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計画

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1: 2018/06/04(月) 16:43:58.35 ID:CAP_USER
■近年、すっかり落ちぶれてしまったロシアの宇宙開発。ようやく再生に向けた動きがはじまっている

今年3月に行われたロシア大統領選挙は、現職のプーチン氏が圧勝。
5月8日には4期目となるプーチン政権が発足し、18日までにメドヴェ―ジェフ首相以下、新内閣の顔ぶれが明らかになった。

その中で、第2期プーチン政権の途中から約6年にわたって副首相を務め、軍事・宇宙分野を担当してきたドミートリィ・ロゴージン氏は退任。
代わってユーリィ・ボリーソフ前国防次官が同ポストに就任するという動きがあった。

この交代の理由として、ロゴージン氏の副首相時代に、ロシアの宇宙開発で失敗が相次ぎ、さらに改善もできなかったためという見方がある。
事実、かつては米国と並ぶ"宇宙大国"と呼ばれたロシアは、いまではすっかり落ちぶれてしまっている。

■ロシア宇宙開発の崩壊

ロシアの宇宙開発の崩壊は、ロシア連邦が誕生した1991年から、すでに始まっていた。

ロシアはソ連時代に築かれた、ロケットや衛星、宇宙船の技術の大部分を受け継いだ。
その技術の高さは折り紙付きで、米国企業の人工衛星を打ち上げたり、共同で宇宙ステーションを建造したりなど、冷戦中には考えられなかった事業がいくつも実現した。

しかしその一方で、ロシアとしての新たな宇宙計画はなかなか立ち上がらず、立ち上がったとしても中止や遅延、そして失敗を繰り返した。

たとえば次世代ロケットとして期待された「アンガラー」は、1990年代に開発が始まるも、打ち上げられたのは2014年になってからだった。火星探査機はすべて失敗し、さらに気象衛星や測位衛星も打ち上げられなかったり故障したりと、満足に運用できなかった。

ソ連時代の遺産を切り売りすることで、なんとか体面を保つことはできたものの、それも近年では陰りが見えはじめ、その"枯れた技術"によって長らく安定した運用を続けていたロケットも、打ち上げ失敗を起こすような有様となっている。

■資金不足から始まった崩壊

なぜ、ロシアの宇宙開発は崩壊したのだろうか。

その発端は、ロシアの資金不足にある。
ロシア誕生後、エリツィン大統領は経済の立て直しに奔走したもののうまくいかなかったことは広く知られているが、宇宙予算もそのあおりを食って大幅に削減された。
これにより、新たな宇宙計画は軒並み、中止や凍結、遅延の憂き目にあった。

なんとか継続された計画も、やはり予算不足から十分な開発や試験を行うことができず、それが火星探査機や衛星の失敗を引き起こした。

続きはソースで

関連ソース画像
https://www.newsweekjapan.jp/stories/assets_c/2018/06/space004-thumb-720xauto.jpg
https://www.newsweekjapan.jp/stories/2018/06/01/save/space002.jpg
https://www.newsweekjapan.jp/stories/2018/06/01/save/space003.jpg

関連動画
Roscosmos https://youtu.be/M1nwGgVjDg0



ニューズウィーク日本版
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2018/06/4-55.php
ダウンロード (4)


引用元: 【宇宙開発】すっかり落ちぶれてしまったロシアの宇宙開発、ようやく再生の兆[06/01]

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1: 2018/04/22(日) 02:48:54.74 ID:CAP_USER
理化学研究所は4月5日、今後7年間の中長期計画の策定に伴い記者会見を開いた。

「STAP細胞」の研究不正事件から4年。
京都大学総長を務めた松本紘氏が2015年に理事長に就任し改革に動き出した理研は2016年10月、物質・材料研究機構、産業技術総合研究所とともに、特定国立研究開発法人の指定を受けた。

特定国立研究開発法人とは、「科学技術イノベーションの基盤となる世界トップレベルの成果を生み出すことが期待される法人」のこと。
今回の中長期計画は、この特定国立研究開発法人の根拠法に基づき定められた。

■日本を代表する研究機関

理研は伝統のある研究機関だ。消化酵素剤タカジアスターゼを創製した高峰譲吉の提唱によって設立され、ビタミンB1を発見した鈴木梅太郎、グルタミン酸ナトリウムを発見した池田菊苗、日本の物理学の父といわれる長岡半太郎など、著名な科学者は初期から枚挙にいとまがない。
戦後は湯川秀樹、朝永振一郎、野依良治氏らノーベル賞受賞者が理事長を務めた。

だが、日本の科学研究の環境は厳しさを増す一方。
2016年にノーベル生理学・医学賞を受賞した大隅良典・東京工業大学栄誉教授をはじめ、多くの科学者がこぞって日本の研究レベルの低下を警告している。
実際、研究論文の質・量ともに、伸び盛りの中国などとは対照的に、下降局面にあるとみられている。

国の科学研究費も総額が伸びない中で、iPS細胞をはじめとする大型プロジェクトに集中的に資金が投下され、基礎研究を中心に研究費の回らない分野も多い。
国立大学の独立行政法人化によって教授、准教授といった無任期のポストが減少し、若手博士が職に就けないポスドク問題なども起きている。

そんな中で理研は、日本の自然科学を牽引する役割を担わなければならないのだ。

確かに理研は国内で突出した存在といえる。世界的に見ても価値の高い論文の数で、世界トップ10前後をキープしている。

人材も豊富。2009~2017年にノーベル賞学者の利根川進氏が脳科学総合研究センター長を務めていたし、iPS細胞による加齢黄斑変性治療法を開発した髙橋政代プロジェクトリーダーや、113番元素「ニホニウム」を発見した森田浩介・超重元素研究開発部長なども在籍する。
スーパーコンピュータ「京」や、放射光によって物質を原子・分子レベルまで調べることができる
「SPring-8」「SACLA(さくら)」は理研の研究施設だ。

今回の中長期計画の目玉は3つある。筆頭格といえるのが、「イノベーションデザイナー」の創設だ。100年後にあるべき社会の姿、その実現に向けてどんな科学イノベーションが必要か。そのシナリオを描く松本理事長肝いりのプロジェクトだ。

「のろしのような原始的な通信手段から電気通信が生まれ、インターネット時代を迎えたように、これから先どのような技術が求められるのかを考える」(小安重夫理事)。
その実現のため、東京中央区の拠点に未来戦略室を新設。高橋恒一氏(バイオコンピューティング研究者、理研)、西村勇哉氏(NPO法人ミラツク代表)、三ツ谷翔太氏(アーサー・D・リトル)らを中核とした若いメンバーで討議を重ねていく。

続きはソースで

関連ソース画像
https://tk.ismcdn.jp/mwimgs/b/f/-/img_bfe3c69c6deb606f3b49fd33d5c915d0109160.jpg

東洋経済オンライン
https://toyokeizai.net/articles/-/217216 
ダウンロード (1)


引用元: 【理研】科学技術で勝つための「7年計画」の中身 予算はドイツの研究機関の3分の1だが・・・[04/19]

科学技術で勝つための「7年計画」の中身 予算はドイツの研究機関の3分の1だが・・・の続きを読む

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1: 2018/02/14(水) 22:48:45.10 ID:CAP_USER
◆NASA、土星の衛星「タイタン」海底に潜水艦を送る計画をガチで始動! 20年以内の実現を目指す模様!!

NASAの土星探索機「カッシーニ」が先月、地球から14億kmほど離れた衛星「タイタン」の地表に広がる”広大な海”の存在を我々に示してくれた。
これに触発されたNASAチームは今、タイタン海底に一隻の潜水艦を送ろうと研究を進めている。

写真:http://livedoor.blogimg.jp/yurukuyaru/imgs/e/4/e4203439.jpg

土星の衛星「タイタン」に広がる海の存在。
いわゆる地球のような海水ではなく、メタンやエタンが混ざりあった海だとされているが、NASAは今後20年以内を目標に”クラーケン”と呼ばれる海域に自律型無人潜水機を送り込もうとしている。

続きはソースで

写真:過去にNASAが公表したタイタン表層海探査のコンセプト
http://livedoor.blogimg.jp/yurukuyaru/imgs/2/7/277e0a22.jpg

ユルクヤル、外国人から見た世界 2018年02月14日
http://yurukuyaru.com/archives/74923238.html

ダウンロード (1)


引用元: 【宇宙開発】NASA、土星の衛星「タイタン」の海底に潜水艦を送る計画始動…20年以内の実現を目指す

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1: 2018/01/24(水) 20:06:36.81 ID:CAP_USER
人間の遺伝子を改変する技術に対しては倫理面での問題が指摘されており、アメリカでは2017年にゲノム編集によるヒト受精卵の遺伝子改変がようやく実施されたのに対して、中国ではすでに3例の前例が報告されていました。
しかし、実際には中国はもっと先を行っていて、2015年以降、86名に対してゲノム編集が施されていたことが明らかになりました。

China, Unhampered by Rules, Races Ahead in Gene-Editing Trials - WSJ
https://www.wsj.com/articles/china-unhampered-by-rules-races-ahead-in-gene-editing-trials-1516562360
https://i.gzn.jp/img/2018/01/23/china-gene-edit-crispr/01.png

China sprints ahead of the US in DNA dabbling with over 80 CRISPR patients and rising – BGR
http://bgr.com/2018/01/22/crispr-trials-china-gene-editing-research/

「CRISPR/Cas9」で遺伝子改変ができるということは2012年に確認されました。
中国では安徽柯頓生物科技有限公司という新興企業が2015年から病院と組んで試験を開始。
https://i.gzn.jp/img/2018/01/23/china-gene-edit-crispr/02.png

続きはソースで

GIGAZINE
https://gigazine.net/news/20180123-china-gene-edit-crispr/
images


引用元: 【ゲノム編集技術】「CRISPR/Cas9」を用いて中国ではすでに86人の遺伝子改変が行われたことが判明[18/01/23]

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1: 2018/01/12(金) 13:49:29.04 ID:CAP_USER
中国は2018年中に、月の裏側へ無人探査機を送り込む計画を進めている。
月の裏側への軟着陸が成功すれば、史上初の快挙となる。

また、このミッションでは昆虫と植物を収めたコンテナを月面に持ち込み、月面上で簡素な生態系を確立することも目指すという。
人民日報オンライン版(人民網)、ユニバース・トゥデイなどが報じた。

〈月の裏側は「未踏の地」〉

中国は2003年から「嫦娥(じょうが)計画」と呼ぶ月探査計画を進めてきた(嫦娥とは、古代中国の神話に登場する月の女神の名前)。
2013年12月の「嫦娥3号」ミッションでは、旧ソ連、米国に続き、探査機の月面軟着陸を成功させた第3の国となった。

なお、地球の衛星である月は、自転周期と公転周期が同期しており、常に同じ面を地球に向けている(この状態は「潮汐固定」と呼ばれる)。
地球から直接見えない月の半球、いわゆる「月の裏側」は、地上との通信が困難なことから、探査機が着陸したことはこれまで一度もない。

〈「嫦娥4号」ミッションの概要〉

こうした通信上の問題を克服するために、今年の「嫦娥4号」ミッションではまず、6月に長征5号ロケットで中継衛星を打ち上げ、月と地球の引力が釣り合う地点であるラグランジュ点(L2点)に衛星を投入。

続きはソースで

関連ソース画像
https://www.newsweekjapan.jp/stories/assets_c/2018/01/RTX16M1Qaa-thumb-720xauto.jpg

ニューズウィーク日本版
http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2018/01/post-9278.php
ダウンロード (1)


引用元: 【宇宙開発】中国、年内に史上初の「月の裏側」着陸目指す:昆虫と植物を送って「生態系」確立も

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1: 2017/12/17(日) 18:46:34.16 ID:CAP_USER
ワシントン=香取啓介2017年12月17日17時59分

 米ニューヨーク・タイムズ(電子版)などは16日、米国防総省が秘密裏に未確認飛行物体(UFO)の調査を2012年まで行っていたと報じた。関係者は、調査は現在も続いているとしている。

 報道によると、調査は国防情報局の「先端航空宇宙脅威特定計画」の一環として07~12年まで実施。2200万ドル(約24億円)を投じ、米軍が任務中に遭遇した飛行物体の調査や安全保障に与える脅威を評価したという。04年、米西海岸サンディエゴ沖にいた空母ミニッツから飛び立った海軍のFA18F戦闘機2機が追跡した円形の未確認飛行物体の映像も含まれている。

続きはソースで

http://www.asahi.com/sp/articles/ASKDK45P7KDKUHBI00P.html
images


引用元: 【未確認飛行物体】 米国防総省がUFO調査 予算なくなるも元職員「続行」[12/17]

【未確認飛行物体】 米国防総省がUFO調査 予算なくなるも元職員「続行」の続きを読む
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