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教授

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1: 2018/05/04(金) 18:53:29.13 ID:CAP_USER
■成果報酬型で一流の研究大学なら年収は平均2500万円前後、学長はヘッドハンティングで外部から招聘、ポストを得るには教育・研究実績が必須――というアメリカの大学。一方、日本では

日本のマスコミは、例年12月のノーベル賞発表時期になると、どこの国のだれがノーベル賞を受賞するのかで大騒ぎである。

学者の世界では、ノーベル賞を受賞することで大学の給料が上がり、外部からの研究資金の提供者も増え、大きなメリットがある。
しかし一般の人々にとっては、アカデミー賞と同じく、単なる年1回の文化イベントにすぎない。

とりわけノーベル賞受賞者が多いアメリカでは、意外ではあるが、学者は日本ほど一般国民の尊敬の対象ではなく、むしろビジネス、なかでもベンチャー企業の成功者がそうした対象である。

それゆえに、米フェイスブック創業者のマーク・ザッカーバーグCEOやアマゾンCEOのジェフ・ベゾスらベンチャービジネスのトップリーダーをめざして、競って起業しようとする若者が多い。アメリカ人にとっては、ビジネスで成功して、大邸宅や海外の別荘などで優雅な生活を送るのが人生の目標だからだ。

アメリカの大学教授は、成功したビジネスマンやスポーツ選手ほどではないにせよ、仕事に対する物質的対価、すなわち報酬(年収)の高さと研究費という待遇によって評価が決まる。
つまり給料の高さがその教授の社会的評価の高さにつながるのである。

今回はアメリカの大学の学長や教授の給料の実態をもっと詳細にみることによって、日本の大学との格差がどのくらいあるのかをみてみることにする。


■アメリカ人は「カネ」と「ココロ」どちらを重視するのか

アメリカの政治学者、R.イングルハート(ミシンガン大学政治学部教授)はその著作
『静かなる革命』(The Silent Revolution, Princeton University Press, 1977、邦訳:三宅一郎他訳、東洋経済新報社、1978年)において、1970年代に高度産業化しはじめた西欧先進国に、<モノの豊かさ>(経済的豊かさ)という「物質主義的価値観」よりも、<生活の質:Quality of Life>(個人の自立やライフタイル、社会的自由を求めていくこと)の充実を求める「非物質主義的価値観」=<ココロの豊かさ>へと移行する動きがみられることを、国際的な比較調査を通じて明らかにした。

この頃からアメリカ人は、モノやカネに十分に満足した経済的に豊かな社会を享受し、ココロの豊かさや精神的な充足を求めたとされているのが一般的な見方である。

しかしアメリカ人が「人生における成功とは何か」と問われた時に返ってくるのは
「ビジネスの世界で成功し、大金持ちになることである」というそれとは裏腹の回答ばかりである。

それを示すように、アメリカにおける職業ランキングでは、大手企業やベンチャー企業の社長という企業経営者が上位にランクされ、大学教授がそれに続く位置にある。では、なぜ大学教授がそれに続くのか。

企業のCEOが数十億円という報酬(年収)を手にするのに対して、大学教授の平均報酬はせいぜい2000万~4000万円前後なのだが、超一流の有名教授ともなると、大学の報酬(年収)の他に企業等からの報酬もあり、合わせると数億円にもなるからだ。

とはいえ大学教授間のこんな格差もある。
超一流の研究大学と地方の州立のコミュニティカレッジの教授の年収は、前者が平均約2500万円前後、
後者は約400万円程度という天と地ほどの差があるのだ。

アメリカの大学教授は超一流の大学のテニュア(終身在職権をもつ)教授になるべく、壮絶な闘いをしていくのである。

表1:アメリカにおける正教授の平均報酬(2015-16)
https://www.newsweekjapan.jp/stories/2018/04/26/save/matsuno180426-chart.png

■アメリカの一流大学学長の給料は?

アメリカの大学の学長は、他の大学学長、あるいは副学長として成功した人材をヘッドハンティングして招聘することがほとんどだ。
民間企業の経営幹部をヘッドハンティングするのと同じやり方である。

かつて日本でも、ノーベル物理学賞受賞者の江崎玲於奈博士を筑波大学(1992~1998年)や芝浦工業大学(2000~2005年)等の学長として、また数学界のノーベル賞といわれるフィールズ賞受賞者の広中平祐博士を山口大学学長(1996~2002年)として招聘したことがあるが、これはあくまでも特別なケース。

大半の大学は国立・公立・私立をも含めて、同じ大学の学部長経験者を学長として推薦していく方法が一般的だ。

アメリカの大学学長の報酬は、民間企業と同じ方法で基本給・ボーナス・非課税利益・その他の報酬から構成されているが、日本の学長報酬との比較では、基本給が報酬格差をみる上で妥当と思われる。

資料が公表されている範囲でみると、アメリカの大学学長の報酬(基本給)は、

1位 ジョン・E・セクストン(ニューヨーク大学)124万ドル、
2位 エイミー・ガットマン(ペンシルベニア大学)112万ドル、
3位 リチャード・VC・レビン(イェール大学)109万ドル、
4位 マーク・テシャー・ラビン(ロックフ◯ラー大学)101万ドル、
5位 リー・C・ボリンジャー(コロンビア大学)101万ドルとなっていて、
1億~1億4000万円の基本報酬となっている。

この基本報酬とは別に、大学の収益に貢献したかどうかを基準としたボーナス成果給による加算がある。
このように、アメリカの大学(私立大学)は学長報酬に対して、成果主義型の報酬システムを採用していることがわかる。

これに対して、同年度の日本の国立大学法人大学の学長報酬をみると、

1位 東京大学 2258万円、
2位 京都大学 2122万円、
3位 名古屋大学 2068万円、
4位 筑波大学 2027万円、
5位 九州大学 1991万円となっている。
日本の場合には、賞与は生活給の一部となっている。

この基本報酬だけをみても、アメリカの大学学長の20%程度が日本の学長の報酬水準となっており、日本の学長はサラリーマン型学長で、いかに給料が低いかがわかる。

これでは理系の優秀な研究者が日本の大学教員として就職しないで、成果を出せばそれに応じた高額な報酬とよりよい研究環境を準備してくれるアメリカの大学へ転出していくというのも理解できよう。

続きはソースで

ニューズウィーク日本版
https://www.newsweekjapan.jp/stories/carrier/2018/04/post-10055.php

ダウンロード

引用元: 【話題】なぜ日本の大学教授の給料はアメリカの大学より低いのか?[04/26]

なぜ日本の大学教授の給料はアメリカの大学より低いのか?の続きを読む

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1: 2018/01/27(土) 13:45:25.85 ID:CAP_USER
「このような論文不正を防げなかったことに、本当に無力感を感じている」──1月22日、京都大学iPS細胞研究所の山中伸弥所長が、同研究所内の助教が行った論文不正について会見を行った際に語った言葉だ。

 不正を行ったのは、同研究所に所属する山水康平助教。
さまざまな種類の細胞になれる「iPS細胞」から脳の血管に関する細胞を作製し、機能を調べた論文だったが、論拠となる主要なグラフのデータが捏造、改ざんされていた。

山中氏の「無力感」。これは単純に、今回の1件の不正のみに抱いたものなのだろうか。
これは筆者の私見であるが、「生命科学に取り憑(つ)いた“悪魔”を払拭できなかった」ことへの感情の吐露ではないかと考えている。
生命科学の分野で何が起きてきたか、振り返ってみよう。

 なお、山中氏は所長の立場であり、助教を直接指導する立場の教授は別にいる。
問題となった論文の筆頭・責任著者は助教であり、共著者の中にも山中氏の名前はないことを断っておく。

〈「STAP細胞」だけではない、生命科学の論文不正〉

 2014年に起きた「STAP細胞」事件は、多くの人が覚えている生命科学分野の論文不正事件であろう。
理化学研究所の小保方晴子研究員(当時)らが、刺激によって細胞が多能性を獲得する「STAP現象」を論文として発表し、iPS細胞よりも安全で効率が高いなど報道されたことから、研究者を含め世間から注目を集めた。
しかし、論文自身への疑義や不正が指摘され、理研が検証実験を行ったが再現できなかった。
小保方氏は依願退職、上司で共著者の笹井芳樹氏は自◯という最悪の結末になった。

 この騒動はメディアが大々的に報道したが、生命科学の分野で起きている論文不正としては氷山の一角にすぎない。
STAP細胞事件の前年である13年には、東京大学分子細胞生物学研究所(分生研)の加藤茂明教授(当時)の研究室関係者が発表した論文5報に不正行為があったことが発覚(指摘自体は12年)。
調査の結果、「加藤氏が研究室における不正行為を大きく促進していた」と東京大学は結論付けている。

 加藤氏は、日本分子生物学会が主催する研究倫理に関する若手教育シンポジウムで司会を務めるなど中心的に活動していた人物だった。
同学会は06年に研究倫理委員会を立ち上げているが、それは学会の役員や年会長を歴任した大阪大学の杉野明雄教授(当時)が助手の研究データを改ざんし、論文投稿した事件を受けてのものだった。改ざんを指摘した助手は、毒物を服用し自◯した。

 業界の重鎮が起こした論文不正を契機に立ち上げた委員会から派生した、若手向けの研究倫理教育を主導する立場の人間が論文不正をしたのだから学会としては頭が痛かろう。
当時の学会理事長であった東北大学の大隅典子教授は「この事実は大変に重いもの」と述べている。

 さらに、17年には東大分生研の渡邉嘉典教授と当時の助教が発表した論文5報に不正が認められた。
中には加藤茂明事件後である15年に出版された論文も含まれており、指摘を行った匿名グループ「Ordinary_researchers」は告発文の中で「あ然とする」「分生研が研究不正を抑止できない構造的な問題を抱えている」とのコメントを出していた。

画像:数値の改ざんが行われた論文グラフの一部
http://image.itmedia.co.jp/news/articles/1801/26/ki_1609376_fusei01.jpg
画像:匿名グループ「Ordinary_researchers」の告発文(一部抜粋)
http://image.itmedia.co.jp/news/articles/1801/26/ki_1609376_fusei02.jpg

ITmedianews
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1801/26/news082.html

続きはソースで
ダウンロード


引用元: 【京大iPS論文不正】山中氏「不正防げず無力感」の背景 生命科学に取り憑いた“悪魔”の誘惑[18/01/26]

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1: 2017/12/24(日) 06:13:10.02 ID:CAP_USER
数学の難問「ABC予想(オステルレ・マッサー予想)」を証明したとする、京都大学の望月新一教授による論文について、世界の数学者らは様々な形で受け止めている。
理解できる人が世界で20人ほどの500頁にわたる望月氏の著名な論文を、望月氏本人が率いる科学雑誌が掲載に向け受理したのだ。

査読雑誌に科学論文が掲載されるということは、関係分野の有能な専門家らがその論文を終わりまで読み評価したことを意味する。
つまり必要な水準の査読のもと、その過程で誤りや捏造の確率は最小限にまで低められるのだ。
京大の数理解析研究所が発行する数学誌面で、ABC予想を証明する望月氏の論文が2018年初めに掲載される見通しになっている。
この論文は既に2012年に完成していたもので、その長さは500頁にわたる。
この掲載については朝日新聞が報じている。ところが、この論文の掲載は望月氏の大勢の同僚にとって、査読者らが同論文を最後まで読み承認したということを意味することにはならない。
ABC予想の証明に際しての問題は、論文の執筆者以外では誰もその証明を理解できないという点である。
掲載に向け論文を受理した雑誌の編集長が、望月氏自身であるという事実も疑念を呼んでいる。
「ABC予想」は1980年代に提示され、現代整数論の未解決問題として長い間残ったままだった。

この予想を証明するため、望月氏は新たな数学的手段「p 進数タイヒミューラー理論(p-adic Teichmüller theory)」を構築した。
ABC予想について、この理論に基づいて組み立てられた証明を評価するために、英オックスフォードと京都で2回にわたって国際会議が開かれた。
現在、この証明について討論できる能力のある人の数は20人とみられている。

続きはソースで

【関連記事】
数学の超難問・ABC予想を「証明」した望月教授の論文がPRIMSに掲載決定


スプートニク
https://jp.sputniknews.com/science/201712214404570/
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引用元: 【数学】〈続報〉「ABC予想(オステルレ・マッサー予想)」望月教授による証明が数学界を二分

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1: 2017/09/05(火) 18:33:16.11 ID:CAP_USER
2017.9.5 18:14
東京大分子細胞生物学研究所の渡辺嘉典教授
http://www.sankei.com/affairs/news/170905/afr1709050025-n1.html?view=pc

 5本の論文で画像の加工などの不正が認定された東京大・分子細胞生物学研究所の渡辺嘉典教授は5日、米科学誌サイエンスに掲載された論文1本を撤回、1本を訂正することで同誌と合意したと明らかにした。

 残る3本のうち1本は訂正することで別の学術誌と合意。英科学誌ネイチャー掲載の2本は対応を協議している。

続きはソースで

©2017 The Sankei Shimbun & SANKEI DIGITAL All rights reserved.
ダウンロード (1)


引用元: 【東大教授不正論文】 東大の渡辺嘉典教授、不正論文を撤回、訂正 多数の画像に不正[09/05] [無断転載禁止]©2ch.net

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1: 2017/03/03(金) 23:37:18.58 ID:CAP_USER
体内酵素「細胞老化防ぐ」 熊本大教授ら発見

ヒトの体内にある酵素の一種「SETD8」に、細胞の老化を防ぐ役割があることを、熊本大発生医学研究所の中尾光善教授(細胞医学)と田中宏研究員らの研究グループが発見、1日付の米科学誌電子版に発表した。
中尾教授は「老化の仕組み解明につなげたい」と話している。

続きはソースで

▽引用元:くまにちコム 2017年03月01日
http://kumanichi.com/news/local/main/20170301001.xhtml

▽関連
熊本大学 おしらせ
細胞の老化を防ぐ酵素「SETD8」を発見-老化をコントロールできる時代に向けて-
http://www.kumamoto-u.ac.jp/whatsnew/seimei/20170301

Cell Reports
The SETD8/PR-Set7 Methyltransferase Functions as a Barrier to Prevent Senescence-Associated Metabolic Remodeling
http://www.cell.com/cell-reports/fulltext/S2211-1247(17)30202-4
ダウンロード (1)


引用元: 【細胞医学】体内酵素の一種「SETD8」 細胞の老化を防ぐ役割/熊本大発生医学研究所©2ch.net

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1: 2017/03/03(金) 23:17:34.81 ID:CAP_USER
東大、辞職の元教授を懲戒解雇 論文不正で5人処分

東京大は3日、論文の捏造や改ざんなどの研究不正で既に辞職している分子細胞生物学研究所の加藤茂明・元教授ら4人を懲戒解雇相当、1人を諭旨解雇相当とする処分を発表した。
処分は2月17日付。退職金を払った人には返還を求める。
 
続きはソースで

▽引用元:共同通信 2017/3/3 18:55
https://this.kiji.is/210334834353504261

▽関連
東京大学 広報 記者発表一覧 平成29年3月3日
懲戒処分(相当)の公表について
http://www.u-tokyo.ac.jp/public/public01_290303_j.html

ダウンロード (1)

引用元: 【研究倫理】東京大学 辞職の元教授を懲戒解雇 論文不正で5人処分©2ch.net

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