史上初、水素の金属化に成功？ 今度こそ本当っぽい
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190629-00010005-giz-sci
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190629-00010005-giz-sci&p=2
2019/6/29
YAHOO!JAPAN NEWS,ギズモード・ジャパン

　物理界のはぐれメタル捕獲で、人類の経験値が爆上がりするかも。

　80年以上前、物理学者のユージン・ウィグナーが、水素に特定の温度と圧力をかけると金属になりうる、と予測しました。
　水素って目に見えない気体のイメージですが、それが金属になるっていうコンセプトがメタルスライムっぽくていいですね。
　その後数々の研究者が金属水素の生成に挑戦してきたのに誰も見つけられてないっていう意味では、
　はぐれメタルといったほうがいいかもしれません。

　が、ついに今、ある研究チームがそれに成功した…のかもしれません。
　フランス原子力庁のPaul Loubeyre氏を中心とする研究チームが、
　液体水素に地球の核内部以上の圧力をかけた実験結果についての論文をarXivにポストしました。
　Loubeyre氏らは、液体水素に今までにない高い圧力を与えることで、金属のような性質を呈したと言っています。

　ただこれまでにも、たとえば2017年にハーバード大学の研究チームが、
　その前には2012年にドイツのマックス・プランク研究所のチームが、
　金属水素の生成成功を主張していましたが、どちらもわりと懐疑的な反応をされていて、
　その主張の正しさも確認できていません。
　でも専門家の中には、今回こそは本物だと考えている人たちもいます。

　・金属水素ってすごいの？

■■中略

　・この実験のミソ
　論文を書いたLoubeyre氏らはまずこれまでの研究を生かし、
　ダイヤモンドアンビルセル（ごく小さなダイヤモンドふたつの間にサンプルをはさんで超高圧をかける機械）で気体状の水素を310GPaで圧縮し、
　固体の水素を生成しました。
　そして彼らは圧力をさらに上げていき、粒子加速器のSOLEILシンクロトロンが出す赤外線に水素サンプルがどう反応するかを計測しました。

　すると圧力425GPa前後、温度80ケルビン（摂氏マイナス193.15度）の状態で、サンプルが突然すべての赤外線を吸収し始めました。
　この状態は論文では「バンドギャップが埋まった」と書かれてるんですが、言い換えると、
　エネルギーを加えなくても水素サンプル上を電子が通れるようになったということです。

　まとめると、彼らは水素ガスを超コンパクトに圧縮して量子閉じ込め効果を利用することで、
　水素に金属のような電気を流す性質を与えることができた、と言ってるわけです。

詳細・続きはソースで



　Source: arXiv、Nature、Jstage、Wikipedia、Twitter
　Ryan F. Mandelbaum - Gizmodo US ［原文］ （ 福田ミホ ）

水素と蓄電池で動くハイブリッド鉄道車両、JR東日本が実証走行へ
https://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1906/12/news044.html
2019年06月12日 07時00分 公開
スマートジャパン

画像：開発する車両のイメージ　出典：JR東日本
https://image.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1906/12/rk_190612_jr01.png
画像：開発する車両のシステム構成。最高速度は100km/h、加速能力は2.3km/h/sを予定している　出典：JR東日本
https://image.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1906/12/rk_190612_jr02.png
https://image.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1906/12/rk_190612_jr03.png

　JR東日本が燃料電池と蓄電池を組み合わせたハイブリッドシステムで駆動する鉄道車両を開発すると発表。
　2021年度中に実際の営業路線で実証走行に取り組む計画だ。

　JR東日本は2019年6月4日、燃料電池と蓄電池を組み合わせたハイブリッドシステムで駆動する鉄道車両を開発し、営業路線で走行実証を開始すると発表した。
　車両の完成と実証走行は2021年度中を予定している。

　開発する車両はFV-E991系の2両1編成を利用。
　燃料電池車向けの充填（じゅうてん）圧力70MPa（メガパスカル）に対応する水素タンクと、出力180kW（キロワット）の固体分子型燃料電池を搭載する。

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期待高まる「常温核融合」、三浦工業もベンチャーに出資
https://tech.nikkeibp.co.jp/dm/atcl/news/16/052912236/
2019/05/30 12:40
日経XTECH

画像：新水素エネルギーの原理イメージ（出所：ＮＥＤＯ）
https://tech.nikkeibp.co.jp/dm/atcl/news/16/052912236/0529suiso1.jpg

　ボイラーおよび関連機器の製造・販売を手掛ける三浦工業は5月15日、「新水素エネルギー」を研究開発するベンチャー企業であるクリーンプラネット（東京都港区）が同日実施した第三者割当増資を引き受けたと発表した。
　出資金額および出資比率は非公表。

　新水素エネルギーとは、微小な金属粒子に水素を吸蔵させ一定の条件下で刺激を加えると投入熱量を上回るエネルギーを放出する反応システムのこと。
　通常の燃焼反応（化学反応）と比べて水素1gあたり数桁以上の大きな放熱量の報告が相次いでいる。

　何らかの核変換（元素転換）が起きていると推察され、研究者間では「凝縮系核反応」「金属水素間新規熱反応」とも呼ばれる。
　将来的に実用化された場合、太陽光や風力発電の余剰電力を使って水電解で製造した水素（軽水素）を燃料に、CO2を排出しない電力を効率的に生産できる可能性がある。

　クリーンプラネットは、2012年に設立したベンチャー企業で、2015年に東北大学と共同で設立した同大学電子光理学研究センター内「凝縮系核反応研究部門」を拠点に、新水素エネルギーの開発に取り組んでいる。

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関連ｗｅｂ

30年前に世間をにぎわせた常温核融合の実現可能性が、米国Google社によって再検討され、議論を呼んでいる。
A Google programme failed to detect cold fusion ? but is still a success
https://www.nature.com/articles/d41586-019-01675-9
Google社が資金を提供した新たな研究でも、常温核融合が可能であるという証拠は得られず。
Google revives controversial cold-fusion experiments
https://www.nature.com/articles/d41586-019-01683-9

【令和に期待（2）】 戦後日本のエネルギー政策に「さよなら」を
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190611-00010002-socra-pol
2019/6/11(火) 15:05配信
YAHOO!JAPAN NEWS,ニュースソクラ

　再エネと水素エネルギーを軸とする社会へ
　「変われない日本」の典型が戦後日本のエネルギー政策だろう。時代が大きく変わってしまったのに、高度成長を支えたエネルギー政策が平成時代までそっくり受け継がれてきたのは驚きである。

　戦後日本のエネルギー政策は1950年代に確立された。その柱は石炭火力と原子力発電を両軸とするエネルギー供給体制だった。
　重化学工業路線をひた走り高度成長の実現を目指す当時の日本は良質、安価で大量に発電できる発電所が必要だった。
　その条件を満たしたのが石炭火力と原発だった。一カ所に巨大発電所を集中的に建設し、東京などの大消費地に潤沢な電力を送電するシステムによって高度成長は達成された。

　特に石炭以外のエネルギー源に乏しい日本に取って原発は大きな魅力だった。このため、戦後の自民党中心の歴代内閣は国策として強力に原発を推進してきた。

　石炭と原子力を柱とする戦後のエネルギー政策は当時大成功だったが、平成時代に移行した90年代初め頃から盤石に見えたエネルギー政策に暗雲が漂い始めた。

　90年代に急浮上した地球温暖化問題が最初の暗雲だった。
　世界の科学者の間でその数年前から地球温暖化が世界の気候変動に悪影響を与えることが指摘され、
　88年には気候変動と地球温暖化を専門に調査研究する国際機関として国連の肝いりでIPCC(気候変動に関する政府間パネル)が設立された。

　IPCCは設立2年後の90年に第一次評価報告書を発表し、
　「温暖化の主因が人間活動に起因する可能性が大きい」と指摘し、石炭など化石燃料の過剰消費に警告を発した。

　1997年12月、京都でCOP3(気候変動枠組条約第3回締約国会議)が開かれ、温室効果ガスの排出削減が合意された。
　産業革命を支えた主役の石炭など化石燃料が、突然諸悪の根源のように批判され、その消費抑制が議論された最初の国際会議となったのである。

　日本は90年基準比で12年度末までに6％削減を約束した。この後、石炭火力への批判が国際的に強まり、石炭火力王国、日本の立場は苦しくなった。

　政府は将来、万一石炭火力の大幅削減が求められた場合、不足電力を原発で補うため、2000年代に入った頃から、「原子力ルネサンス時代を迎えた」として，
　原発の新増設を電力会社、原子炉メーカなどに積極的に呼びかけた。この当時は原発の「安全神話」を信じていた国民の多くも政府の原発推進路線を支持していた。

　この状況が大きく変わったのが、2011年3月の東京電力福島第一原発の深刻な事故だった。
　二つ目の暗雲だ。東日本大地震の影響で発生した巨大津波が第一原発を破壊し、大量の放射性物質が周辺地域に拡散された。多くの住民が放射能汚染を逃れるため住処を離れた。

　原発は安全ではなかった。一度事故を起こすと取り返しのつかない被害が発生する。多くの国民が原発に強い不信を抱き、反原発の動きが強まった。

　原発開発にも様々な限界が見えてきた。政府が核燃料サイクルの中核に据えてきた高速増殖炉「もんじゅ」は技術的問題を克服できず、
　建設費や維持費に約1兆円が投入されたにもかかわらず、2016年2月に廃炉が決まり、現在解体作業が進められている。

　もうひとつの核燃料サイクル、青森県六ヶ所村の再処理施設も進退極まる状況に追い込まれている。
　2兆円以上の政府資金が投入されながら20年以上も稼働できない状態が続いている。原発から排出される高レベル放射性廃棄物の処理方法も宙に浮いたままだ。

　さらに深刻な問題は、近い将来大地震が日本列島を襲う可能性が強まっていることだ。最も心配されているのが南海トラフ大地震の発生だ。
　南海トラフとは静岡県の駿河湾沖から四国沖合を通り九州の沖合まで続く海底のくぼ地で、約百年から二百年おきに大地震が繰り返し起こっている。

　この繰り返しでいけば、2050年頃までに大地震が起こる可能性が強まっていると多くの地震学者が指摘している。

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