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減少

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1: 2019/03/01(金) 14:04:21.00 ID:CAP_USER
(CNN) 地球温暖化の影響で世界中の魚類が絶滅の危機にさらされ、中国と日本の近海では漁業資源が最大で35%も減少している――。28日の科学誌サイエンスにそんな研究結果が発表された。

長期的な個体数の減少につながらない持続可能な漁業による漁獲量は、地球温暖化の影響で4%減ったとしている。

米ラトガース大学の研究チームは、世界の漁業と海面温度に関する統計をもとに、1930~2010年の温度変化による持続可能な漁獲量の変動を分析した。

その結果、地球温暖化が世界の漁業資源に重大な影響を及ぼしていることが分かって「愕然とした」という。漁業資源が減れば、世界で何千万人もの生計や食料供給が脅かされないとしている。

続きはソースで

https://www.cnn.co.jp/storage/2019/03/01/7125a05eea4486d8d1f6011c267535cf/t/768/432/d/china-overfishing-climate-change-super-169.jpg
https://www.cnn.co.jp/world/35133541.html
ダウンロード (3)


引用元: 【環境】日本近海の漁業資源、地球温暖化で激減 米研究[03/01]

日本近海の漁業資源、地球温暖化で激減 米研究の続きを読む

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1: 2019/02/12(火) 12:36:39.22 ID:CAP_USER
世界中に生息する昆虫の40%が「劇的な減少率」で個体数を減らしていることが、最新の調査で明らかになった。

それによると、ハチやアリ、カブトムシなどは、ほ乳類や鳥類、は虫類と比べて8倍の速さで減少している。その一方で、イエバエやゴキブリといった一部の種は数を増やしているという。

昆虫の全般的な減少は、集中的な農業や◯虫剤、気候変動などが理由とされる。

昆虫は地球上に棲む生物の大半を占めており、人類を含む動植物に重要な恩恵をもたらしている。

鳥やコウモリ、小型哺乳類には食べ物を与え、世界の穀物の75%の受粉を助け、土を作り、害虫の数を抑制する。

近年の研究では、ハチなど特定の種が、特に先進国で大きく個体数を減らしていることが明らかになっていた。

しかし、「バイオロジカル・コンサヴェーション」に掲載された新研究では、過去13年間に発表された73件の既存の調査結果を網羅し、そこから全般的な見解を導き出した。

それによると、昆虫の減少は世界中ほぼ全ての地域で起きており、向こう数十年で全体の40%が絶滅する恐れがある。

現在、昆虫の3分の1が絶滅危惧種だという。

この研究を主導した豪シドニー大学のフランシスコ・サンチェス=バヨ博士はBBCの取材で、「農業や都市化、森林伐採などで生息地を奪われたことが、昆虫が減少している主な要因だ」と説明した。

「その次に、世界中の農業で使われる肥料や◯虫剤の影響や化学物質による汚染が挙げられる。3つ目は生物学的要因、つまり侵略種や病原菌によるもの。4つ目には、特に熱帯地域で大きな影響を与えている気候変動がある」

Image copyrightGETTY IMAGES
研究では、近年発表されたドイツで急激に減っている飛翔性昆虫の動向や、地球温暖化によってプエルトリコの熱帯雨林の昆虫が減っている事例なども取り上げられている。

他の専門家も、今回の研究結果は「非常に残念だ」と話している。

イギリスの昆虫愛護団体「バグライフ」のマット・シャードロウ氏は「これはハチだけの問題でも、あるいは受粉や我々の食糧だけの問題でもない。例えばふんを土に戻してくれるフンコロガシや、川や池で生まれるトンボといった昆虫も減少している」と指摘する。

「地球の生態系が崩壊していること、この悲惨な流れを食い止め逆転させるために世界規模で集中的な努力が必要になっていることが、ますます明らかになった。昆虫の緩慢な絶滅を引き続き座視するなど、合理的ではない」

■害虫は増加傾向

研究では、昆虫の減少が食物連鎖の上流に与える影響についても懸念を示している。多くの鳥類やは虫類、魚類にとって昆虫は主な食料であり、昆虫の減少は結果的に、こうした生物の絶滅にもつながる可能性がある。

一方、人間にとって特に大事な昆虫が危険にさらされている中、一部の昆虫は環境の変化に適応し、数を増やすだろうとの指摘もある。

最新の豪研究には関わっていない英サセ◯クス大学のデイヴ・グールソン教授は、「繁殖サイクルの速い害虫は、温暖化や、繁殖速度が遅い外敵の絶滅によって、数を増やすだろう」と話した。

「我々が将来、特定種類の害虫増大に悩まされる一方で、ハチやアブ、チョウといった人間にとって有用な素晴らしい昆虫、動物のふんを処理してくれるフンコロガシといった益虫を全て失ってしまう可能性は十分にある」

続きはソースで

(英語記事 Insect decline may see 'plague of pests')

https://ichef.bbci.co.uk/news/660/cpsprodpb/80FC/production/_105602033_gettyimages-906102012-2.jpg
https://www.bbc.com/japanese/features-and-analysis-47207286
ダウンロード


引用元: 【環境】世界各地で昆虫が減少、害虫は増加傾向に=研究[02/12]

世界各地で昆虫が減少、害虫は増加傾向に=研究の続きを読む

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1: 2019/02/24(日) 17:02:05.88 ID:CAP_USER
どういうわけか、狼やウミガメ、シロサイの減少を心配する方が簡単。昆虫の減少を後悔するよりも。

【全写真を見る】我々は「6度目の大量絶滅」の過程にいる? 昆虫の減少が表す危険なサイン

だが、昆虫の減少は恐るべき脅威 ―「地球の生態系を壊滅的に崩壊させる」引き金になり得ると最新の研究は記した。

研究は、この分野の世界的な研究としては初めてのもの。世界各地で今までに発表された昆虫の減少に関する73件の研究を参考とし、地球上に生息する昆虫の総数が1年に2.5%のペースで減少していることを明らかにした。

この傾向が続けば、2119年までに地球上から昆虫がいなくなるかもしれない。

「10年で4分の1が減少、50年で半分しか残らず、100年後にはまったくいなくなってしまう」と研究の共著者であり、シドニー大学の研究者でもあるフランシスコ・サンチェス=バヨ(Francisco Sanchez-Bayo)氏はガーディアンに語った。

これは大問題だ。昆虫は、鳥、魚、哺乳類など数多くの生物の食糧。また、ハチや蝶といった花粉を運ぶ昆虫は、果物、野菜、ナッツ類の栽培において極めて重要な役割を担っている。

哺乳類、鳥類、爬虫類の8倍の早さで絶滅
サンチェス=バヨ氏と共著者らは、ヨーロッパ諸国と北アメリカ諸国の昆虫に焦点を当てて分析を行った。彼らの予測では、41%の昆虫種が減少傾向にあり、31%に絶滅の恐れがあり(国際自然保護連合の基準による)、10%が場所によっては絶滅しつつある。

昆虫は、哺乳類、鳥類、爬虫類の8倍早いペースで絶滅している。

同研究はまた、イギリス、デンマーク、そして北アメリカに生息するハチが大きな打撃を受けていると示唆した ―マルハナバチ、ミツバチ、野生ミツバチが減少している。アメリカでは、ミツバチの巣の数は1947年の600万個から、わずか60年で250万個にまで減少した。

蛾や蝶もヨーロッパ各地およびアメリカから姿を消しつつある。イギリスでは、2000~2009年の間だけで、農地に生息する蝶が58%減少した。

トンボ、カゲロウ、カブトムシも同様に減少しているようだ。
2017年に発表された研究によると、地球上のすべての動物の個体数を観察すると(昆虫だけでなく)、地球は「生物学的な絶滅」の過程にあるようだ。研究は「かつて地球上に生息していた動物個体のうち、およそ50%がすでに絶滅した」と推測した。

この地球規模の生物多様性の急激な減少は、時に「6度目の大量絶滅」と呼ばれる。地球の生物史においては、過去に5度、動物の数が大規模に減少している。

過去の大量絶滅は氷河期の到来や隕石の衝突が原因だった。しかし、今回の大量絶滅は人間の活動が原因、つまり、森林破壊、資源採掘、地球温暖化を促進する二酸化炭素の排出などだ。

続きはソースで

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190223-00010002-binsider-sctch
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引用元: 【環境】我々は「6度目の大量絶滅」の過程にいる? 昆虫の減少が表す危険なサイン[02/23]

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1: 2019/01/25(金) 14:39:40.75 ID:CAP_USER
■2050年、100億人時代に向けて英医学雑誌が大胆な食の改革を提言

 食を取り巻く一大産業。その商品の多くは、体重を減らし、筋肉をつけ、長生きをしたい人々の需要に応えるべく生産されている。

 だが、増え続ける世界の人口は2050年までに100億人に達するとみられており、その全てに食料を供給するために、これからの食生活はどうあるべきかといった研究が盛んに進められている。

 そのひとつとして、野菜を多くとり、肉、乳製品、砂糖を控えるように提案する論文が、1月16日付けの英医学雑誌「The Lancet」に発表された。「ランセット委員会」の名の下に、栄養や食に関する政策を研究する世界の科学者30人が3年にわたって協議し、100億人の食を支えるために、各国政府が採用できる案をまとめたものだ。こうした食の改革を行わないと、地球に「破滅的」なダメージが待ち受けているという。

 要約には、「赤身の肉や乳製品の消費をほんの少量増やしただけで、この目的は達成不可能になる。可能だとしてもかなり難しくなるだろう」とある。

 食料生産は、温室効果ガス、水や作物の利用、肥料から出る窒素やリン、そして生物多様性などについてさまざまな副作用をもたらす。これらを全て管理できれば、気候変動を引き起こす温室効果ガスの排出量は減り、世界中の人々が食べるのに十分な食料を生産するだけの農地が確保できると論文は結ばれている。

 肉と砂糖の消費は、半分に減らす必要があるという。ただ、削減すべき地域とそうでない地域があると、論文の著者で米ジョンズ・ホプキンス大学の食料政策と倫理学教授であるジェシカ・ファンゾ氏は言う。例えば、米国では肉の消費量を減らし、果物と野菜の量を増やす。対して、栄養不足が深刻な国では、食事の約3%に肉を取り入れるといった具合だ。

 何の行動も起こさなければ「悲惨な事態を招くでしょう」と、ファンゾ氏は警告する。
■「食の大変革」を

 肉食を減らすべきだという提案は、何も新しいものではない。2018年10月にも、学術誌「Nature」に、肉と砂糖の消費削減を提案する同様のガイドラインが発表された。

 今回の論文が異なる点は、それを実行に移すための具体的な手順が説明されていることだ、とファンゾ氏は言う。

 論文はこれを「食の大変革」と銘打ち、単に情報を共有するだけという最も簡単にできることから、消費者に選択肢を与えないという大胆な戦略まで、幅広く提言している。

「毎日のこととなると難しいとは思います。消費者の行動を促す直接の要因もないし、現在の政治的構造のままでは、簡単にはいきません」と、ファンゾ氏。方策の一例としては、政府補助金の支給先の見直しがある。食品の相対的な価格が変化して、人々の消費行動が変わるかもしれない。

 ただ、それが実際に世界中で狙い通り実行されるかはまた別の問題であるとファンゾ氏は言う。

「現在の(トランプ)政権では、何をやっても前に進まないでしょうね」

 一方、米国酪農会議の最高科学責任者であるグレッグ・ミラー氏は、カルシウムやビタミンDなどの栄養がとれるという牛乳の利点を挙げつつ、米国の食生活を大幅に変えることには慎重な姿勢を示す。

 酪農や乳業で働く「百万人の生活がかかっています」

続きはソースで

https://cdn-natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/19/012400057/ph_thumb.jpg

ナショナルジオグラフィック日本版サイト
https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/19/012400057/
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引用元: 【医学】肉を半分に減らさないと地球に「破滅的被害」[01/25]

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1: 2019/01/27(日) 22:13:35.91 ID:CAP_USER
■残虐なフカヒレ漁と乱獲を防ぐために12州が実施

ロサンゼルスにいれば、気が向いたときにチャイナ・ゲート・レストランにフカヒレスープの出前を注文できる。値段は16.95ドル(約1900円)だ。

 けれどもその行為は州法に違反している。米国では、2000年から領海内でのフカヒレ漁(生きているサメからヒレだけを取る漁)が禁止されているが、カリフォルニアをはじめとする12の州では、フカヒレの販売も現在は禁止されている。サメの個体数がこれ以上減少するのを阻止し、フカヒレ漁も防ぐためだ。スープ用のフカヒレの需要が最も高いのはアジアの国々だが、米国でもかなりの需要がある。)

 なお、チャイナ・ゲート・レストランのオーナーの兄弟という人物は、ネットに公開されているメニューには間違いがあり、フカヒレスープは提供していないと主張している。

 フカヒレ漁では、サメを捕獲して生きたままヒレを切り取り、傷ついたサメを船外に投げ捨てる。サメはそのまま海底に沈んでゆく。泳げなくなったサメはエラ呼吸ができず、窒息死したり、失血死したり、ほかの動物に食べられたりする。

「私がこれまで見てきた中で最悪の動物虐待行為」と、カリスマシェフのゴードン・ラムゼイ氏はドキュメンタリー番組の中でフカヒレ漁を評している。

 ワシントンD.C.の非営利団体、動物福祉研究所はフカヒレの販売禁止を支持しており、毎年、フカヒレスープを提供するレストランのリストを発表し、規制当局に通報している。

 しかし同研究所によると、フカヒレの販売を禁止する12の州のうち少なくとも10の州では、レストランでのフカヒレの提供が続いているという。


2011年2月、サンフランシスコのチャイナタウンの市場で撮影されたフカヒレを売る店。カリフォルニア州は2013年にフカヒレの販売を禁止した。

■規制で闇取引が増加

 米国議会の上院と下院では、この2年間にフカヒレの取引に関する法案が5本以上提出されている。だが、いずれも成立せず、米国のサメの運命を不確かなものにしている。

 野生生物を使った製品の消費を減らすために活動している環境保護団体「WildAid」のピーター・ナイツCEOは、フカヒレ漁が規制されていない国が多いと言う。つまり、サメを捕獲してヒレだけ切り取る国々から、米国人がフカヒレを買っている可能性があるのだ。

https://cdn-natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/19/012500060/ph_thumb.jpg

続きはソースで

ナショナルジオグラフィック日本版サイト
https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/19/012500060/
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引用元: 【生物】フカヒレ販売禁止に賛否、サメを守れるのか、米国[01/27]

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1: 2018/12/16(日) 14:27:30.26 ID:CAP_USER
【シドニーAFP=時事】オーストラリアでこの半世紀にサメの数が激減したとする論文が13日、英科学誌コミュニケーションズ・バイオロジーに掲載された。人間がサメに襲われたことへの対策として実施されてきたサメ駆除の妥当性に疑問を投げかける可能性もある。(写真は資料写真)
 クイーンズランド大学のジョージ・ロフ氏らの研究チームによると、クイーンズランド州沖で網にかかった複数の種類のサメの数は、この55年間で74~92%減少した。

 研究チームは、サメ襲撃を防ぐために政府がグレートバリアリーフ近海に設置した網とドラム缶型ブイから餌付きのフックを垂らしてサメをわなに掛ける装置「ドラムライン」にかかったサメの数を調査した。この事業で5万匹のサメが駆除されたと推定されている。
 研究チームによると、1962年には年平均9.5匹のシュモクザメがかかっていたが、2016年までに0.8匹に減少した。

シュモクザメはその特徴的な頭の形のため、他の種類のサメよりも網にかかりやすいとされている。

続きはソースで

https://www.jiji.com/news/afpnj/photos/AFP038030_00.pre.jpg

時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=20181214038030a
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引用元: 【生物】オーストラリアのサメが激減、駆除の影響か 研究

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