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教育

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1: 2018/06/11(月) 11:50:18.08 ID:CAP_USER
高等教育機関調査会社の英QS Quacquarelli SymondsがまとめたQS世界大学ランキング第15版で、国内1位の東京大学が順位を前年の28位から23位に上げ、過去10年間の最高位を更新した。

 同ランキングによると、上位100校に入った日本の大学は5校で、23位の東京大学のほか、35位に京都大学、58位に東京工業大学、67位に大阪大学、77位に東北大学がランクインした。
上位1,000校では、前年を1校上回る44校が入っている。

 しかし、この44校のうち、27校が学術関係者からの評価を落としているほか、37校が教員1人当たりの論文被引用数のスコアを下げるなど、国際的な学術社会で日本の大学の威信が低下している側面もうかがえた。
国際性でも、34校で留学生比率、41校で外国人教員の比率が下がっており、グローバル化が思うように進んでいない一面をのぞかせている。

続きはソースで

https://pbs.twimg.com/media/DfXKmS4UEAAbVeZ.jpg

参考:【QS Quacquarelli Symonds】World University Ranking
https://www.topuniversities.com/university-rankings/world-university-rankings/2019

大学ジャーナル
http://univ-journal.jp/21181/
ダウンロード (3)


引用元: 【話題】QS世界大学ランキング、東京大学が最高位を更新[06/11]

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1: 2018/06/17(日) 17:35:57.39 ID:CAP_USER
■ノルウェー男性の徴兵制データを分析すると、1970年代半ばに知能指数がピークに達し、それ以降、明らかに低下していた

「人間の知能指数(IQ)は、年々、上昇し続ける」。
この現象は、ニュージーランドオタゴ大学のジェームズ・フリン教授が1984年の研究論文で初めて示したことから「フリン効果」と呼ばれている。

フリン教授はこの研究において「1978年のIQは1932年に比べて13.8ポイント高くなっており、IQは、1年あたり0.3ポイント、10年ごとに3ポイント上昇している」と明らかにした。

しかしながら近年の研究結果では、「フリン効果」とは真逆に、「年々、IQが低下する」という「負のフリン効果」が示されている。

■1970年代半ば以降、明らかにIQが低下している

ノルウェーのラグナー・フリッシュセンターの研究プロジェクトは、2018年6月11日、学術雑誌「米国科学アカデミー紀要」において、「フリン効果は1970年代半ばにピークに達し、それ以降、明らかにIQが低下している」との研究論文を発表した。

この研究プロジェクトでは、1962年から1991年までに生まれたノルウェー男性73万人以上を対象に、徴兵制データから抽出された18歳または19歳時点のIQを分析した。

続きはソースで

https://www.newsweekjapan.jp/stories/assets_c/2018/06/iStock-francescoch861553788-thumb-720xauto.jpg

ニューズウィーク日本版
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2018/06/20-50.php
images (1)


引用元: 【医学】「人間の知能指数が年々上昇する」というフリン効果は20世紀に終わっていた!?[06/15]

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1: 2018/05/29(火) 22:34:09.48 ID:CAP_USER
人工知能(AI)の専門家が受け取ることのできる巨額の給与と賞与は、シリコンバレーで誰もが知っている「公然の秘密」のひとつだ。

そして今回、「オープンAI(OpenAI)」という研究所のほとんど人目には触れられていない納税申告書が、目の飛び出るような驚くべき数字を明らかにした。いったいどうしてそこまで高騰したのか?

■年収2億円でも低いほうかもしれない

オープンAIは2016年、そのトップ研究者であるイリヤ・サツキーバーに190万ドル(約2億円)を超える報酬を支払った。
また、別の主導的な研究者であるイアン・グッドフェローには、彼が組織に加わったのが3月だったにもかかわらず、80万ドルを超える報酬を支払った。
この2人はグーグル社から採用された。

この分野で第3の有名人であるロボット研究者のピーター・アベルは、カリフォルニア大学バークレー校の教授を退職後、2016年6月に同研究所に参加したが、42万5000ドルの報酬を得た。

これらの数字にはすべて、入所時の契約金が含まれている。

オープンAIは非営利団体であるがゆえに、公開を要求された納税申告書に記載された数字は、世界中の組織がAI系の人材に支払っている額の基準になると思われる。

ただし注意すべき点があるとすれば、非営利団体としての同研究所はストックオプションを提供できないため、同研究所での報酬は、別の組織で得ることのできる報酬より低い可能性がある、ということだ。

続きはソースで

画像:オープンAIのトップ研究者、イリヤ・サツキーバー。彼は2016年、190万ドル以上を稼いだ
https://courrier.jp/media/2018/06/28112743/AI-SALARIES-2-e1527083348653-625x352.jpg

https://courrier.jp/news/archives/120623/
ダウンロード


引用元: 【話題】本人もびっくり…人工知能研究者がもらう「驚愕のお給料」がバレた!年収2億円でも低いほう[05/29]

本人もびっくり…人工知能研究者がもらう「驚愕のお給料」がバレた!年収2億円でも低いほうの続きを読む

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1: 2018/05/11(金) 19:41:35.31 ID:CAP_USER
和歌山県教育委員会は本年度実施の教員採用試験から、公立高校募集の全教科で、関連する博士号を持っていれば教員免許状がなくても受験できるようにした。
これまでは高校の理系科目に限っていたが、文系にも広げた。
県教委は「高度な専門性を持った人材を広い範囲から集めたい」と話している。

 通常、教員採用試験を受験する場合、教員免許状が必要だが、県教委は2015年度実施の採用試験から、高校の理系教科(数学、理科、農業、工業)について志望する教科に関連した博士号を持っていれば、教員免許状を不要としていた。

 対象者は1次検査の「一般教養」「校種・教科専門」、2次検査の「教職専門」が免除される代わりに、1次検査で「作文」が必要。

続きはソースで

紀伊民報
http://www.agara.co.jp/news/daily/?i=351675
ダウンロード (2)


引用元: 【話題】「博士号あれば教員免許状がなくてもで受験可能」全教科に 和歌山県の高校教員採用試験[05/10]

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1: 2018/05/04(金) 18:53:29.13 ID:CAP_USER
■成果報酬型で一流の研究大学なら年収は平均2500万円前後、学長はヘッドハンティングで外部から招聘、ポストを得るには教育・研究実績が必須――というアメリカの大学。一方、日本では

日本のマスコミは、例年12月のノーベル賞発表時期になると、どこの国のだれがノーベル賞を受賞するのかで大騒ぎである。

学者の世界では、ノーベル賞を受賞することで大学の給料が上がり、外部からの研究資金の提供者も増え、大きなメリットがある。
しかし一般の人々にとっては、アカデミー賞と同じく、単なる年1回の文化イベントにすぎない。

とりわけノーベル賞受賞者が多いアメリカでは、意外ではあるが、学者は日本ほど一般国民の尊敬の対象ではなく、むしろビジネス、なかでもベンチャー企業の成功者がそうした対象である。

それゆえに、米フェイスブック創業者のマーク・ザッカーバーグCEOやアマゾンCEOのジェフ・ベゾスらベンチャービジネスのトップリーダーをめざして、競って起業しようとする若者が多い。アメリカ人にとっては、ビジネスで成功して、大邸宅や海外の別荘などで優雅な生活を送るのが人生の目標だからだ。

アメリカの大学教授は、成功したビジネスマンやスポーツ選手ほどではないにせよ、仕事に対する物質的対価、すなわち報酬(年収)の高さと研究費という待遇によって評価が決まる。
つまり給料の高さがその教授の社会的評価の高さにつながるのである。

今回はアメリカの大学の学長や教授の給料の実態をもっと詳細にみることによって、日本の大学との格差がどのくらいあるのかをみてみることにする。


■アメリカ人は「カネ」と「ココロ」どちらを重視するのか

アメリカの政治学者、R.イングルハート(ミシンガン大学政治学部教授)はその著作
『静かなる革命』(The Silent Revolution, Princeton University Press, 1977、邦訳:三宅一郎他訳、東洋経済新報社、1978年)において、1970年代に高度産業化しはじめた西欧先進国に、<モノの豊かさ>(経済的豊かさ)という「物質主義的価値観」よりも、<生活の質:Quality of Life>(個人の自立やライフタイル、社会的自由を求めていくこと)の充実を求める「非物質主義的価値観」=<ココロの豊かさ>へと移行する動きがみられることを、国際的な比較調査を通じて明らかにした。

この頃からアメリカ人は、モノやカネに十分に満足した経済的に豊かな社会を享受し、ココロの豊かさや精神的な充足を求めたとされているのが一般的な見方である。

しかしアメリカ人が「人生における成功とは何か」と問われた時に返ってくるのは
「ビジネスの世界で成功し、大金持ちになることである」というそれとは裏腹の回答ばかりである。

それを示すように、アメリカにおける職業ランキングでは、大手企業やベンチャー企業の社長という企業経営者が上位にランクされ、大学教授がそれに続く位置にある。では、なぜ大学教授がそれに続くのか。

企業のCEOが数十億円という報酬(年収)を手にするのに対して、大学教授の平均報酬はせいぜい2000万~4000万円前後なのだが、超一流の有名教授ともなると、大学の報酬(年収)の他に企業等からの報酬もあり、合わせると数億円にもなるからだ。

とはいえ大学教授間のこんな格差もある。
超一流の研究大学と地方の州立のコミュニティカレッジの教授の年収は、前者が平均約2500万円前後、
後者は約400万円程度という天と地ほどの差があるのだ。

アメリカの大学教授は超一流の大学のテニュア(終身在職権をもつ)教授になるべく、壮絶な闘いをしていくのである。

表1:アメリカにおける正教授の平均報酬(2015-16)
https://www.newsweekjapan.jp/stories/2018/04/26/save/matsuno180426-chart.png

■アメリカの一流大学学長の給料は?

アメリカの大学の学長は、他の大学学長、あるいは副学長として成功した人材をヘッドハンティングして招聘することがほとんどだ。
民間企業の経営幹部をヘッドハンティングするのと同じやり方である。

かつて日本でも、ノーベル物理学賞受賞者の江崎玲於奈博士を筑波大学(1992~1998年)や芝浦工業大学(2000~2005年)等の学長として、また数学界のノーベル賞といわれるフィールズ賞受賞者の広中平祐博士を山口大学学長(1996~2002年)として招聘したことがあるが、これはあくまでも特別なケース。

大半の大学は国立・公立・私立をも含めて、同じ大学の学部長経験者を学長として推薦していく方法が一般的だ。

アメリカの大学学長の報酬は、民間企業と同じ方法で基本給・ボーナス・非課税利益・その他の報酬から構成されているが、日本の学長報酬との比較では、基本給が報酬格差をみる上で妥当と思われる。

資料が公表されている範囲でみると、アメリカの大学学長の報酬(基本給)は、

1位 ジョン・E・セクストン(ニューヨーク大学)124万ドル、
2位 エイミー・ガットマン(ペンシルベニア大学)112万ドル、
3位 リチャード・VC・レビン(イェール大学)109万ドル、
4位 マーク・テシャー・ラビン(ロックフ◯ラー大学)101万ドル、
5位 リー・C・ボリンジャー(コロンビア大学)101万ドルとなっていて、
1億~1億4000万円の基本報酬となっている。

この基本報酬とは別に、大学の収益に貢献したかどうかを基準としたボーナス成果給による加算がある。
このように、アメリカの大学(私立大学)は学長報酬に対して、成果主義型の報酬システムを採用していることがわかる。

これに対して、同年度の日本の国立大学法人大学の学長報酬をみると、

1位 東京大学 2258万円、
2位 京都大学 2122万円、
3位 名古屋大学 2068万円、
4位 筑波大学 2027万円、
5位 九州大学 1991万円となっている。
日本の場合には、賞与は生活給の一部となっている。

この基本報酬だけをみても、アメリカの大学学長の20%程度が日本の学長の報酬水準となっており、日本の学長はサラリーマン型学長で、いかに給料が低いかがわかる。

これでは理系の優秀な研究者が日本の大学教員として就職しないで、成果を出せばそれに応じた高額な報酬とよりよい研究環境を準備してくれるアメリカの大学へ転出していくというのも理解できよう。

続きはソースで

ニューズウィーク日本版
https://www.newsweekjapan.jp/stories/carrier/2018/04/post-10055.php

ダウンロード

引用元: 【話題】なぜ日本の大学教授の給料はアメリカの大学より低いのか?[04/26]

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1: 2018/04/24(火) 00:19:22.42 ID:CAP_USER
かつて「末は博士か大臣か」と言われ、今も少なくない子供たちが憧れる「博士」。
日本で近代的な学位としての博士が制度化されてから130年が過ぎた。
この間、博士号やその取得者を取り巻く状況はどう変化してきたのだろうか。

 第一生命が小学6年生までの子供たちに「大人になったらなりたいもの」を尋ねたアンケート結果で今年、「学者・博士」が男の子の1位となった。この「博士」という言葉自体は古くからあり、
律令制の官職では大学寮や陰陽寮などに属した教官を指した。有名な陰陽師・安倍晴明は「天文学博士」だった。

 1887(明治20)年に公布された「学位令」で、法学・医学・工学・文学・理学の5種類の博士が設けられ、翌年25人に初めて授与された。この時、「博士」の読みは「はくし」とされた。
「大博士」の規定もあったが授与されず廃止されている。

 博士の学位は、大学院に入り試験に合格した人に対して、帝国大学評議会の議を経て文部大臣が授与するとされたが、「これと同等以上の学力がある者」も対象とされ、実際はこちらの規定を元に博士になる人が多かった。
天野郁夫・東京大学名誉教授(教育社会学)は、「授与された学位の大半はこの『推薦博士』と言うべきもの。

続きはソースで

図:博士に関する日本の歴史
https://www.asahicom.jp/articles/images/AS20180419003757_commL.jpg

朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/articles/ASL425FSGL42OIPE026.html
images


引用元: 【話題】「博士」の末は…就職難 かつては名誉、変わりゆく境遇[04/23]

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