理系にゅーす

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死者

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1: 影のたけし軍団ρ ★ 2014/03/03(月) 18:17:34.11 ID:???0

「近年、中国都市部では、旧正月(春節祭)は黒い涙を流しながら祝うのが恒例です」と語るのは中国人ジャーナリストの戴世�復(ダイ・シーユゥイ)氏。
涙の理由は、春節祭で鳴らされる爆竹のすさまじさによるものだが、“黒い涙”になるのは、もちろん別の理由だ。

「現在、世界の石炭の半分を消費しているのが中国。しかも、国内消費量18・7億トンの約半分が各家庭での石炭ストーブなのです。
ここから吐き出される黒煙がPM2.5汚染に影響を及ぼしているのは間違いありません」(戴氏)

過去最悪の数字を更新し続ける中国の大気汚染。清華大学などの調査によると、「2010年、中国で大気汚染が原因と思われる死者は約120万人とされている」(戴氏)とのことで、現在、この数字はどこまで増えているのか予想もつかない。

この大気汚染は、偏西風に乗って日本にも広がっている。海洋研究開発機構などの分析によると、日本のPM2.5の半分程度が中国から風に乗ってきたものだと推測されている。

なかでもその被害を最も受けているのは、中国と距離的に近い九州、そして山口や島根、鳥取などの山陰地方だ。
昨年4月、島根県浜田市に転勤した28歳の男性会社員は、転勤以来、アレルギー性のくしゃみや目のかゆみといった症状に悩まされている。

また、営業車で外回り中、県内ほぼ全域、30分も外に車を止めていると車に灰のようなものが積もってしまうそうだ。
キリがないので洗車は諦めたが、フロントガラスの汚れを落とさないわけにはいかないため、ウオッシャー液は3ヵ月ももたない。
洗濯物はもちろん一年中、部屋干しだ。

一方、佐賀県鳥栖市に住む27歳の女性会社員はさらに深刻だ。3年前、発熱・鼻炎が続き、風邪薬を飲んだが10日たっても治らないので耳鼻咽喉科へ。
医師からは「黄砂アレルギーと診断しているが、砂に反応しているわけではない。汚染物質がついた砂が風に乗って日本にやって来て、その有害物質に反応している。これは“公害”です」と告げられた。根本的な治療法はない。
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http://wpb.shueisha.co.jp/2014/03/03/25514/



中国のPM2.5による被害が、距離的に近い九州、そして山口や島根、鳥取などの山陰地方で拡大中の続きを読む

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1: ◆HeartexiTw @胸のときめきφ ★ 2014/02/25(火) 21:15:46.46 ID:???0 BE:823011438-PLT(12557)

主に中東で80人近い死者を出している中東呼吸器症候群(Middle East Respiratory Syndrome、MERS)を引き起こすウイルスがラクダにまん延しており、ラクダからヒトへ直接感染が起こっている恐れがあるという研究結果が25日、専門誌のオンラインジャーナル「mBio」で発表された。

研究結果をまとめた米コロンビア大学(Columbia University)のイアン・リプキン(Ian Lipkin)氏は、研究によりMERSウイルスがラクダに「非常に多く」見つかっており、少なくとも過去20年存在していることが分かったとしている。

images

*+*+ AFPBB News +*+*
http://www.afpbb.com/articles/-/3009301



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1: 影のたけし軍団ρ ★ 2014/02/13(木) 12:48:41.53 ID:???0

がん患者が世界的に増え続ける中、喫煙率が高く、大気汚染も悪化する中国で新規患者と死者の数が特に多いことが分かった。
世界保健機関(WHO)がまとめた最新の「世界がん報告」によると、全体の死者数が最多の肺がんでは、2012年の新規患者の36%が中国人。肝臓がん、食道がんでは5割だった。世界人口に占める中国の比率(19%)を大きく上回る。

報告書はWHO傘下の国際がん研究機関(IARC)がまとめたもので、03年、08年に続き3回目。
中国は「肺、胃、肝臓、食道」の4つのがんの発症数、死者数が世界一だった。過去の報告では地域別の患者比率を明らかにしていなかった。 

世界に対する人口比率が1.8%の日本は肺がん発症数が世界の5.2%、肝臓がんは4.6%と低いが、胃がんは11.2%を占める。

12年に肺がんになった人は世界で182万人。このうち65万人が中国人だった。25年には中国の発症数は年100万人に迫ると試算する。
中国では成人男性の喫煙率が53%に達し、喫煙者数は3億5千万人という世界最大のたばこ消費国。
告書によると、日常的に副流煙にさらされている国民の割合は70%を超えている。

報告書は中国での自動車や工場からの大気汚染にも着目。IARCのルーミス副部長(がん原因分析担当)は「中国の大気汚染は20世紀末から劇的に悪化し、少し遅れて肺がんも上昇し始めた。喫煙と並び主因の一つとみられる」と話す。

政府系誌「中国新聞週刊」によると広東省中山市の1日当たりのがん発症数は09年に8.3人となり、1970年の0.8人から急増。
全国腫瘍登記センターの当局者は「今後10年間、中国のがん発症率、死亡率は上昇し続ける」と予測する。

がんの拡大は国にとって経済的な負担となる。治療費などがんにかかるコストは全世界で年1兆1600億ドル(約119兆円)に上る。
WHOによると12年の新たながん患者数は世界で1400万人。20年後には年2200万人に拡大するという。
同様にがんによる死者数は12年の820万人から年1300万人に増える見通し。
http://www.nikkei.com/article/DGXNASGM1203G_T10C14A2EB1000/
ダウンロード (2)



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1: ◆CHURa/Os2M @ちゅら猫ρ ★ 2014/02/02(日) 15:26:54.07 ID:???0

★スマトラ島で火山噴火 14人死亡
2月2日 4時15分

インドネシアのスマトラ島で1日、火山が噴火し、火砕流に巻き込まれるなどして高校生を含む14人が死亡しました。

現地時間の1日午前、スマトラ島北部にある標高2460メートルの火山、シナブン山が噴火しました。
国家災害対策庁によりますと、この噴火による火砕流などで、シナブン山から南に3キロ離れたスカムリア村の住民や現地を訪れていた高校生など合わせて14人が死亡し、3人がけがをしました。
シナブン山は、スマトラ島の最大都市メダンから南西におよそ60キロほど離れた所にある火山で、2010年におよそ400年ぶりに噴火しました。

去年9月から再び活動が活発化し、インドネシア政府は半径5キロ以内の立ち入りを制限し、周辺の住民およそ3万人が避難していましたが、先月中旬から活動が沈静化し、先月末に当局が立ち入り制限を緩和したばかりでした。
メダンにある日本総領事館によりますと、付近に在留届を出している日本人はいないということです。

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http://www3.nhk.or.jp/news/html/20140202/t10014951251000.html



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1: おばさんと呼ばれた日φ ★ 2013/12/19(木) 18:05:18.07 ID:???0

首都直下地震の対策を検討する政府の中央防災会議の作業部会(主査・増田寛也元総務相)は19日、東京都心南部でマグニチュード(M)7・3の大地震が起きた場合、最悪で死者約2万3000人、建物の全壊・全焼約61万棟にのぼるとする新たな被害想定の報告書を発表した。

経済被害は約95兆円で、政府予算の一般会計総額に匹敵する。作業部会は「建物の耐震化や出火防止対策の強化で、被害を10分の1に減らせる」と分析している。政府は今年度中にも首都直下地震対策大綱を改定し、減災に向けた取り組みを進める。

作業部会は、想定外だった2011年の東日本大震災を受け、04年度の被害想定を見直した。M7級の19パターンの地震のうち、切迫性が高く、首都の中枢機能への影響が大きい都心南部直下地震について震度や被害を予測した。

その結果、04年度の想定にはなかった震度7の強い揺れが、東京都の湾岸部などで想定されるとした。震度6強の揺れは1都3県の860平方キロ・メートルに及ぶ。

被害が最も大きいのは、火気の使用が多い冬の夕方だ。風速8メートルの風が吹き、都心の外側をまわる道路・環状7~8号線沿いなどの木造住宅密集地域で大規模な延焼が起きると想定。四方を火災で囲まれて逃げ場を失う「逃げ惑い」による死者も新たに加えた。その結果、火災による死者は最大約1万6000人となり、04年度の想定(約6200人)の2・5倍に増えた。建物の全焼も約41万2000棟と甚大だ。

人口が集中する首都圏では、地震から2週間後には避難所などで生活する被災者は約720万人に達する。
また、自宅に戻れない帰宅困難者は最大約800万人と想定した。

地震に伴う経済被害は、建物の倒壊など直接的な被害が約47兆円。工場の操業停止や交通、流通網の寸断などで生産やサービスが低下し、約48兆円の損失が出ると見込む。

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ソース
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20131219-OYT1T00980.htm



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1: グロリア(WiMAX) 2013/11/01(金) 01:23:47.68 ID:02y2Rlcy0 BE:118971465-PLT(12121) ポイント特典

南海トラフ地震、大阪府の死者は最大13万人--津波での死者は大阪市西区が最多

大阪府は30日、マグニチュード(M)9.1規模の南海トラフ地震が発生した場合の被害想定を発表した。それによると、大阪府内の死者は最大13万3,891人となり、内閣府が想定した9,800人の13倍以上に上った。しかし、地震発生後すぐに全員が避難を始めれば死者は8,806人まで減らすことができるという。

被害想定は、同日開催された府の「南海トラフ巨大地震災害対策等検討部会」(部会長:河田恵昭関西大教授)で提示された。冬の午後6時と夏の正午の2ケースを想定し、それぞれ地震発生5~10分以内に全員が避難を始める場合と30%が津波到達まで避難しない場合を検討した。人的被害については、地震発生後2時間弱で津波が到達し、津波の浸水深が1メートル以上の地域では100%死亡すると仮定した。

被害が最大となる冬の午後6時に地震が発生した場合は、津波による死者は13万2,967人(うち、堤防の沈下などによる死者は1万8,976人)、建物の倒壊による死者は735人、火災による死者は176人などとなり、合わせて13万3,891人が死亡すると予測。津波による死者が内閣府の想定を大幅に上回った要因は、防潮堤の沈下などにより、浸水面積が国の約3.6倍に広がったことによる。

http://news.mynavi.jp/news/2013/10/31/015/
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