理系にゅーす

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1: 2018/08/13(月) 23:18:38.62 ID:CAP_USER
米国防総省は米宇宙軍強化の一環で、全地球測位システム(GPS)の代替システム開発に取り組む。
同システムはGPSが機能しない場所で利用される予定。

計画は宇宙軍発展の展望に関する報告書に記載されている。システムの具体的な内容や開発期間は明らかにされていない。

続きはソースで

https://jp.sputniknews.com/images/415/84/4158485.jpg

https://sptnkne.ws/jqFY
images


引用元: 米国防総省、GPSの代替開発の方針[08/12]

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1: 2018/06/11(月) 11:50:18.08 ID:CAP_USER
高等教育機関調査会社の英QS Quacquarelli SymondsがまとめたQS世界大学ランキング第15版で、国内1位の東京大学が順位を前年の28位から23位に上げ、過去10年間の最高位を更新した。

 同ランキングによると、上位100校に入った日本の大学は5校で、23位の東京大学のほか、35位に京都大学、58位に東京工業大学、67位に大阪大学、77位に東北大学がランクインした。
上位1,000校では、前年を1校上回る44校が入っている。

 しかし、この44校のうち、27校が学術関係者からの評価を落としているほか、37校が教員1人当たりの論文被引用数のスコアを下げるなど、国際的な学術社会で日本の大学の威信が低下している側面もうかがえた。
国際性でも、34校で留学生比率、41校で外国人教員の比率が下がっており、グローバル化が思うように進んでいない一面をのぞかせている。

続きはソースで

https://pbs.twimg.com/media/DfXKmS4UEAAbVeZ.jpg

参考:【QS Quacquarelli Symonds】World University Ranking
https://www.topuniversities.com/university-rankings/world-university-rankings/2019

大学ジャーナル
http://univ-journal.jp/21181/
ダウンロード (3)


引用元: 【話題】QS世界大学ランキング、東京大学が最高位を更新[06/11]

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1: 2018/06/08(金) 15:01:25.04 ID:CAP_USER
軍事転用可能な基礎研究を助成する防衛省の公募制度をめぐり、これまでに約2330万円の助成を受けていた北海道大が継続を辞退していたことが8日、防衛装備庁や大学側への取材で分かった。同庁によると、助成を受けていた大学が、途中段階で取り下げたケースは初めて。

 この制度は平成27年度に創設され、これまでに企業や研究機関のほか、北大を含む9大学が助成対象として採択されている。
日本学術会議は軍事研究につながりかねないと懸念する声を受け、昨年「研究の進捗管理などで政府の介入が著しく、問題が多い」との声明を出している。

続きはソースで

産経ニュース
https://www.sankei.com/life/news/180608/lif1806080027-n1.html
ダウンロード


引用元: 【話題】北大が防衛省の助成辞退 「軍事研究」めぐる学術会議声明受け初[06/08]

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1: 2018/04/22(日) 02:48:54.74 ID:CAP_USER
理化学研究所は4月5日、今後7年間の中長期計画の策定に伴い記者会見を開いた。

「STAP細胞」の研究不正事件から4年。
京都大学総長を務めた松本紘氏が2015年に理事長に就任し改革に動き出した理研は2016年10月、物質・材料研究機構、産業技術総合研究所とともに、特定国立研究開発法人の指定を受けた。

特定国立研究開発法人とは、「科学技術イノベーションの基盤となる世界トップレベルの成果を生み出すことが期待される法人」のこと。
今回の中長期計画は、この特定国立研究開発法人の根拠法に基づき定められた。

■日本を代表する研究機関

理研は伝統のある研究機関だ。消化酵素剤タカジアスターゼを創製した高峰譲吉の提唱によって設立され、ビタミンB1を発見した鈴木梅太郎、グルタミン酸ナトリウムを発見した池田菊苗、日本の物理学の父といわれる長岡半太郎など、著名な科学者は初期から枚挙にいとまがない。
戦後は湯川秀樹、朝永振一郎、野依良治氏らノーベル賞受賞者が理事長を務めた。

だが、日本の科学研究の環境は厳しさを増す一方。
2016年にノーベル生理学・医学賞を受賞した大隅良典・東京工業大学栄誉教授をはじめ、多くの科学者がこぞって日本の研究レベルの低下を警告している。
実際、研究論文の質・量ともに、伸び盛りの中国などとは対照的に、下降局面にあるとみられている。

国の科学研究費も総額が伸びない中で、iPS細胞をはじめとする大型プロジェクトに集中的に資金が投下され、基礎研究を中心に研究費の回らない分野も多い。
国立大学の独立行政法人化によって教授、准教授といった無任期のポストが減少し、若手博士が職に就けないポスドク問題なども起きている。

そんな中で理研は、日本の自然科学を牽引する役割を担わなければならないのだ。

確かに理研は国内で突出した存在といえる。世界的に見ても価値の高い論文の数で、世界トップ10前後をキープしている。

人材も豊富。2009~2017年にノーベル賞学者の利根川進氏が脳科学総合研究センター長を務めていたし、iPS細胞による加齢黄斑変性治療法を開発した髙橋政代プロジェクトリーダーや、113番元素「ニホニウム」を発見した森田浩介・超重元素研究開発部長なども在籍する。
スーパーコンピュータ「京」や、放射光によって物質を原子・分子レベルまで調べることができる
「SPring-8」「SACLA(さくら)」は理研の研究施設だ。

今回の中長期計画の目玉は3つある。筆頭格といえるのが、「イノベーションデザイナー」の創設だ。100年後にあるべき社会の姿、その実現に向けてどんな科学イノベーションが必要か。そのシナリオを描く松本理事長肝いりのプロジェクトだ。

「のろしのような原始的な通信手段から電気通信が生まれ、インターネット時代を迎えたように、これから先どのような技術が求められるのかを考える」(小安重夫理事)。
その実現のため、東京中央区の拠点に未来戦略室を新設。高橋恒一氏(バイオコンピューティング研究者、理研)、西村勇哉氏(NPO法人ミラツク代表)、三ツ谷翔太氏(アーサー・D・リトル)らを中核とした若いメンバーで討議を重ねていく。

続きはソースで

関連ソース画像
https://tk.ismcdn.jp/mwimgs/b/f/-/img_bfe3c69c6deb606f3b49fd33d5c915d0109160.jpg

東洋経済オンライン
https://toyokeizai.net/articles/-/217216 
ダウンロード (1)


引用元: 【理研】科学技術で勝つための「7年計画」の中身 予算はドイツの研究機関の3分の1だが・・・[04/19]

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1: 2018/04/11(水) 16:25:01.19 ID:CAP_USER
 文部科学省の科学技術・学術政策研究所は10日、研究者や有識者らへのアンケートで、「国際的に突出した成果が十分出ていない」とする認識が、前年度より増えたと発表した。
大学の研究環境などに対する強い危機感も示されたという。

 アンケートは研究機関のトップや大規模プロジェクトの責任者ら研究者約2100人と、産業界の有識者ら約700人が対象。
2016年度から5年間の継続調査で、2年目の今回は17年9~12月に実施し、全体の92%から回答を得た。

 「基礎研究で国際的に突出した成果が十分出ていると思うか」についての回答を・・・

続きはソースで

朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/articles/ASL4B440ML4BULBJ005.html
ダウンロード (1)


引用元: 【文科省調査】「基礎研究で国際的に十分な成果出ていない」 研究者の認識増える[04/10]

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1: 2018/01/25(木) 20:23:47.21 ID:CAP_USER
科学技術の研究論文数で中国が初めて米国を抜いて世界トップになったとする報告書を、全米科学財団(NSF)がまとめた。

 中国を始めとする新興勢力が研究開発費を大幅に増やして力をつける一方、日本はインドにも抜かれ、存在感を低下させている。

 報告書は各国の科学技術力を分析するため、科学分野への助成を担当するNSFが2年ごとにまとめている。

続きはソースで

図:科学技術分野の論文の推移
http://www.yomiuri.co.jp/photo/20180125/20180125-OYT1I50017-N.jpg

読売新聞
http://www.yomiuri.co.jp/science/20180125-OYT1T50061.html
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引用元: 【論文】科学論文数、日本6位に低下…米抜き中国トップ[18/01/25]

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