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製造

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1: 2018/04/17(火) 13:30:51.14 ID:CAP_USER
高レベルの放射性廃棄物を地層処分する施設は世界各国に存在しますが、これらの廃棄物は数万年以上にわたって地下で保管し続ける必要があるという問題点を抱えています。
1万年後の人類に言葉でメッセージを伝えるのは難しいことから、施設の危険性を「シンボル」「4コママンガ」「建築物」
「遺伝子操作で色を変えた猫」を使って伝えていくというアイデアが示されています。

Ten Thousand Years - 99% Invisible
https://99percentinvisible.org/episode/ten-thousand-years/

アメリカ・ニューメキシコ州に存在する核廃棄物隔離試験施設(WIPP)は核兵器の研究開発によって発生した核廃棄物を恒久的に処分するためのアメリカ最初の地層処分施設です。
WIPPは核兵器製造において生じる核汚泥だけでなく、手袋や工具など、放射性物質と接触した日用品が廃棄される場所でもあります。

地面に埋められたグローブや工具といった廃棄物は放射性を持ちますが、20万年かけて無害化されていきます。
しかし、いつの日かWIPPが人々から忘れ去られ放置されるようになると、WIPPについて情報を持たない人々がやってきて核廃棄物が埋められた地面の上に文化を築き、その文化が消え去っていき……ということが繰り返されるはず。
潜在的に危険な廃棄場が、その存在の意味を忘れ去れてしまうということには、大きな危険が伴います。

2014年においても、WIPPから放射性物質が漏れて複数のスタッフが放射能にさらされており、原因は「ネコ用トイレの砂」であったことがのちの調査で判明しています。

上記のような事故が発生したとして、私たちがその情報を知ることができるのは、言語を共有しているためです。
しかし、1万年後の人々にどのようにしてこの問題を伝えていくのか?という問題が残されています。

1万年という年月は途方もないものです。
今から1万年前、地球上に広まった新しいテクノロジーは「農業」でした。
当時の人々が現代の生活を予測するのが困難であることからわかるように、今から1万年後に何が起こるのかを私たちが予測することはほぼ不可能です。

このことから、WIPPの情報を未来へと伝え続けるためには「言語」ではなく「シンボル」を用いることが考えられています。
笑顔の顔文字が言語を超えて人々にメッセージを伝えるように、シンボルは言語より普遍的なものであると考えられました。
実際に、警告を示す顔文字は子どもに毒物であることを示すマーク「Mr. Yuk」で使われています。

「核の冬」などの持論で知られるカール・セーガン氏は、ドクロや十字架といったシンボルを用いることでWIPPが有する問題は解決すると主張しました。
しかし、シンボルもまた時間の経過と共に意味合いを変化させていきます。
近年は「死」を示すと見なされるドクロや十字架は、使用されるようになった当初は「再生」という意味合いを持っていました。
以下のイラストでも、キリストがはりつけにされた十字架の下にドクロと十字に交差された骨が描かれています。

続きはソースで

関連ソース画像
https://i.gzn.jp/img/2018/04/17/ten-thousand-years-wipp/002.jpg
https://i.gzn.jp/img/2018/04/17/ten-thousand-years-wipp/001.jpg
https://i.gzn.jp/img/2018/04/17/ten-thousand-years-wipp/005.jpg

GIGAZINE
https://gigazine.net/news/20180417-ten-thousand-years-wipp/ 
ダウンロード (2)


引用元: 【核廃棄物地層処分】1万年後の人類に核廃棄物の危険性を伝えるために「猫」を利用するなどアイデアいろいろ[04/17]

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1: 2018/04/09(月) 17:19:29.14 ID:CAP_USER
 2018年4月2日、小型ビジネスジェット機「ホンダジェット」を製造するアメリカ法人、ホンダ・エアクラフト・カンパニー(HAC)が、2018年の全米航空宇宙学会(AIAA)「連盟優秀賞(Foundation Award of Excellence)」を受賞することになったと、同社が発表しました。
全米航空宇宙学会(AIAA)は、1963年に設立された、アメリカの航空宇宙工学とその関連分野の学会です。

 今回ホンダ・エアクラフト・カンパニー(HAC)が受賞した連盟優秀賞というものは、航空宇宙技術において顕著な業績に対して贈られるもの。
過去にはボーイング(機体の大部分を炭素繊維複合材で作ったB787ドリームライナー開発に対して)、ロッキード・マーティン(F-35開発に対して)、NASAのラングレー研究所(一連の航空宇宙技術研究に対して)などが受注しています。

 ホンダ・エアクラフト・カンパニーの受賞理由は、ホンダジェットの開発と、その商業的成功によって・・・

続きはソースで

関連ソース画像
http://otakei.otakuma.net/wp/wp-content/uploads/2018/04/HondaJet.jpg

おたくま経済新聞
http://otakei.otakuma.net/archives/2018040601.html
ダウンロード (4)


引用元: 【航空技術】ホンダジェット製造会社が全米航空宇宙学会の賞を受賞[04/06]

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1: 2018/04/09(月) 21:43:28.72 ID:CAP_USER
やじうまPC Watch
1泊約8,500万円。世界初の「宇宙ホテル」が2021年に営業開始
佐藤 岳大2018年4月9日 14:55

Aurora Station
https://pc.watch.impress.co.jp/img/pcw/docs/1116/017/01.jpg

 米スタートアップのOrion Spanは5日(米国時間)、世界初の宇宙ホテルを発表した。

 同社では、宇宙ステーションの設計/製造コストを抑える独自の技術により、「Aurora Station」を打ち上げ、2021年後半より“高級宇宙ホテル”として営業する。2022年までに観光客や宇宙飛行士の受け入れ、宇宙研究などの実施を目標としている。

 宿泊には訓練が必要となるが、通常24カ月必要とされるところ、3カ月間で完了するプログラムを開発しているという。

 Aurora Stationは、高度2,000km以下の地球低軌道(LEO)に投入される予定。LEOには国際宇宙ステーション(ISS)や気象観測衛星などが飛行しており、上空約400kmに位置するISSの場合、時速約28,000km(秒速約8km)で飛行し、約90分間で地球を一周している。

続きはソースで

Aurora Station内のイメージ
https://pc.watch.impress.co.jp/img/pcw/docs/1116/017/02.jpg


関連リンク
Orion Spanのホームページ(英文)
ブログ(英文)
Bloomberg誌の報道(英文)

https://pc.watch.impress.co.jp/docs/news/yajiuma/1116017.html
images


引用元: 【宇宙開発】1泊約8,500万円。世界初の「宇宙ホテル」が2021年に営業開始[04/09]

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1: 2018/02/26(月) 05:34:27.90 ID:CAP_USER
製造業の産業構造を大きく変えると可能性を秘めた「第四次産業革命」。
デロイトが2017年8月に、日本をはじめ、アメリカ、アジア、ヨーロッパの19カ国の経営幹部1603人を対象に調査した調査
「第四次産業革命への対応準備調査」では、日本の対応の遅れが目立つ結果を示している。


■第四次産業革命の影響力を実感できない経営者が多数

第四次産業革命に対し、日本(91%)および世界(87%)の経営幹部が「社会により多くの平等と安定をもたらす」と考えており、また「社会に最も大きな影響を与えうる」と考えているという
(日本:公開企業70%、非公開企業64%、全世界:公開企業74%、非公開企業67%)。

 しかし、自社が多大な影響を与えうる課題領域は、「顧客への最良の製品/サービスの提供」「短期的または、長期的な財務成績の向上」といった、企業の従来からの役割に回答が集中している。

 市場、教育、環境などの社会的課題に大きな影響を及ぼすと考える経営者は少数にとどまっているとした。

 特に日本の経営幹部はこの傾向が強く、「公正で開かれた市場の実現に向けた改革の推進」は全世界が24%であるのに対し日本は9%だった。

 「商品・サービスへのアクセス向上や低価格化などを通じた未充足ニーズへの対応」は全世界の19%に対し日本は14%という結果だった。

 市場環境の改善への影響についても他国企業よりも認識が低い結果となった(図1)。


■第四次産業革命への発想が乏しい日本

 「最新技術は競争上の主要な差別化要因と考えるか」という質問では、日本の経営幹部は「強くそう思う」(5%)、「そう思う」(17%)と回答。
 全世界(強くそう思う:20%、そう思う:37%)と比べて低い割合であるとした。

続きはソースで

図1:「貴社は次の課題解決に影響を与えることができますか?」という問いに対する
「多大な影響を与えることができる」の回答の割合
https://www.sbbit.jp/article/image/34527/580_bit201802021920220674.jpg

内閣府:
http://www5.cao.go.jp/keizai3/2016/0117nk/n16_2_1.html

ビジネス+IT
https://www.sbbit.jp/article/cont1/34527
images


引用元: 【テクノロジー】第四次産業革命調査、日本の経営陣8割が「最新技術は差別化にならず」[02/20]

第四次産業革命調査、日本の経営陣8割が「最新技術は差別化にならず」の続きを読む

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1: 2017/12/28(木) 17:48:38.28 ID:CAP_USER
〈専門家がわかりやすく解説する技術的背景〉

2017年12月11日、博多13時33分発の東京行き「のぞみ34号」16両編成において、走行中に異臭と異音が認められたため、JR東海の車両保守担当者が17時34分頃に名古屋駅で床下点検を実施したところ、13号車(前から4両目)歯車箱付近の油漏れが確認され、さらに台車枠の亀裂および継手の変色が発見された。

列車は名古屋駅で運転を打ち切るとともに、台車枠の亀裂が極めて危険な状態であるため、車両基地に回送せず名古屋駅14番線に留め置かれた。当該台車を現地で交換のうえ、12月18日までに車両基地へ回送された。

この編成はJR西日本所属のN700系K5編成で、2007年にN5編成として川崎重工業で製造されたものである。
岡山駅からJR西日本の車両保守担当者が添乗して13号車で「うなり音」を確認したが、東京の総合指令所では運転継続可能と判断、結果的にJR東海の名古屋駅まで走行した。
国土交通省の運輸安全委員会は“重大インシデント”として調査を開始しており、いずれ原因が究明され公表されるが、現時点で判明している事実に基づいて、鉄道車両に関わる“機械屋”としての立場で、原因と再発防止について考えてみたい。

〈台車の定期検査で亀裂は発見できたか〉

まずN700系の台車の構造を見てみよう。

台車には2対の輪軸(両側の車輪を車軸に固定したもの)があって、車体を支えるとともにレールに沿って走行させる機能を持っている。
動力源のモーターも台車に取り付けられ、モーターの回転は継手を介して歯車に伝わり、嚙み合う歯車で減速されて輪軸に伝わる。

台車の骨組み(上から見るとH形)を台車枠と呼び、側(がわ)バリと横バリで構成されている。
今回の亀裂は側バリの下面、輪軸を支える軸バネの付け根に近い部分で発生した。

続きはソースで

画像:今回の台車亀裂が発生したJR西日本所属N700系K5編成 
http://tk.ismcdn.jp/mwimgs/2/b/1140/img_2b0ecd8a77b80cc43a8bb197b49c92a2289362.jpg

画像:N700系の台車の構造と発生した亀裂の位置(JR西日本のプレスリリースを編集部で加工)
http://tk.ismcdn.jp/mwimgs/5/f/760/img_5fc2511087203b6876ea566982f3dd25621897.png

東洋経済オンライン
http://toyokeizai.net/articles/-/202810
ダウンロード (3)


引用元: 【テクノロジー】〈解説〉新幹線の「亀裂」はなぜ発見できなかったのか

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1: 2017/12/04(月) 05:46:56.12 ID:CAP_USER
ロッキード・マーチンは、戦闘機に搭載するレーザー兵器の開発について、アメリカ空軍と2630万ドル(約30億円)の契約を結んだ。
アメリカ空軍は2021年までに、この兵器のテストを行う予定。
レーザー兵器は、地対空/空対空ミサイルへの防衛手段として使用される予定だが、他の目的のために使用される可能性もある。

ロッキード・マーチンは11月6日(現地時間)、アメリカ空軍と2630万ドルの契約を結び、戦闘機に搭載する高エネルギーレーザー兵器を開発すると発表した。
同社の発表によると、アメリカ空軍研究所(AFRL)は2021年までに、戦闘機にレーザー兵器を搭載してテストを実施する計画。
今回の契約は、AFRLの「Self-protect High Energy Laser Demonstrator(SHiELD)」プログラムの一環。

同プログラムは3つサブシステムに分かれている。レーザーをターゲットに向けるためのビームコントロールシステム、レーザーのエネルギー源と冷却装置であるポッド、そしてレーザーだ。
ロッキード・マーティンがレーザーの開発を担当する一方、ビームコントロールシステムはノースロップ・グラマン、ポッドはボーイングが手がける予定だとUPIは伝えた。
ロッキード・マーティン、ノースロップ・グラマン、ボーイングは、アメリカの3大軍事企業であり、政治献金が多い企業のトップ3。
現時点では、レーザー兵器がどのように使われるのかは明らかにされていない。

[原文:Lockheed Martin receives contract to develop laser weapons for US fighter jets]

画像:アメリカ海軍のドック型輸送揚陸艦「ポンス」に搭載されたレーザーシステム。
https://assets.media-platform.com/bi/dist/images/2017/11/16/5a02434a35876eb2018b4807-w1280.jpg

BUSINESS INSIDER
https://www.businessinsider.jp/post-107335
ダウンロード (1)


引用元: 【テクノロジー】〈米空軍〉戦闘機用レーザー兵器がいよいよ実現か —ロッキード・マーチン、開発契約を獲得

〈米空軍〉戦闘機用レーザー兵器がいよいよ実現か —ロッキード・マーチン、開発契約を獲得の続きを読む
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