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直下

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1: 2015/01/20(火) 09:56:35.01 ID:???0.net
http://www.j-cast.com/2015/01/19225600.html

高さ100メートル25階建てオフィスビルが、大阪直下の上町断層帯と呼ばれる活断層による地震によって激しく揺れ、周りのビルや建物を巻き込んで倒壊する。そんなショッキングな映像がNHKで流れた。
これはNHKが制作した精巧なCGなのだが、阪神・淡路大震災から20年ということもあり、「いつこんな地震が来るんだ?」と恐怖を覚える人が多く出ることになった。

「地震発生から僅か10秒余り、高さ100メートルのビルが倒壊しました。想定は実在する活断層による直下型地震です」
直下型地震を扱った「NHKスペシャル」が2015年1月18日放送された。CGは建設会社のシミュレーションをもとに制作されたもので、国の耐震基準を満たした超高層ビルでも倒壊の恐れがあることが分かった、とした。
シミュレーションによれば、国が基準にしている揺れの3.2倍の強さの地震が来れば、ビルは3秒後に大きな揺れに襲われ、高層階が低層階の動きについてこられなくなる。

13秒後にビルの1階と最上階の25階が3メートル余りずれるように変形した時点で、低層階の柱や「はり」が次々と破断し倒壊する。映像では超高層ビルが周りのビルや建物の上に横倒しになった。
「おいおい!! 超高層ビルは考えられる地震にはびくともしないって言っていた学者は大嘘付きだったのか!!」
「好きで高層ビルに住んでるのはともかくとして、付近の巻き添え事故に会う人が気の毒だよなあ」
などといった感想が掲示板などに出た。

この地震は大阪府を南北に貫く上町断層帯による地震を想定したものだ。
07年11月1日に政府・中央防災会議の専門調査会が示した中部圏・近畿圏の内陸地震発生時の被害想定では、上町断層帯でマグニチュード〈M〉7.6の地震が発生した場合、大阪府内では死者約4万1千人、負傷者約21万人、建物被害約92万棟に上る。これが実際に起きた場合のシミュレーションが番組で披露されたわけだが、NHKの取材に応じた関係者は、CGのインパクトが強すぎて説明も不十分だとして、「我々の真意が伝わりにくい」
「明日にも起きるかのような内容だった」と不満を漏らす。
国の基準値の3.2倍の揺れが起こったかどうかは確認できない

続きはソースで

<関連>直下地震で超高層ビル倒壊
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150118/k10014774561000.html

引用元: 【災害】10秒余りで高さ100メートルの超高層ビルが倒壊、NHKで流れた恐怖の大阪直下型地震シミュレーション

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1: ◆CHURa/Os2M @ちゅら猫ρ ★ 2014/01/07(火) 15:31:31.97 ID:???0

★高まる首都直下型 島村英紀氏が「地震」を警告
2014.01.06

「あの日」から2014年3月11日で3年が経過する。

東日本大震災(東北地方太平洋沖地震=マグニチュード〈M〉9)は東日本全体を載せたまま北米プレートを東南方向に大きく動かしてしまった。正確な測定は陸上部だけしかできていないが、宮城県の牡鹿半島では5・2メートル、首都圏でも30-40センチもずれた。このために、日本列島の地下がリセットされてしまったことになる。各所に生まれたひずみが地震リスクを高めている。

もともと首都圏は、世界でも珍しいほど地震が起きやすいところだ。それは首都圏の地下には、プレートが3つ(太平洋プレート、北米プレート、フィリピン海プレート)も同時に入っていて、それぞれのプレートが
地震を起こすだけではなくて、お互いのプレートの相互作用で地震を起こすからだ。

世界では2つのプレートが衝突しているために地震が多発するところはある。しかし3つのプレートが地下で衝突しているところは少なく、なかでもその上に3000万人もの人々が住んでいるところは、世界でもここにしかない。

2013年11月に茨城県や千葉県の地下を震源とするM5クラスの地震が続発したように、もともと少なくはない首都圏の直下型地震は、東北地方太平洋沖地震以来、様相が変わってきたように見える。これらの地震は地下がリセットされてしまったことと無関係ではない。

実は、もっと間の悪いこともある。地震にはM8を超える「海溝型地震」と、M7クラス以下の「内陸直下型地震」の2種類がある。海溝型地震は一般には日本の沖で起きるが、首都圏だけが海溝型地震が「直下」で起きてしまうという地理的な構図になっているのだ。このため、いままでも大正関東地震(関東大震災、1923年)や元禄関東地震(1703年)といった海溝型地震が首都圏を襲った。(以下略)

http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20140106/dms1401061133000-n1.htm
images



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1: ベガスφ ★ 2013/12/27(金) 22:32:05.03 ID:???

"大飯原発直下「活断層でない」…規制委が合意"

原子力規制委員会は27日、関西電力大飯原子力発電所の重要施設の直下を通る断層について、「活断層ではない」と認定した専門家チームの報告書案を検証する会合を開き、この認定を妥当とすることで合意した。

会合には、別の原発の断層調査を担当する専門家ら7人が参加。
報告書の表現や資料の不備を指摘する声は上がったが、結論の見直しを求めるような意見は出ず、結論は確定した。
専門家チームは近く、最終報告書をまとめる。

報告書案は、問題となった断層がずれた時に地層に残った痕跡や、地層に含まれる火山灰などを分析した結果、断層の活動年代は十分古く、「将来活動する可能性はない」としている。

20ca4068.jpg

2013年12月27日18時55分
http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20131227-OYT1T00900.htm



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1: おばさんと呼ばれた日φ ★ 2013/12/19(木) 18:05:18.07 ID:???0

首都直下地震の対策を検討する政府の中央防災会議の作業部会(主査・増田寛也元総務相)は19日、東京都心南部でマグニチュード(M)7・3の大地震が起きた場合、最悪で死者約2万3000人、建物の全壊・全焼約61万棟にのぼるとする新たな被害想定の報告書を発表した。

経済被害は約95兆円で、政府予算の一般会計総額に匹敵する。作業部会は「建物の耐震化や出火防止対策の強化で、被害を10分の1に減らせる」と分析している。政府は今年度中にも首都直下地震対策大綱を改定し、減災に向けた取り組みを進める。

作業部会は、想定外だった2011年の東日本大震災を受け、04年度の被害想定を見直した。M7級の19パターンの地震のうち、切迫性が高く、首都の中枢機能への影響が大きい都心南部直下地震について震度や被害を予測した。

その結果、04年度の想定にはなかった震度7の強い揺れが、東京都の湾岸部などで想定されるとした。震度6強の揺れは1都3県の860平方キロ・メートルに及ぶ。

被害が最も大きいのは、火気の使用が多い冬の夕方だ。風速8メートルの風が吹き、都心の外側をまわる道路・環状7~8号線沿いなどの木造住宅密集地域で大規模な延焼が起きると想定。四方を火災で囲まれて逃げ場を失う「逃げ惑い」による死者も新たに加えた。その結果、火災による死者は最大約1万6000人となり、04年度の想定(約6200人)の2・5倍に増えた。建物の全焼も約41万2000棟と甚大だ。

人口が集中する首都圏では、地震から2週間後には避難所などで生活する被災者は約720万人に達する。
また、自宅に戻れない帰宅困難者は最大約800万人と想定した。

地震に伴う経済被害は、建物の倒壊など直接的な被害が約47兆円。工場の操業停止や交通、流通網の寸断などで生産やサービスが低下し、約48兆円の損失が出ると見込む。

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ソース
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20131219-OYT1T00980.htm



首都直下地震で死者2万3千人…中央防災会議の続きを読む

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1: (ヽ´ん`) ◆ChahooS3X2 @ちゃふーφ ★ 2013/11/10(日) 02:33:55.57 ID:???0

 首都直下地震の被害想定の見直しを進めている中央防災会議の作業部会「首都直下地震対策検討ワーキンググループ」(WG)は、「防災上考慮すべき最大の地震」をマグニチュード(M)8.5以上とする方針を固めた。相模湾から東に延びる相模トラフが動くことを想定しており、被害は首都圏の広範囲に及ぶ見通し。従来はエネルギーが30分の1以下のM7.5で対策を進めており、広域支援体制の再構築が迫られそうだ。【飯田和樹、渡辺諒】

 東日本大震災を想定できなかった反省を踏まえ、起こりうる最大規模を再検討。その結果、相模湾から千葉県沖まで延びる相模トラフの大部分が一度に動く可能性を否定しきれず、この場合はM8.5以上となった。

 相模トラフでは過去、M8前後の地震が2回確認されている。1703年の元禄関東地震(M7.9~8.2)と、1923年の関東大震災(M7.9)で、いずれも相模トラフの一部が動いたと考えられてきた。M8.5以上の巨大地震が実際に起きた痕跡は確認されていないが、この2回の地震とは別の年代に、三浦半島で津波があった痕跡や、房総半島南部沿岸で地震による隆起が発見されるなど、未確認の巨大地震があったことを推測させる新たな知見がここ数年で発表されている。

 国が2004年度に公表した現在の首都直下地震の被害想定では、元禄関東地震のようなM8級の地震発生確率は低いとし、より現実的とされた規模(M6.9~7.5)と震源から18パターンを想定。
最も被害が大きいのは「冬の夕方に東京湾北部を震源とするM7.3」で、死者1万1000人▽建物全壊など85万棟▽経済被害112兆円--となった。(中略)

 M8.5以上が発生すれば、相模湾での大津波や首都圏の広範囲を強い揺れが襲うことになる。首都圏の各自治体は防災計画の抜本的な見直しを迫られることになりそうだ。国は当初、今春までに被害想定を見直す予定だったが、「M8.5」が発生する可能性について議論が長引き、公表が大幅に遅れてきた。WGの議論はまとまりつつあるが、委員の中には「過去に起きた例がない地震を想定しても現実味がないのではないか」と懐疑的な見方も残る。

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毎日新聞 http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20131109-00000044-mai-soci



“従来のM7.5想定から引き上げ” 首都直下地震はM8.5想定、被害広範囲になる見通し…中央防災会議の続きを読む

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1: 依頼35-142@pureφ ★ 2013/06/16(日) 06:05:05.98 ID:???

首都圏の地震頻度、高止まり 巨大地震確率も押し上げ

 東京都や神奈川県など首都圏を震源とする「首都直下地震」が起きると想定される地域で、マグニチュード(M)3以上の地震の発生頻度は東日本大震災後2年近くたった昨年末でも大震災前より高い状態であることが、遠田晋次・東北大教授らの2日までの分析で分かった。

 大震災を受けて頻度は上がり、その後下がっていくと予想されたが、元に戻るペースが遅く、将来の巨大地震発生の確率も押し上げているという。今後数年間は高止まりが続くことも考えられ、遠田教授は「普通の地震では考えられないような現象が起きている可能性もある」と注意を呼び掛けている。

共同通信 2013/06/02 20:43
http://www.47news.jp/CN/201306/CN2013060201001822.html
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