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研究

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1: 2018/01/29(月) 23:48:15.34 ID:CAP_USER
2018年度の政府全体の科学技術予算は計約3兆8400億円で、今年度の当初予算(3兆5892億円)に比べて約2500億円増えることが29日、わかった。

 各省庁が計上した予算案を内閣府がまとめた。
政府が目標としている年3000億円増は達成できなかったが、大幅な増額となった。

 継続事業の増額分や、新規事業など、予算の積み増しが計約600億円に上った。
また、政府は18年度から、基礎研究の強化や技術革新の促進などを狙いに、各省庁が進める事業のうち、先端の科学技術を取り入れたものを、新たに科学技術の関連事業に組み入れる。
国土交通省や文部科学省などの公共事業や人材育成などがこうした関連事業として認められ、約1900億円に上った。

続きはソースで

図:過去10年間の日本の科学技術予算
http://yomiuri.co.jp/photo/20180129/20180129-OYT1I50026-1.jpg

読売新聞
http://www.yomiuri.co.jp/science/20180129-OYT1T50048.html
ダウンロード (2)


引用元: 【政府】科学技術予算、2500億円増…基礎研究強化へ[18/01/29]

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1: 2018/01/26(金) 04:31:07.70 ID:CAP_USER
<大学教員の需要はこの50年間で右肩下がり、今や博士14人に1人しか教員のポストはない>

東洋経済オンラインの
「52歳大学非常勤講師・年収200万円の不条理」(1月12日)という記事が注目を集めている。
大学院博士課程を終えたものの、大学の専任教員になれず、非常勤講師という不安定な身分で糊口を凌いでいる男性のケースだ。

博士課程修了者の多くは、大学教員等の研究職志望だが、少子化もあり採用は年々減少している。
その一方で、90年代以降の大学院重点化政策により、博士課程修了者は激増している。
1990年では5812人だったが、2017年では1万5658人に膨れ上がっている。

昔は、需要が供給を上回っていた。高度経済成長期の1965(昭和40)年の博士課程修了者は2061人だったが、この年に発生した大学教員の需要数(当該年5月の本務教員数から、前年5月のそれを引いた数)は3037人。
単純に考えると、希望者の全員が大学教員になれたことになる。

大学教員市場がどれほど開かれているかは、後者を前者で割った数値で測られる。
1965年は1.47であったが、最近は目を覆いたくなるような状況になっている。
<図1>は、1965~2017年の時系列推移をグラフにしたものだ。

博士課程修了者(供給)は大幅に増えているが、大学教員の発生需要数は減っている。
需要を供給で割った開放係数は、70年代後半に1.0を下回り、現在まで低下の傾向をたどる。
大学院重点化政策が始まる前の90年では0.46だったが、2017年では0.07という惨状だ。
最近では、14人に1つのポストしかないことになる。

社会の高度化に伴い、博士号取得者に対する民間からの需要も増えるだろう。

続きはソースで

【筆者注】<図1>の大学教員市場の開放係数は、竹内洋・京都大学名誉教授が考案した。

図:大学教員市場の閉塞化
https://www.newsweekjapan.jp/stories/2018/01/25/maita180125-chart01.jpg
図:大学院博士課程入学者数の変化
https://www.newsweekjapan.jp/stories/2018/01/25/maita180125-chart02.jpg

ニューズウィーク日本版
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2018/01/post-9390_1.php
ダウンロード (2)


引用元: 【話題】博士を取っても大学教員になれない「無職博士」の大量生産[18/01/25]

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1: 2018/01/25(木) 20:23:47.21 ID:CAP_USER
科学技術の研究論文数で中国が初めて米国を抜いて世界トップになったとする報告書を、全米科学財団(NSF)がまとめた。

 中国を始めとする新興勢力が研究開発費を大幅に増やして力をつける一方、日本はインドにも抜かれ、存在感を低下させている。

 報告書は各国の科学技術力を分析するため、科学分野への助成を担当するNSFが2年ごとにまとめている。

続きはソースで

図:科学技術分野の論文の推移
http://www.yomiuri.co.jp/photo/20180125/20180125-OYT1I50017-N.jpg

読売新聞
http://www.yomiuri.co.jp/science/20180125-OYT1T50061.html
ダウンロード


引用元: 【論文】科学論文数、日本6位に低下…米抜き中国トップ[18/01/25]

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1: 2018/01/19(金) 19:19:51.96 ID:CAP_USER
あらゆるがんを発見できる血液検査――。
これは、現代医学にとって最大の目標のひとつだ。研究者は目標実現に向かって、さらに一歩を踏み出した。

米ジョンズ・ホプキンス大学の研究チームは18日、8種類のがんを調べる検査の臨床試験について米科学誌サイエンスに発表した。
毎年の定期的な検査で、がんの早期発見につなげたい考えだ。英国の専門家たちも、「非常にわくわくする」と強い期待を示している。

「Cancer Seek(がん探査)」検査は、がんの発症と共に起きることの多い、16の遺伝子の突然変異や8種類のたんぱく質の放出を検知する。

子宮や肝臓、胃、すい臓、食道、結腸、肺、乳房にがんがあるが、転移していない患者1005人を対象にした臨床試験で、7割の確率でがんを発見したという。

ジョンズ・ホプキンス大学医学校のクリスチャン・トマセッティ准教授はBBCに対して、「この早期発見の研究分野は欠かせないもので、とてもわくわくする結果が得られた」と話した。

「がん患者の生存率に、非常に大きい影響を与えると思う」

検査対象となった8種類のがんのうち、5種類については現在、早期発見のスクリーニング方法がない。
がんは発見が早ければ早いほど、治療の可能性が大きくなる。

すい臓がんの場合、初期には症状が非常に少ないため早期発見が難しく、患者の5人に4人は、すい臓がんと診断を受けた1年以内に死亡している。

続きはソースで

(英語記事 Cancer blood test 'enormously exciting')

画像:乳がん細胞
https://ichef-1.bbci.co.uk/news/624/cpsprodpb/A9FE/production/_98681534_m1220387-breast_cancer_cells_sem-spl.jpg

BBCニュース
http://www.bbc.com/japanese/42742386
ダウンロード


引用元: 【医学】がんの「血液検査」、実現に期待高まる

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1: 2018/01/09(火) 21:30:57.26 ID:CAP_USER
糖尿病医療の権威である日本糖尿病学会が作成した『糖尿病診療ガイドライン2016』に、北里大学北里研究所病院糖尿病センター長の山田悟医師は失望した。

 診療ガイドラインは、研究によって導かれたエビデンス(科学的根拠)に基づき作成するものだ。
最新の研究結果を反映して更新されるにもかかわらず、2012年に山田医師が「糖質制限」の有効性を確認した試験の論文が盛り込まれなかったのである。

 この診療ガイドラインは専門医や管理栄養士にとって教科書的な存在で、診療や栄養指導のベースとなる。ここで示される食事療法は、糖尿病患者にとどまらず、生活習慣病などを予防したい健常者たちの食事法にも通じ、日本国民にとって広く大きな意味を持つ。

 学会は長年、食事療法として摂取エネルギー(カロリー)の量を減らす「カロリー制限」を推奨してきた。

続きはソースで

図:医師アンケートは医師専用コミュニティサイト「MedPeer(メドピア)」、管理栄養士アンケートは管理栄養士による食事トレーニングサービスを提供する「Diet Plus(ダイエットプラス)」、秘書アンケートは秘書サポートサイト「こちら秘書室」の協力を得てそれぞれ実施した 
http://dol.ismcdn.jp/mwimgs/6/1/670m/img_61f8ca28a5a17ba60a34c35140cc664e499270.jpg

ダイヤモンド・オンライン
http://diamond.jp/articles/-/154685
ダウンロード (1)


引用元: 【医学】医師が支持する糖質制限に学会がお墨付きを与えない不思議

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1: 2018/01/05(金) 17:43:06.42 ID:CAP_USER
2017年末、米国政府の機密情報が明るみになり、多くの人を驚かせた。
説明のつかない飛行物体とみられる現象、いわゆる「UFO」の研究を米国防総省(ペンタゴン)が続けていたのだ。

 国防総省のプロジェクト「先端航空宇宙脅威特定計画(Advanced Aviation Threat Identification Program)」は2007年、未知の推進、静止、その他の高度な技術を用いていると考えられる、説明のつかない飛行物体を調査する目的で立ち上げられた。
計画の知見を詳しく記した490ページの報告書はまだ公開されていないが、おそらく存在するらしい。

 このプロジェクトの存在自体が、宇宙人が地球にやって来ているという主張の裏付けだと考える人もいるかもしれないが、それは論理的な結論ではない。
否定できない事実は、不可解な自然現象の観察は、間違いなく調査に値するということだ(「調査」が科学的になされる限り)。
そしてこの計画は、米国政府が出資した初の高度な知的生命体の証拠探しにも程遠く、今のところ成果は見いだせない。

UFOに関する計画は半世紀以上前に始まり、今もまだ行われている。
これまでに、不可解な目撃情報や外来物体の評価、知的通信の信号をとらえるための上空のスキャン、
はるか遠くの天体にいる生命の兆候を探し出せる機器の開発といった取り組みがなされてきた。

「UFOについて、科学的とされる検討に予算を投入することを政府が選んだという事実は、まったく驚くべきことではありません。
とりわけ、国防上の脅威に大きくかかわる可能性がありましたから」と話すのは、セス・ショスタック氏。
地球外生命探査(SETI)に取り組む研究所の上席天文学者だ。

「連邦政府は長いことUFOに関心を持ってきました。
1940年代後半に話題になった、誰でも知っているロズウェル事件の頃からです」とショスタック氏は話す。
「関心の理由は、空中にいたと報告される謎の物体が、ソ連の最新の航空機かもしれないという懸念でした。今ならロシアか中国です」

「UFOへの関心が実は国防以上のものであり、我々がいる小さな惑星に他の存在が訪れているのかどうか、米国政府が本当に知りたがっていたのだと思うかもしれません」。
実際、米国の人口のおよそ3分の1が、こうした不思議な現象の一部は地球外からの訪問者によるものだと思っている。
「だとしても、その可能性を調べるのに費やされた金額がささやかなものだという事実に、驚きは少しもありません」

画像:米国国防総省(ペンタゴン)の上空からの眺め。
http://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/18/122800003/ph_thumb.jpg?__scale=w:500,h:274&_sh=03208e0560

画像:国防総省のUFO調査事業を2017年10月まで率いていたルイス・エリソンド氏。報道では、
辞任の理由を「度を越した秘密主義と内部の反対勢力への抗議」と語っている。
http://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/18/122800003/02.jpg?__scale=w:500,h:357&_sh=0730e60450

続きはソースで

ナショナルジオグラフィック日本版サイト
http://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/18/122800003/
ダウンロード


引用元: 【宇宙】〈1947年のロズウェル事件から〉米国が極秘にUFO研究、過去を含め成果は?

〈1947年のロズウェル事件から〉米国が極秘にUFO研究、過去を含め成果は?の続きを読む
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