長の写真ですが、このミッション以降、人類は月面を歩いていません。

有人月面探査の計画が見送られているのは、第一にコストの問題があるためです。2005年にNASAが報告したところによると、月面探査計画を再び行うには13年間で1333億ドル(約14兆8000万円)必要であるとのこと。事実、アポロ計画は現在の価値で約1200億ドル(約13兆3000万円)を費やしたといわれています。アポロ7号の宇宙飛行士を務めたウォルター・カニンガム氏は「有人探査は宇宙事業の中でも最もコストがかかるもので、政治的支援を得るのが最も難しいのです。1965年におけるNASAの予算は連邦予算の4%を占めていました。1970年代以降は1%を下回り、過去15年間は連邦予算のわずか0.4%ほどです」と述べています。

続きはソースで

https://i.gzn.jp/img/2018/07/24/nobody-visited-moon/a03.jpg
https://i.gzn.jp/img/2018/07/24/nobody-visited-moon/a02.jpg
https://i.gzn.jp/img/2018/07/24/nobody-visited-moon/a01.jpg

GIGAZINE
https://gigazine.net/news/20180724-nobody-visited-moon/
ダウンロード (1)


引用元: 【宇宙】45年以上人類が月面に足を踏み入れてこなかった理由とは?[07/24]

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1: 2018/07/11(水) 13:04:57.61 ID:CAP_USER
■宇宙の始まりが見える宇宙望遠鏡、ジェイムズ・ウェッブ宇宙望遠鏡の開発が遅れに遅れている。
それでも開発が続く理由とは

米国航空宇宙局(NASA)は2018年6月28日、新型の宇宙望遠鏡「ジェイムズ・ウェッブ宇宙望遠鏡」について、開発の遅れを理由に、打ち上げを2021年3月まで延期すると発表した。

2002年に開発が始まったこの望遠鏡は、幾度となくスケジュールの遅延を繰り返しており、コストも超過。
それでも開発が続けられるのにはわけがある。

ジェイムズ・ウェッブ宇宙望遠鏡(James Webb Space Telescope、JWST)は、NASAを中心に世界が共同で開発している新型の宇宙望遠鏡で、かの有名な「ハッブル宇宙望遠鏡」の後継機にあたる。

ハッブルというと、遠くの宇宙にある星雲や銀河の写真を数多く送り届けていることでおなじみである。
その光景は天文学者でなくとも息を呑むほどに美しい。

ハッブルは、私たちでも買えるような天体望遠鏡を大きくし、宇宙に打ち上げたような衛星で、人間の目で見える可視光や、人間には見えない赤外線、紫外線などを使って宇宙を観測している。

JWSTはその後継機と位置づけられているものの、ハッブルとは異なり、可視光で観測する能力はもたず、赤外線による観測のみに絞られている。

ただ、もちろんこれは「JWSTの性能が低い」というわけではない。これまでの人類の宇宙観測の中で、「宇宙は必ずしも人間の目で見えるものが真の姿ではない」、あるいは「赤外線を使えばもっとさまざまな宇宙の姿が見える」ということがわかり、そこで赤外線による観測に特化した高性能な宇宙望遠鏡――JWSTが求められたのである。

続きはソースで

https://www.newsweekjapan.jp/stories/2018/07/09/save/nasa0709003.jpg
https://www.newsweekjapan.jp/stories/2018/07/09/save/nasa0709004.jpg

■動画
James Webb Space Telescope: Worth the Wait https://youtu.be/kd71-d-o1Fg



ニューズウィーク日本版
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2018/07/nasa-11.php
images (1)


引用元: 【宇宙開発】ハッブル宇宙望遠鏡の夢の後継機、開発が大幅に遅れて、コストも天文学的に[07/09]

ハッブル宇宙望遠鏡の夢の後継機、開発が大幅に遅れて、コストも天文学的にの続きを読む

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1: 2018/06/17(日) 17:25:05.40 ID:CAP_USER
 海洋研究開発機構(以下「JAMSTEC」)は14日、地球深部探査船「ちきゅう」の探査の結果、紀伊半島の南東に位置する熊野海盆の海底泥火山の山頂から590 mの深さまでメタンハイドレートが存在し、約32億m3のメタンが存在すると発表した。
これは、これまでに報告されていた海底泥火山一つあたりに含まれるメタン量の約10倍に相当し、その90%以上のメタンが、海底下400〜700 mの堆積物に生息する微生物により生成されたことが明らかになった。
 この研究により、南海トラフ熊野海盆の第5泥火山堆積物中には、
①メタンハイドレートとして存在するメタンの量が従来の試算よりも一桁多いこと、
②微生物起源メタンの寄与がこれまで考えられていたよりもはるかに大きいことが確認された。

続きはソースで

リムエネルギーニュース
https://www.rim-intelligence.co.jp/news/select/article/634495
ダウンロード


引用元: 【資源】熊野海盆で微生物が作るメタンハイドレートを発見 海洋研究開発機構(JAMSTEC)[06/14]

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1: 2018/06/26(火) 20:54:54.30 ID:CAP_USER
IBMは、過去5年以上取り組んできた新しいAI技術について最初の公開デモンストレーションを行い、コンピュータのディベートシステムが2人の人間のディベーターに対して優位性を証明した。

この新しい技術は、コンピュータがこれまでより巧みに人間の言語や話し方を習得していることを示している。

コンピュータは、政府が補助金を出して宇宙探査をすることについて、内部に保存された新聞、雑誌およびその他の情報源からなる膨大な文献から証拠を引用して自らの主張を述べた。最初のスピーチを終えた後、コンピュータはプロの人間のディベーターによる反論を聞き、反駁に4分間を要した。

同社はProject Debaterを6月18日にサンフランシスコで公開した。IBMは議論が成り立つかどうかに基づいて議題を選んだ。しかしコンピュータも人間のディベーターも、事前に議題を知らされていなかった。それにもかかわらず、コンピュータはいくつか論理に飛躍があったのみで、議題について大きな勝利を収めた。

「宇宙探査に補助金を出すことは、すばらしいタイヤに投資するようなものだ」とコンピュータは述べた。コンピュータは1.5メートルの高さで、側面にTVスクリーンのついた1本の柱のような形をしており、女性の声で話をする。このような研究は人間の心を豊かにし、若者を勇気づけ、よい道路、学校、医療に投資するよりも「非常によい投資」になるだろうと話した。

最初の議論を終えた後、議題は遠隔医療に関する次の議論へと移った。

IBMの研究チームはイスラエルに拠点を持ち、2011年に、IBMワトソンを搭載したコンピュータが人間のクイズ王に「ジョパディ!」の番組で勝利してからすぐに研究を始めた。

IBMの最新のプロジェクトでは、裏付けのとれていないデータをただ膨大に収集するのではなく、より複雑なAIの技術を活用している。

続きはソースで

https://s3-ap-northeast-1.amazonaws.com/newsphere.jp/wp-content/uploads/2018/06/26160900/AP18169727212091.jpg
https://newsphere.jp/technology/20180626-2/
By MATT O’BRIEN, AP Technology Writer
Translated by Y.Ishida
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引用元: 【人工知能】IBMのAI、ディベートのチャンピオンに勝利 自分がコンピュータであることを皮肉るジョークも

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1: 2018/06/22(金) 23:12:57.73 ID:CAP_USER
2018年6月22日 22時18分

地球内部の調査を行う探査船「ちきゅう」の運用を手がける海底の掘削会社「日本海洋掘削」が、資源の開発事業で業績が低迷したことから経営破綻し、東京地方裁判所に会社更生法の適用を申請しました。会社側は「ちきゅう」の運用は継続しながら再建を目指すとしています。

日本海洋掘削は石油などの資源を開発するため海底を掘る事業を行う国内唯一の会社で、「海洋研究開発機構」が所有する探査船「ちきゅう」の運用を受託し、地球の内部構造の調査も手がけてきました。

会社によりますと、去年まで続いた原油価格の低迷で・・・

続きはソースで

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180622/K10011491791_1806222225_1806222227_01_02.jpg
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180622/K10011491791_1806222225_1806222227_01_03.jpg
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180622/k10011491791000.html
ダウンロード (1)


引用元: 探査船「ちきゅう」運用会社が経営破綻

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1: 2018/06/03(日) 00:13:05.09 ID:CAP_USER
宇宙ビジネスの衝撃――21世紀の黄金をめぐる新時代のゴールドラッシュ

 「これからは宇宙ビジネスの時代だ」と言うと、大抵の人は何のことだか分からず困惑するようだ。
日本では下町企業のロケット打ち上げが感動物語として映画になってしまうくらいなので、宇宙ビジネスと言われても余り実感が湧かないのかも知れない。

そもそも、普通の人が宇宙空間をどこまで正確に理解しているかも怪しいので、まずこの点の整理からしておきたい。

宇宙ビジネスの対象となる空間は、大きく「深宇宙」「静止軌道」「低軌道」の3つに分けられる。
「深宇宙」というのは、月、小惑星、火星などの遠い宇宙のことで、宇宙基地としての月開発、小惑星の資源開発、火星への有人宇宙飛行など、これからの開拓が期待されるエリアである。

「静止軌道」は赤道上36,000キロの軌道のことであり、1980年代から1990年代にかけて各国が気象衛星、通信衛星、放送衛星、測位衛星などを打ち上げて、既に2000年以前から商業化している。
人工衛星に働く重力と遠心力が釣り合う軌道であり、地球の自転と同じ周期で回り、地上に対してずっと同じ場所に静止しているように見えることから、この軌道上を周回する人工衛星は静止衛星と呼ばれている。

これに対して、2000年以降に商業化が急速に進んだのが、高度100キロから2,000キロ辺りまでの「低軌道」であり、ここで高性能な小型衛星による様々な事業化が進み、宇宙ビジネスが活況を呈している。

低軌道は、更に「サブオービタル(準軌道)」「太陽同期軌道」「極軌道」などに分けられるが、特に、打ち上げられた機体が軌道に乗って地球を周回することなく再び地上に戻ってくる飛行経路であるサブオービタルは、商業運航などの新たなプラットフォームとして、今、最も注目されているのである。

今、こうした宇宙空間で、スペースX、アマゾン、グーグル、フェイスブックといったアメリカのITの巨人達が、次々と宇宙ビジネスに参入している。
一般にはNASAのイメージが強過ぎて、宇宙空間と言うと国が扱うことだと考えられがちだが、実際には民間による宇宙ビジネスが、この10年余りで一気に加速している。
今、宇宙は空前の「ゴールドラッシュ」を迎えているのである。

例えば、宇宙に浮かぶ小惑星には、燃料やレアメタルなどの貴重資源が豊富にあることが確認されているが、その採掘という意味だけでなく、未開拓の空間に広がる無限のビジネスチャンスをつかもうと、多くの企業や投資家たちが宇宙ビジネスに◯到している。

こうした宇宙開発の商業化のキッカケは、スペースシャトルの後継機の開発は民間に任せて、NASAは民間からサービスを購入するという、2005年のアメリカ政府の政策の大転換であった。

2010年にオバマ大統領が出した「新国家宇宙政策」では、そうした民間企業の技術やサービスの購入、
起業の促進、インフラの商業利用、輸出の促進などが明確に示されており、これ以降、アメリカでは官民連携で宇宙開発の商業化が推進されてきた。

実際、2005年に17兆円だった宇宙ビジネスの世界市場「スペース・エコノミー」は、2016年には33兆円にまで倍増している。
この間、民間のサービスやプロダクトが大きく伸びてきているのに対して、そこでの各国の宇宙予算、即ち公的部門のシェアは四分の一に満たなくなっている。
市場の拡大に伴い、宇宙関連ビジネスへの投資も急速に増えていて、世界の宇宙関連ベンチャーへの投資は、2015年には前年の約500億円から5倍の約2,500億円へと拡大し、それ以降も高い水準で推移している。

このように、宇宙はもはや特別な場所ではなくなっている。 
それはビジネスチャンスを大きく拡大する現実の経済圏であり、デジタル技術が急速に進む中で、宇宙はイノベーションのフロンティアとして大いに期待されているのである。 

続きはソースで

関連ソース画像
http://honz.jp/mwimgs/a/5/250/img_a5fbbb2e5b9828f663d37a844f0873f6401041.png

HONZ
http://honz.jp/articles/-/44772 
ダウンロード


引用元: 【宇宙開発】『宇宙ビジネスの衝撃 21世紀の黄金をめぐる新時代のゴールドラッシュ』[06/01]

『宇宙ビジネスの衝撃 21世紀の黄金をめぐる新時代のゴールドラッシュ』の続きを読む
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