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競争

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1: 2019/03/14(木) 01:03:47.77 ID:CAP_USER
1969年7月20日、ニール・アームストロング船長とバズ・オルドリン操縦士の2人が、アポロ11号を月に着陸させ、人類史上初めて月面に降り立った。それから、今年でちょうど50年となる。

アポロ宇宙船はその後、1972年のアポロ17号まで5回、月に着陸し、12人の宇宙飛行士が月面に降り立った。アポロ計画以後、人間は月の上に立っていない。

アポロ11号が月面に着陸して50年目の2019年は、“宇宙開発元年”になると言われている。今年、世界の民間企業がいっせいに月で“資源開発競争”を始めることはあまり知られていない。

■イスラエルを皮切りに各国企業が月探査を開始

2019年1月、中国の国産ロケット「長征3号乙」によって打ち上げられた中国製の無人探査機「嫦娥4号(じょうが4号)」が月の裏側への着陸に成功した。探査機が月の裏側に着陸したのは世界初。JAXAはおろかNASAやロシアですら成し遂げていなかった快挙だ。月の裏側は地球からの距離が遠く、いくつもの課題をクリアしたことになる。今、中国製のローバー(小型車)が、月の裏側を探査している。

そして2月22日には、イスラエルの民間会社「スペースIL(アイエル)」が開発した月探査ローバーが、米国のスペースXのロケットに載って打ち上げられた。4月には民間として初のローバーが月に着陸することになる。この3月にはインド宇宙当局ISROが続き、その後2020年にかけ民間企業の月探査ローバーが続々と打ち上がる予定になっている。

■月面は巨大なビジネス市場

宇宙開発と言うと、どんなイメージを持つだろうか。堀江貴文さんのロケット計画には、「現実離れしている」と感じるかもしれない。また、ZOZOの前澤友作さんが月旅行の話には、「桁外れなドリーマー」のようなイメージを抱くかもしれない。

その思考の背景には、きっと、宇宙は「とんでもなく遠い世界の話」と思いたくなる感覚があるのだと思う。宇宙の話は、かっこいいけれど、どこか空想ように思えるし、宇宙開発はアニメやマンガ、さらには中二病的な香りがしなくもない。NASAが火星に着陸したとか、JAXAがリュウグウの画像を送ってきたとか、そんなニュースを聞いても、政府や科学者が壮大な実験に巨額を費やしているとしか感じられないかもしれない。

しかし、そう感じているとしたら、その感覚は現実からすでに一回り遅れていることになる。世界中の国と民間企業がこぞって宇宙開発に挑んでいるのは、アニメの延長や科学者の夢のためだけではなくなってきているからだ。今、まさに宇宙はビジネス市場になろうとしている。

宇宙ビジネスの現在の市場規模は38兆円。バンク・オブ・アメリカの試算によると、それが2040年には少なくとも300兆円に膨れ上がる。「少なくとも」の理由は後で述べるが、この巨大市場に、アメリカ、ロシア、EU、中国、インド、イスラエル等々、世界各国の企業が参入を図っている。

https://d1kls9wq53whe1.cloudfront.net/articles/25982/ORG/50512f631521c5ea25e0958734511954.jpg

続きはソースで

https://forbesjapan.com/articles/detail/25982
ダウンロード (2)


引用元: 【宇宙開発】2019年は「宇宙資源開発元年」 300兆円市場に出遅れる日本[03/13]

2019年は「宇宙資源開発元年」 300兆円市場に出遅れる日本の続きを読む

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1: 2019/04/03(水) 16:53:25.59 ID:CAP_USER
暮らしや産業を一変させる可能性を秘める「破壊的イノベーション」を生み出すため、政府が新たな研究開発制度を立ち上げる。29日、具体的な開発の目標を定める有識者会議の初会合が開かれた。5年で約1千億円を投じ、失敗を恐れない野心的な研究を後押しする狙いだが、資金力では米国や中国に見劣りする。日本の強みを生かして革新的技術を生み出す「選択と集中」が不可欠だ。
https://www.nikkei.com/content/pic/20190330/96958A9F889DE6E1E3E3EBE2E1E2E0EBE2E1E0E2E3EB9793E4E2E2E2-DSXMZO4311899029032019EA6001-PN1-2.jpg

新設するのは「ムーンショット型研究開発制度」で、人類を月に送った米アポロ計画にちなんだ。「破壊的イノベーションを生み出す競争が激化している」「少子高齢化など社会的課題を解決するため世界からトップ研究者を集める」。平井卓也科学技術相は有識者会議でこう強調した。

今夏にも目標を定め、広くアイデアを募る。採択されれば、最大で10年の支援を想定する。

目標について、会合では委員から「自然災害の死者をゼロにする」「宇宙エレベーターを実現する」といった発言があった。宇宙エレベーターには、日本が先頭を走る最先端の炭素材料カーボンナノチューブが欠かせず、波及効果がもたらされる可能性がある。多くの委員はわかりやすく大胆な目標を定める必要性を強調。座長を務める経済同友会の小林喜光代表幹事は「若者のロマンを喚起するようなストーリー性が必要だ」と述べた。

お手本は米国の国防高等研究計画局(DARPA)で、高い目標を掲げて研究を進める。その成果はインターネットの原型となる技術や全地球測位システム(GPS)といった社会や産業に欠かせないインフラを生み出し、米アップルの音声技術「Siri(シリ)」などにつながった。

破壊的イノベーションを生むため、欧米は国家が主導する形の大型研究を強化している。全米科学財団(NSF)は「10大アイデア」と呼ぶ事業に着手。2019会計年度に3億ドル(330億円)規模の資金を投じる。欧州連合(EU)も18年から3年間に、ハイリスク型研究などに27億ユーロ(約3350億円)の予算を充てる。欧州発の革新的技術を生み出し、存在感を高める狙いがある。

背景には、先端技術で米国と覇権を争う中国の存在がある。例えば、高度な計算を伴う研究に欠かせないスーパーコンピューター。世界の専門家がまとめた最新の計算能力ランキングで、1、2位は米国だったが、中国は500位以内に入った台数では45%を占める。
https://www.nikkei.com/content/pic/20190330/96958A9F889DE6E1E3E3EBE2E1E2E0EBE2E1E0E2E3EB9793E4E2E2E2-DSXMZO4311907029032019EA6001-PN1-3.jpg

続きはソースで

日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO43119030Z20C19A3EA6000/
ダウンロード (1)


引用元: 【話題】破壊的イノベーション技術に1000億円 「選択と集中」どう機能 政府の新たな研究開発制度[03/30]

破壊的イノベーション技術に1000億円 「選択と集中」どう機能 政府の新たな研究開発制度の続きを読む

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1: 2019/02/15(金) 04:46:38.69 ID:CAP_USER
一度の射◯でおよそ1億匹の精◯が放出されるといわれていますが、そのうち卵子にたどり着き受精を果たせるのはたった1匹。およそ1億分の1という激しすぎる競争を勝ち抜けるような強い精◯を選別するために、女性の生 殖 器は精◯たちをさまざまなふるいにかけます。その一例に「体液の流れと生 殖 器の構造」があるとして、コーネル大学の研究者らが生殖器官内での精◯の動きをシミュレーションし、実験を行った結果を発表しています。

Strictures of a microchannel impose fierce competition to select for highly motile sperm | Science Advances
http://advances.sciencemag.org/content/5/2/eaav2111
https://i.gzn.jp/img/2019/02/14/sperm-model-reproductive-tract/00_m.jpg

Watch these sperm wriggle up a model reproductive tract - The Verge
https://www.theverge.com/2019/2/13/18223734/watch-sperm-model-reproductive-tract-study

実際にデバイス内を必死に進もうとするも押し流される精◯の姿は以下のムービーから見ることが可能です。

Strictures of a microchannel impose fierce competition to select for highly motile sperm - YouTube
https://youtu.be/rHnWW2gStzo



食品化学者のAlireza Abbaspourrad氏率いる研究チームは、生殖器官内での精◯の動きを高い精度でシミュレートできるような装置をマイクロ流体デバイスで開発しました。マイクロ流体力学は、100ナノメートルから数百マイクロメートルの単位の世界で化学的・物理的に液体の挙動について研究する学問です。技術の発展と共に精度の高い実験装置を作ることができるようになり、髪の毛よりも細い管をガラスやシリコンに通した「マイクロ流体デバイス」も開発されたことで、近年勢いを見せる分野の1つです。
https://i.gzn.jp/img/2019/02/14/sperm-model-reproductive-tract/001.jpg

続きはソースで

https://i.gzn.jp/img/2019/02/14/sperm-model-reproductive-tract/a01_m.jpg

https://i.gzn.jp/img/2019/02/14/sperm-model-reproductive-tract/a02_m.jpg

GIGAZINE
https://gigazine.net/news/20190214-sperm-model-reproductive-tract/
ダウンロード (7)


引用元: 【医学】弱い精子は卵子にたどり着く前にブロックされることがよくわかる実験映像[02/14]

弱い精○は卵子にたどり着く前にブロックされることがよくわかる実験映像の続きを読む

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1: 2019/02/15(金) 14:24:16.17 ID:CAP_USER
(CNN) 古代の海に生息していた史上最も巨大なサメ、メガロドンについて、従来考えられていたよりも早い時期に絶滅していたとする研究論文がこのほど学会誌に掲載された。絶滅の原因は、大きさではるかに下回るホオジロザメとの生存競争に敗れたためとしている。

論文の中で研究チームは、メガロドンの絶滅時期をこれまでの説から100万年さかのぼる360万年前と断定した。チームを率いる米サウスカロライナ州チャールストン大学の古生物学者は、過去の研究でデータとして使用された化石を分析し直したところ、年代の正確さなどに問題があったと説明。化石の密集したカリフォルニア州からメキシコにかけての地域の岩石をサンプルに調査を行い、メガロドンに間違いないとみられる化石の現れる年代を360万年前までと特定したという。

過去の研究の中には、メガロドンの絶滅を超新星爆発に伴う宇宙放射線の影響と結びつけるものもあった。

続きはソースで

https://www.cnn.co.jp/storage/2019/02/15/b21eb982b943512b6e9de6bc8c8220af/t/768/432/d/giant-prehistoric-megalodon-mystery-solved-restricted-super-169.jpg

https://www.cnn.co.jp/fringe/35132786.html
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引用元: 【古生物】太古の巨大ザメ、メガロドン ホオジロザメとの生存競争に敗れたのが絶滅の原因という研究論文[02/15]

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1: 2018/12/06(木) 16:47:12.99 ID:CAP_USER
【12月5日 CNS】近ごろ「人工知能(AI)専攻の博士は年収80万元(約1300万円)」とのニュースが、インターネット上で話題になった。以前から期待されてきたAI業界が、これでまた注目の的となった。

 情報によると、このニュースは、「第一財経(China Business Network)」の記者が「第20回中国国際高新技術成果交易会人才智力交流会」で得たもので、ある企業が、AI専攻の新卒博士の年収を、昨年の50万元(約820万円)から今年の80万に引き上げると表明したことによる。AIに進出することは決めたものの、新人への報酬をいくらにするか決めていない企業も、ITの大企業からAI人材を引き抜く準備を進めている。

 中国の高度人材の大手求職サイトである「猎聘(Liepin)」で人気の職種を検索すると、企業のAI人材の需要は急速に膨らんでいる。

続きはソースで

(c)CNS

http://afpbb.ismcdn.jp/mwimgs/d/8/320x280/img_d854191edc61402db85c2c26c3478025215032.jpg
http://www.afpbb.com/articles/-/3199936

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引用元: ヘッドハンターが目を付ける人工知能(AI)専攻の博士、年収1300万円も[12/05]

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1: 2018/10/16(火) 20:26:36.10 ID:CAP_USER
日本の「研究力」の低下が指摘されている。その原因は何か。国が進める競争政策に、問題はないのか――。国立大学協会会長で京都大総長の山極寿一さん、国の予算をあずかる財務省主計局次長の神田真人さんに聞いた。山極さんは「研究費の『選択と集中』政策は間違いだ」と主張。これとは逆に、神田さんは「競争がなければ、日本は廃虚になってしまう」と訴える。

日本の研究力が低下している。2003年~05年と13年~15年のそれぞれ3年間の平均を比べると、日本発の論文数は減り、世界シェアは2位から4位に。影響力が大きい、他の論文への引用数がトップ10%の論文のシェアも、4位から9位に後退した。

 過去の日本人ノーベル賞受賞者を始め、多くの研究者が原因として指摘するのが、04年の国立大法人化とともに始まった国の「競争政策」による影響だ。

続きはソースで

https://www.asahicom.jp/articles/images/AS20181015004448_comm.jpg

朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/articles/ASLBD56JXLBDPLBJ006.html
ダウンロード (1)


引用元: 日本の研究力低下、悪いのは…国立大と主計局、主張対立[10/16]

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