理系にゅーす

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減少

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1: 2018/03/28(水) 00:55:17.90 ID:CAP_USER
 国内の大学が2013~2015年に発表した論文数が環境・地球科学、臨床医学分野で増えているものの、化学、材料科学、物理学分野で急減していることが、文部科学省科学技術・学術政策研究所の調査で分かった。

 科学技術・学術政策研究所は国内の大学を論文数シェアが4.5%以上の第1グループ(大阪、京都、東京、東北大学)、1%以上の第2グループ(岡山、早稲田大学など13校)、0.5~1%の第3グループ(信州、大阪市立大学など27校)、0.05~0.5%の第4グループ(北九州市立、麻布大学など140校)に分け、2013~2015年と2003~2005年の論文数を比べた。

 それによると、化学は4グループで6~15%の減少を示し、国内全体で12%のマイナスとなった。
材料科学は8~26%の減で、国内全体だと23%のマイナス。物理学は21~25%の低下を示し、国内全体で27%の減少だった。

続きはソースで

参考:【科学技術・学術政策研究所】日本の大学システムのアウトプット構造:
論文数シェアに基づく大学グループ別の論文産出の詳細分析[調査資料-271]の公表について
http://www.nistep.go.jp/archives/36014

大学ジャーナル
http://univ-journal.jp/19950/
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引用元: 【論文数】国内大学の論文数、化学、材料科学、物理学分野が急減 文科省調査[03/26]

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1: 2018/03/25(日) 15:12:30.13 ID:CAP_USER
過去に何度も「人口増加によって人類は食糧危機を迎える」という主張が行われてきましたが、世界規模で出生率が減少傾向に転じていることから、この可能性は2018年現在、非常に小さくなっているとニューヨーク州立大学ストーニーブルック校の金融学助教授であるNoah Smith氏が述べています。

The Population Bomb Has Been Defused
https://www.bloomberg.com/amp/view/articles/2018-03-16/decline-in-world-fertility-rates-lowers-risks-of-mass-starvation

「人口の増加しすぎで大規模な食糧危機が訪れる」という可能性は、1700年代後期にすでにイギリスの経済学者であるトーマス・マルサスが指摘するところでした。
その後、1968年にパウル・エールリヒも「1970年代には人口爆発によって飢餓が訪れるだろう」と予測していましたが、人口は増加したもののテクノロジーの進歩によって供給が追いついたため、2018年現在まで世界規模の飢餓は発生していません。

これまではテクノロジーの力で危機を避けてきましたが、必ずしもテクノロジーが勝利するわけではなく、もちろん技術を持ってしても食糧危機に陥る可能性はあります。
しかし、「出生率の減少」という要素を加えるとその可能性がぐんと低くなる、とSmith氏は別の見方を示します。


マルサスとエールリヒの生きた時代、女性は平均して5人の子どもを出産しており、大家族を構成する傾向にありました。
しかし、エールリヒが本を出した直後から、その傾向が変わり出します。出生率が減少していったのです。
https://i.gzn.jp/img/2018/03/25/population-bomb-defused/001_m.png

一人の女性が15歳から49歳までに産む子どもの数の平均である合計特殊出生率で値が2.1以下になるということは、「最終的に総合的な人口が安定して減少する」ということを示しています。
多くの国で出生率遷移が起こり、過去に6~7という値だった出生率は2以下になっており、標準化した「小さな家族」が再び大家族に戻ることはほとんどありません。

なぜこのような変化が起こったのかについては諸説あり、農地から都会に人が移り住むようになり、農作業に必要な人手が不要になったこと、あるいは都会での子育てはお金がかかるため子どもを持つ数が減ったという考え、また伝統的なジェンダーについての考え方から女性が自由になったことも要因の1つとして考えられています。
しかし、これらの要素に共通していえるのは、「短期的な変化」ではないということです。

インドや中国における出生率の遷移は、特に重要な意味を持ちます。
https://i.gzn.jp/img/2018/03/25/population-bomb-defused/002_m.png

一方で、世界的な人口爆発の懸念は小さくなったものの、地域的に人口爆発が起こる可能性は残されています。

続きはソースで

https://i.gzn.jp/img/2018/03/25/population-bomb-defused/003_m.png
images


引用元: 【出生率】人口爆発による食糧危機の可能性は小さくなっている[03/25]

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1: 2018/03/19(月) 12:03:43.81 ID:CAP_USER
 オランダの学術出版大手エルゼビアは14日、主要国の科学研究費や論文数を比較した結果、日本の研究費は米国、中国に次ぐ3位だが、一定額当たりの論文数では最下位だったとする報告書を公開した。
研究への投資が論文などの成果に結びついていない現状が浮かび上がった。

 報告書では、主要9カ国の2012年から16年の官民合わせた研究費を調べ、100万ドル当たりの論文数を計算した。

日本は12年から最下位で、論文数の減少傾向が続き、16年は0・7と低迷。

続きはソースで

産経ニュース
http://www.sankei.com/life/news/180314/lif1803140045-n1.html
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引用元: 【論文】日本、研究費当たりの論文数で12年から連続最下位 主要9カ国調査 研究費の額は3位なのに…[03/14]

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1: 2018/03/07(水) 10:00:19.17 ID:CAP_USER
子宮頸がんを引き起こすヒトパピローマウイルス(HPV)のワクチンを学生は無料で接種できるプログラムが導入されているオーストラリアで、HPV感染率が激減したことが発表されました。
研究者らは、オーストラリアが「子宮頸がんを撲滅する最初の国になるかもしれない」と見ています。

Queensland researcher sets Australia up to be first country to eliminate cervical cancer
https://www.brisbanetimes.com.au/national/queensland/queensland-researcher-sets-australia-up-to-be-first-country-to-eliminate-cervical-cancer-20180304-p4z2rq.html
https://i.gzn.jp/img/2018/03/06/australia-cervical-cancer-vaccine/000.png

Australia could become first country to eradicate cervical cancer | Society | The Guardian
https://www.theguardian.com/society/2018/mar/04/australia-could-become-first-country-to-eradicate-cervical-cancer

HPVは子宮頸がんを引き起こす原因の99.9%であるといわれており、オーストラリアは2007年から12歳~13歳の女児に対して無料でワクチンを提供開始しました。
その後、2013年にはプログラムの対象を男児にも拡大し、19歳未満の少年少女は無料で2回分のワクチン接種が受けられるようになりました。
2016年時点において、オーストラリアでは15歳の少女の78.6%と少年の72.9%がワクチンを接種したとのこと。

International Papillomavirus Society(国際パピローマウイルス学会/IPVS)がJournal of Infectious Diseasesに発表した内容によると、2005年から2015年の10年で18歳から24歳の女性がHPVに感染する割合は22.7%から1.1%に減少したとのこと。
この調査結果を受けて、IPVSは「子宮頸がんは、近いうちに公衆衛生の問題から消えてなくなる可能性がある」と述べました。

IPVSは、子宮頸がんの予防と検査についてWHOに助言するメルボルン大学のスーザン・ガーランド教授を含む、HPV・子宮頸がん研究者らによって創設された団体。ガーランド教授は、「オーストラリアは子宮頸がん撲滅というマイルストーンを達成する初めての国になるかもしれません」
「今は年間1000件ほどある子宮頸がんの罹患率は、30~40年したらほんの数件にまで落ちるだろうと、私たちは予測しています」と語りました。

続きはソースで

GIGAZINE
https://gigazine.net/news/20180306-australia-cervical-cancer-vaccine/
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引用元: 【医学】ワクチン接種で子宮頸がんを撲滅する最初の国が登場する可能性[03/06]

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1: 2018/01/18(木) 02:38:50.66 ID:CAP_USER
高い致死性を持ち、14世紀の大流行では世界人口を4億5000万人から3億5000万人にまで減少させたと言われているペストは人の体にペスト菌が感染することによって発生します。
これまで、14世紀の大流行ではネズミが菌に感染したノミを運んだといわれてきましたが、新たな研究では「ネズミに罪はなかった」という可能性が示されています。


Human ectoparasites and the spread of plague in Europe during the Second Pandemic
http://www.pnas.org/content/early/2018/01/09/1715640115

Maybe Rats Aren't to Blame for the Black Death
https://news.nationalgeographic.com/2018/01/rats-plague-black-death-humans-lice-health-science/

Black Death: Plague Was Spread by People, Not Rats
http://www.newsweek.com/black-death-plague-spread-people-not-rats-782388

手足が壊死(えし)し、全身が黒いあざだらけになって死亡することから「黒死病」とも呼ばれるペストは、14世紀に世界的に大流行し、ヨーロッパでは人口の3分の1~3分の2にあたる2000~3000万人が、そして全世界では8500万人が死亡したと言われています。

歴史上、数回にわたって大流行しているペストですが、14世紀の大流行は第二次ペストパンデミックと呼ばれており、ネズミが流行の一端を担っているという考え方が一般的です。

しかし、米国科学アカデミー紀要に新たに発表された論文によると、第二次ペストパンデミックはネズミが広めたのではない可能性があるとのこと。

研究を行ったオスロ大学の生態学的・進化的統合の研究所(CEES)のキャサリン・ディーン博士研究員は
「ペストは人間の歴史の中で大きく形を変えてきました。
そのため、どのようにして伝染病が広がっていったのかと、なぜこんなにも速いスピードで広まったのかを理解することが重要です」と語っています。 通常、ペスト菌に感染したノミが人間にかみつくと、菌は血流を通って人間の体内を移動し、体にいくつも存在するリンパ節で集まります。
するとリンパ節は大きく腫れ、よこねという状態になります。これが「腺ペスト」と呼ばれるもの。

続きはソースで

「マダガスカルでペストが流行 過去50年間で最も深刻 - BBCニュース」
http://www.bbc.com/japanese/video-41979673
https://i.gzn.jp/img/2018/01/17/black-death-rat/000.png

関連ソース画像
https://i.gzn.jp/img/2018/01/17/black-death-rat/00.jpg
https://i.gzn.jp/img/2018/01/17/black-death-rat/pexels-photo-736524.jpg

GIGAZINE
http://gigazine.net/news/20180117-black-death-rat/
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引用元: 【感染症】人類を危機に陥れた14世紀の「黒死病(ペスト)」大流行についてネズミに罪はなかった

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1: 2017/11/21(火) 01:53:29.45 ID:CAP_USER9
子どもの肥満が社会問題になっている米国で、小中学校の食堂に給水器を設置すると肥満の防止に効果があるという研究が発表された。

子どもたちが牛乳や清涼飲料水などの代わりに水を飲むようになるからで、肥満の減少効果はわずかだが、全米の小中学校に導入すると、医療費が1兆4000万円も節約できるという。

◇水を飲む量が3倍に増え、清涼飲料水を飲まなくなる

研究を行なったのは、米イリノイ州立大学とニューヨーク州立大学の合同チームで、小児肥満専門誌「Pediatric Obesity」(電子版)の2017年9月22日号に発表した。

論文によると、米国の小中学校には学校の食堂(カフェテリア)の給水器(ウォーター・サーバー)を設置する動きが広がっている。
研究チームは、2009~2013年にニューヨーク市に試験的に導入された小中学校1227校の子ども約107万人の身長・体重・BMI(肥満度を示す体格指数)の変化を調べた。そして、同じニューヨーク市で導入されていない学校の子ども約455万人と比較した。

その結果、BMIでは男女とも0.2~0.3ポイントとわずかだが、給水器を導入した子どもの方が肥満度は低くなった。
これは、統計的に有意な数値で、過体重・肥満になるリスクを男児で0.9%、女児で0.6%減少させる効果があったことになる。

続きはソースで

JCASTニュース
https://www.j-cast.com/healthcare/2017/11/20314129.html?p=all
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引用元: 【研究】子供の肥満 小中学校の食堂に給水器を設置すると肥満の防止に効果 米国

子供の肥満 小中学校の食堂に給水器を設置すると肥満の防止に効果 米国の続きを読む

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