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犯罪

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1: 2018/03/28(水) 17:19:27.37 ID:CAP_USER
◆【ガチ】第二子として生まれた男は犯罪者になりやすいことが判明! MIT研究「悪事に走る可能性が最大40%高くなる」、原因は?

二人目の子どもは一人目に比べてトラブルメーカーになりやすく、悪事に走りやすいという研究が、米国のニュースメディア「CBS Boston」に取り上げられ、大きな話題になっている。

■第二子の男性はトラブルメーカー?

今月26日付の「CBS Boston」によると、第二子として生まれた男の子はトラブルメーカーになりやすいという調査結果を報告したのは、米・マサチューセッツ工科大学(MIT)やノースウェスタン大学などの合同研究チームだ。
同国フロリダ州とデンマークの2人以上の子どもがいる家庭を調査したところ、二人目の子どもとして生まれた男の子は、第一子として生まれた男の子に比べ、学校で規律違反を罰せられ停学になったり、刑事事件で逮捕され有罪判決を受ける可能性がなんと20~40%高いことが判明したという。

調査結果は、昨年「全米経済研究所(NBER)」で発表された。
なお、今回の研究の対象となったのは第二子の男の子だけで、女の子については現在調査中とのことだ。

アメリカでもデンマークでも、二番目に生まれた男の子は、兄や姉よりも権威に対して反抗しやすいトラブルメーカーとなる傾向が明らかに高かったのだ。
しかし、調査によれば兄弟間で健康状態や教育費に差はなかったという。
では、なぜ生まれた順でそれほどの差が出てしまうのだろうか?

続きはソースで

イメージ写真:http://tocana.jp/images/0327-2ndboys-1.jpg

TOCANA 2018/03/27
http://tocana.jp/2018/03/post_16420_entry.html
http://tocana.jp/2018/03/post_16420_entry_2.html
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引用元: 【研究】第二子として生まれた男は犯罪者になりやすいことが判明!MIT「悪事に走る可能性が最大40%高くなる」

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1: 2018/02/26(月) 05:14:15.81 ID:CAP_USER
米バンダ―ビルド大学メディカルセンター(VUMC)の神経学助教授であるRichard Darby氏が主導する研究班は、「犯行前に脳の異常(脳病変)が確認されていた犯罪者17人」の脳画像データをマッピングした。

 その結果、各犯罪者たちの障害部位は十人十色、さまざまな脳領域に位置してはいたものの、17人全員の病変が「ある特定の脳内ネットワーク」と強く関係している共通項が示唆された。

 報告の詳細は昨年(2017年)末の『Proceedings of the National Academy of Sciences (PNAS)』(12月18日オンライン版)に掲載。

 主筆のDarby氏は「今回の結果は、脳の機能不全がどのように犯罪行為に寄与するかのメカニズムを理解する一助となるだろう」と述べ、さらに「病変の予防や治療のための重要な一歩となるかもしれない」との見解を示した。

研究のきっかけは1966年の銃乱射事件
 今回の研究者たちが「脳異常と犯罪行為の関係性」について従来以上の強い関心を寄せたきっかけは、テキサス大学オースティン校で1966年に起きた銃乱射事件だった。

 死亡13人・負傷31人の大惨事を引き起こした末、銃撃戦で射◯された犯人(チャールズ・ホイットマン)は、「事件前」から頭痛を訴え、自ら「人格が変わった」と周囲に明かしていた。
事件後、犯人の「脳腫瘍」が判明して以来、研究者の耳目を集めた。

 Darby氏ら研究陣も「脳病変の出現」と「犯罪行為の開始」が関連しているという前提から解析を行なった。
脳活動の地図に加え、健康なボランティアから集められた大規模なデータ集を使用した。

 さまざまな場所の脳病変が「幻覚」や「妄想」を引き起こす理由に関しては、他の疾患との関連などを理解するため、その筋の研究で知られるハーバード大学医学部のマイケル・フォックス氏(神経学助教授)の知見も大いに参考とされた。

 その研究報告によれば、外傷性脳障害患者の約9%、そして前頭葉障害患者の14%に「暴力や犯罪が発生している」と示唆されているそうだ。

続きはソースで

関連ソース画像
http://healthpress.jp/images/Depositphotos_106106424_s-2015.jpg

ヘルスプレス
http://healthpress.jp/2018/02/post-3502.html
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引用元: 【神経学】暴力や犯罪を起こしやすい脳がある?脳の病気と犯罪の関係性[02/22]

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1: 2018/02/22(木) 10:06:15.45 ID:CAP_USER
ミサイルに変化するドローン(無人機)、世論を操る偽物のビデオ、自動化されたハッキング。
これらは、悪の手に渡った人工知能(AI)がもたらす脅威の一部に過ぎない。
第一線のAI専門家26人が、警告を発表した。

14機関の専門家26人が今月、英オックスフォードでAIの危険についてワークショップを開いた。
その結果をもとにした報告書「悪意ある人工知能の利用」は、ならず者国家、犯罪者やテロリストによるAIの悪用はすでに可能で、機は熟していると警告している。

100ページにわたる報告書では、AIが最も悪用される可能性がある3つの分野として、デジタル、現実世界、政治を特定している。

報告書には、非営利研究機関「オープンAI」やデジタル権利団体「電子フロンティア財団」、米国立安全保障シンクタンク「新アメリカ安全保障センター」も参加している。

AIシステムの設計者は、自分たちが開発する技術が悪用される可能性を減らすため、今まで以上に努力する必要があるという。

さらに報告書は、各国政府は新たな法律を検討しなくてはならないとも提言している。

報告書の主な提言は次の通り――。

・政策決定と技術研究の担当者は連携して悪意あるAIの使用について理解し、備えなければならない
・AIは様々な形で有用だが、諸刃の剣の技術で、研究者や技術者は悪用される可能性に留意し、先回りして対応する必要がある
・善悪両方に使える技術を長く扱ってきた分野(たとえばコンピューターのセキュリティ)から、最善慣行を学ぶべき
・AIの悪意ある使用リスクを軽減し防止しようと取り組む、利害関係者の範囲を積極的に拡大させる

ケンブリッジ大学人類絶滅リスク研究センター(CSER)のシャハール・アビン博士は、遠い未来のことよりも、現在入手可能な、あるいは5年以内に入手可能になる分野のAIに重点を置いたと、報告書についてBBCに話した。

「流れを一気に変えるもの」

特に気がかりののは「強化学習」と呼ばれる新分野だ。
人間の実例や指導のないまま、AIに超人的なレベルの知能を習得させる。

アビン博士は、近い将来にAIがどうやって「悪者」になってしまうか、可能なシナリオをいくつか示した。

・グーグルのディープマインドが開発し、
 人間の囲碁棋士を出し抜いた「アルファ碁」のような技術をハッカーが利用し、 データやプログラミングコードのパターンを読み取る
・悪意ある個人がドローンを購入し、顔認証技術を搭載させて特定の個人を攻撃する
・ボットの投稿を自動化したり、あたかも実際の人間が投稿しているかのような「フェイク」ビデオを流して政治的に世論を操る
・ハッカーが標的とする個人の話し方を合成し、なりすます

オックスフォード大学「人類の未来研究所」のマイルス・ブランデージ研究員は、「AIは市民や組織、国家を取り巻くリスク状況を変えてしまう。犯罪者がコンピューターに人間並みのハッキングやフィッシュ技術を学習させたり、個人のプライバシーなど有名無実化する監視・プロファイリング・抑止技術を覚えさせたりと、セキュリティにとてつもなく多大な影響が及ぶ」と懸念する。

「AIシステムが人間の能力水準に達するだけではなく、それを大幅に上回るのはよくあることだ」

「超人的な能力によるハッキングや監視、説得、人物特定の影響を検討するのは、とても心配だが、必要なことだ。人間以下の能力でも、人間の労働力を使うよりは一気に規模を拡張できるたぐいのAI能力も同様だ」

CSERの責任者で報告書を共同執筆したショーン・オヒガティー博士は、「人工知能は、今の状況を一気に変えることができる。
この報告書は、今後5~10年間の世界の様子を想定している」と説明する。

続きはソースで

(英語記事 AI ripe for exploitation, experts warn)
http://www.bbc.com/news/technology-43127533

関連ソース画像
https://ichef-1.bbci.co.uk/news/660/cpsprodpb/8F98/production/_100106763_robotai.gif

BBCニュース
http://www.bbc.com/japanese/features-and-analysis-43139275
ダウンロード


引用元: 【AI】人工知能はもう悪用される段階に 専門家警告[02/21]

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1: 2018/02/01(木) 18:16:17.71 ID:CAP_USER
神奈川県警が人工知能(AI)を使った取り締まりの新システム導入を検討していることが28日、県関係者への取材で分かった。犯罪や事故の発生を予測するなどして、捜査や未然防止に生かす。
2020(平成32)年の東京五輪・パラリンピック開幕までの試験運用を目指し、県の30年度予算案に調査費を計上する。実現すれば、全国の警察で初の試みになるという。

 県関係者によると、連続発生した事件の容疑者が同一かどうかを分析したり、容疑者の次の行動を予測したりするほか、事件事故が起きやすい時間帯と場所を確率で示すシステムの構築を目指す。
予測された時間帯や場所をパトロールの順路に組み込むなどして、治安向上や迅速な対応につなげる考えだ。

続きはソースで

関連ソース画像
http://www.sankei.com/images/news/180129/afr1801290003-p1.jpg

産経ニュース
http://www.sankei.com/affairs/news/180129/afr1801290003-n1.html
ダウンロード (1)


引用元: 【人工知能】犯罪発生 AIで予測 神奈川県警が全国初 東京五輪までの運用目指す[01/29]

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1: 2017/12/25(月) 04:29:07.70 ID:CAP_USER
亡くなった義理の父が小脳に軽い梗塞発作を起こした後、怒りっぽくなったと周りが気にしていた。
同じようなことは多くの人が経験すると思うが、私たちの行動は全て脳の活動により決まることを考えると、当然の話だ。
実際には、もっとドラマチックな症例が存在する。
鉄パイプが前頭葉に突き刺さって左の腹側正中前頭前皮質(vmPFC)が大きく障害されたあと、
それまでは慎しみ深い紳士的性格が一変し、粗野で凶暴な性格に変わってしまったフィネス・ゲージの症例や、
扁桃体の視床下部を圧迫する脳腫瘍が発生したあと性格が変わり、
ついに母親、妻を含む16人を射◯したチャールズ・ウィットマンの症例は脳科学の本にもよく紹介されている。

今日紹介するバンダービルト大学からの論文は、これまで脳障害が犯罪を誘発したことが明らかな報告例40例をもう一度読み返し、現在進んでいる脳内各領域のネットワークと重ね合わせて犯罪につながる脳ネットワークを特定しようと試みた論文で、米国アカデミー紀要にオンライン掲載された。
タイトルは「Lesion network localization of criminal behaviour(犯罪行動の病変とネットワークの局在性)」だ。

何よりも驚くのは、MRI検査が行われている症例報告を見直すことで、ここまで様々な分析ができることだ。
研究では犯罪者の脳イメージング検査を報告した論文を集め、まず脳に障害を受けた後、それまで問題なかった人が犯罪に走った例を17人集めている。これまで、ゲージなどについて書いている本では、犯罪や性格と、特定の脳領域の関係が注目されてきたが、17人集めてみると、障害部位は極めて多様で、特定の部位を犯罪行動と連関させるのは難しい。

著者らは、障害場所は違っていても、それぞれがネットワークされているのではと思いつき、1000人の正常人について脳内の結合性を調べたデータベースを利用して、17人の障害部位を重ね合わせると、ほとんどがゲージが喪失したvmPFCと結合しており、また多くはdmPFC(vmPFCの上方)とも結合していることを突き止めている。

続きはソースで

AASJ
http://aasj.jp/news/watch/7800
images (1)


引用元: 【医学】脳障害により誘発される犯罪(米国アカデミー紀要オンライン版掲載論文)

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1: 2017/07/27(木) 13:59:54.19 ID:CAP_USER9
顔認証「ブラックリストの人、瞬時に」 NEC開発強化
7/27(木) 7:54配信
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170727-00000016-asahi-bus_all

 犯罪の捜査や抑止に使う顔認証技術の開発に、NECが力を入れている。世界各地でテロ事件が頻発していることを受け、スポーツイベントなどの安全対策として需要が高まっているためだ。日本でも2020年の東京五輪に向け利用拡大を見込むが、プライバシーの配慮など課題もある。

 「群衆を撮影しているカメラ映像から、ブラックリストに掲載されている人物が瞬時に分かります」。シンガポールで7月上旬にあった警察関係者向けの国際展示会「インターポール・ワールド」で、NECの担当者はそう胸を張った。

 多くの人物が出入りする場所にカメラを設置し、特殊なプログラムに人物の顔を認識させるシステム「ネオフェイス」の説明だ。自動的に危険人物やVIPのデータベースと照合し、その結果をモニターに表示していく。

 NECは目や口角などの特徴点を細かく分析するシステムで精度を高め、有力企業16社が参加した性能評価で今年、世界トップだった。これまでは難しかった群衆の映像から特定人物を見分ける精度は、失敗した率が15%と、2位の外国企業の半分以下まで抑えた。

 NECによると、同社の技術はすでに世界40カ国で導入されるなど評価が高く、米国では州警察の約3分の1が同社の認証システムを使っている。インドのスーラト市では犯罪発生率が3割減り、車のナンバープレートの認識も合わせて導入したアルゼンチンのティグレ市では車の盗難が8割減った。英国では6月にあったサッカーの欧州チャンピオンズリーグ決勝戦で、フーリガンなどの危険人物を特定するのに使われたという。
ダウンロード (3)


引用元: 【社会】顔認証「ブラックリストの人、瞬時に」 NEC開発強化©2ch.net

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