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火災

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1: 2016/01/19(火) 07:15:00.29 ID:CAP_USER.net
発火しないリチウムイオン電池の開発に成功 | ナショナルジオグラフィック日本版サイト
http://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/011800016/


「ホバーボード」と呼ばれるセルフバランススクーターがこのところ大人気だ。体重移動だけで自由にコントロールできる小型の乗り物はさぞ楽しいだろう。
だが、乗っている間に発火する事故が相次いでいるため、一部の大学や航空会社では持ち込みが禁止されている。
事故をご存じなければ「ホバーボード」に「炎上」「発火」「爆発」などのワードを加えて検索してみるといい。(参考記事:「人体自然発火事件の謎」)

 発火の原因はリチウムイオン電池だ。リチウムイオン電池はさまざまな家電に使われているが、これまでにも電気自動車や貨物飛行機などで火災を起こして問題になってきた。
カメラ、ノートパソコン、タブレット、コードレス機器、そして、冬物の電熱ジャケットにも使われたリチウムイオン電池に過熱のおそれがあるとして、企業や米国政府が実施したリコールは数千件にのぼる。

 今回、この問題が解決される希望が出てきた。
米スタンフォード大学の研究チームが「Nature Energy」2016年1月11日号に発表した論文で、過熱する前にシャットダウンし、温度が下がったら速やかに再始動するリチウムイオン電池を初めて開発したと報告したのだ。

 論文の共著者である化学工学教授のゼナン・バオ氏は、開発に使った材料のほとんどは安価なプラスチックやニッケルであるため、大量生産の可能性は非常に高いと考えている。
なお、再始動後も充電池の効率は低下しないという。

 より優れた、より安価な充電池への需要は高まるばかりで、世界中の研究者が新しい充電池の開発にしのぎを削っている。
研究者たちは、フロー電池など新しい原理にもとづく充電池の研究を進める一方で、リチウムイオン充電池の効率を高めたり、発火のおそれを小さくしたりする方法も模索している。
(参考記事:「画期的な蓄電池を開発、住宅用にも 米ハーバード大」)

 例えば、米マサチューセッツ工科大学の研究チームは、リチウムイオン電池の電解質(正極と負極の間で電気を帯びた粒子を運ぶ物質)を液体ではなく固体にすることで、安全性を高められるとする研究成果を発表している。
また、電解質に難燃材を加えて発火しにくくする方法も研究されている。去年には、スタンフォード大学の工学者イー・ツィ氏が、過熱する前に警告を出す「スマート」充電池を開発している。

 今回の論文の共著者でもあるツィ氏は、「ただし残念ながら、これまでの技術は不可逆的で、いちど過熱状態になった充電池は二度と使えなくなってしまうのです」と説明する。

続きはソースで

ダウンロード
 

引用元: 【技術】発火しないリチウムイオン電池の開発に成功 過熱前にシャットダウンし、温度低下で再始動、米スタンフォード大

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1: 2015/01/15(木) 18:11:47.97 ID:???0.net
http://dot.asahi.com/wa/2015011400057.html
 阪神・淡路大震災から20年の歳月が過ぎ去り、日本列島各地には、新たな災害の危機が迫っている。
国の中枢を破壊する首都直下地震、人口密集地を津波と火災が同時に襲う南海トラフ地震に加え、富士山にも不気味な予兆がある。

 2万人以上の死者を出した1707年の宝永大噴火以来の異変を指摘する声が高まっているのだ。
地震学者で、琉球大学の木村政昭名誉教授が語る。
「富士山では東日本大震災の後、マグマが上昇し、斜面や山麓に亀裂が入り、地熱が上昇するなどの異変が見られる。いつ噴火してもおかしくない状況で、19年までには噴火の兆候がはっきり表れてくると考えています。
太平洋プレートが日本列島へ潜り込んでいくプレッシャーは、東北地方では東日本大震災で解消されたが、今はその北と南にかかっている。
富士山だけでなく、御嶽山の噴火や昨年11月の長野県北部地震などの異変もそのためです」

 木村教授の予測では、次に富士山が噴火する場合、火口は北側の斜面。
溶岩が富士五湖や自衛隊演習林の方向に流れ出し、登山客がのみ込まれる恐れがあるという。

続きはソースで

引用元: 【災害】地震学者「大震災の後、地熱が上昇し斜面や山麓に亀裂が入る異変が見られる。19年までに富士山噴火も」

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1: 2014/07/17(木) 09:17:09.62 ID:???.net

ぬれたろうそく立てでろうそくを使うと、火がついた芯が飛び、火災を招く恐れがある。総務省消防庁は 「溶けたろうと水分が反応した際に起きる現象」として、メーカーとともに注意を呼びかけている。

この現象を突き止めたのは大阪府の枚方寝屋川消防組合本部。
昨年2月、枚方市の住宅で居間の障子が燃えるぼやが発生。
現場近くにろうそく立てが置かれていたが倒れた形跡はなかった。
住人は「使う前に、ろうそく立てを水で洗った」と話した。

同本部はろうそく立ての受け皿部分に水滴をたらして再現実験を開始。
ろうそくが燃え尽きる直前、最後に残った数ミリの芯が受け皿から「パチッ」と音を立てて跳ね上がった。
数種類のろうそくで約600回実験を繰り返し、20回(約3%)確認した。
最大で約50センチはじけ飛んだ。

続きはソースで

(高橋淳)
http://www.asahi.com/articles/ASG7J3FD5G7JUTIL00F.html

再現実験の様子。火のついたろうそくの芯がはじけ飛び、落下した=枚方寝屋川消防組合本部提供
http://www.asahicom.jp/articles/images/AS20140716001272_comm.jpg
再現実験の様子。ろうそくの芯が飛ぶ前=枚方寝屋川消防組合本部提供
http://www.asahicom.jp/articles/images/AS20140716001268_comm.jpg


引用元: 【防災】ろうそく立て、ぬらすと危険 芯が飛んで火災招く恐れ


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1: おばさんと呼ばれた日φ ★ 2013/12/19(木) 18:05:18.07 ID:???0

首都直下地震の対策を検討する政府の中央防災会議の作業部会(主査・増田寛也元総務相)は19日、東京都心南部でマグニチュード(M)7・3の大地震が起きた場合、最悪で死者約2万3000人、建物の全壊・全焼約61万棟にのぼるとする新たな被害想定の報告書を発表した。

経済被害は約95兆円で、政府予算の一般会計総額に匹敵する。作業部会は「建物の耐震化や出火防止対策の強化で、被害を10分の1に減らせる」と分析している。政府は今年度中にも首都直下地震対策大綱を改定し、減災に向けた取り組みを進める。

作業部会は、想定外だった2011年の東日本大震災を受け、04年度の被害想定を見直した。M7級の19パターンの地震のうち、切迫性が高く、首都の中枢機能への影響が大きい都心南部直下地震について震度や被害を予測した。

その結果、04年度の想定にはなかった震度7の強い揺れが、東京都の湾岸部などで想定されるとした。震度6強の揺れは1都3県の860平方キロ・メートルに及ぶ。

被害が最も大きいのは、火気の使用が多い冬の夕方だ。風速8メートルの風が吹き、都心の外側をまわる道路・環状7~8号線沿いなどの木造住宅密集地域で大規模な延焼が起きると想定。四方を火災で囲まれて逃げ場を失う「逃げ惑い」による死者も新たに加えた。その結果、火災による死者は最大約1万6000人となり、04年度の想定(約6200人)の2・5倍に増えた。建物の全焼も約41万2000棟と甚大だ。

人口が集中する首都圏では、地震から2週間後には避難所などで生活する被災者は約720万人に達する。
また、自宅に戻れない帰宅困難者は最大約800万人と想定した。

地震に伴う経済被害は、建物の倒壊など直接的な被害が約47兆円。工場の操業停止や交通、流通網の寸断などで生産やサービスが低下し、約48兆円の損失が出ると見込む。

9

ソース
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20131219-OYT1T00980.htm



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1: TOY_BOx@みそしるφ ★ 2013/10/20(日) 22:58:19.30 ID:???

防火対策の難しさから、原則として認められていない木造3階建ての校舎を建築できないか検証するため、国による大規模な火災実験が20日、岐阜県の山あいで行われました。

岐阜県下呂市には、高さおよそ15メートル、幅およそ24メートルの校舎に見立てた3階建ての木造の建物が準備されました。
建築基準法では、防火対策の難しさから、木造3階建ての校舎は原則として認められていませんが、木のぬくもりを教育に生かしたいという声を受け、国土交通省は、燃えにくい木造校舎の実験を繰り返しています。

3回目の今回は、木造の天井に燃えにくい石こうボードを使用して実験しました。

1階の火は、教室の中で徐々に大きくなり、さらに窓の外にも吹き出し始め、1時間3分後、黒い煙を上げながら、2階に延焼しました。

石こうボードを使い、さらに、ひさしをつけた前回と比べ、2階への延焼は16分速まりましたが、ひさしが無く、石こうボードも使わなかった1回目より、およそ1時間、2階への延焼を遅らせることができました。
ひさしやバルコニーは、防火対策に効果がありますが、児童が上に乗って転落するおそれがあるため、今回は、取り外して実験したということです。

国土交通省は、実験の結果を基に、来年度にも、木造3階建ての校舎が建築できるよう法律を改正する方針です。
研究グループの代表で、早稲田大学の長谷見雄二教授は、「実験が大規模な木造校舎を造るきっかけになれば」と話しています。

96c3c4ab.jpg

▽記事引用元 : NHKニュース 10月20日 17時34分 (リンク先に動画あります)
 http://www3.nhk.or.jp/news/html/20131020/k10015416111000.html
国土交通省
木造3階建て学校の実大火災実験(準備実験)の結果【速報】について ※前回実験の結果です
 http://www.mlit.go.jp/common/000233509.pdf  


【防災/建築】木造3階校舎建築へ 実火災実験(3回目)が行われる 岐阜の続きを読む
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