1960年代から1970年代にかけてNASAが行ったアポロ計画では、全部で6回の月面着陸に成功し、月面から岩石を持ち帰るなどの成果を上げました。
そんなアポロ計画の実験データを記録した磁気テープのうちいくつかは「紛失した」とされていましたが、過去の磁気テープから「月面の温度観測データ」が新たに復元され、科学者を悩ませてきた「不可解な現象」の解明に役立ったと報じられています。

Examination of the Long‐Term Subsurface Warming Observed at the Apollo 15 and 17 Sites Utilizing the Newly Restored Heat Flow Experiment Data From 1975 to 1977 - Nagihara - 2018 - Journal of Geophysical Research: Planets - Wiley Online Library
https://agupubs.onlinelibrary.wiley.com/doi/abs/10.1029/2018JE005579

Apollo: Recovery of lost mission tapes solves lunar mystery - CNN
https://edition.cnn.com/2018/07/09/us/apollo-moon-landings-study/index.html

1971年に月面へ到達したアポロ15号に搭乗した宇宙飛行士と、1972年に月面到達を果たしたアポロ17号の宇宙飛行士らは、月の地下の温度を測定するために、月面地下数メートルに温度測定器を埋めました。

月面着陸の計画は1972年を最後に打ち切られましたが、月面の地下に埋められた測定器は観測データを1971年からアポロ計画終了後の1977年まで、送信し続けていたとのこと。
月から送信された月の地下温度を観測したデータは、NASAが管理する磁気テープに記録されたとされています。

測定器を埋めるという実験は、月がどのようにして本体の熱エネルギーを失っていくのかを観測し、月内部での地質学的活動を調査する目的で行われました。
ところが、1974年に測定器はマイナス16.7度からマイナス15.7度までの不可解な温度上昇を観測し、研究者らは「いったいなぜ、月の地下で原因不明の温度上昇が発生したのか？」という謎に直面したとのこと。

1974年から数十年にわたって、多くの科学者らが頭を悩ませてきたにもかかわらず、近年になるまで多くの支持を集める有力な仮説は提唱されてきませんでした。
その理由として、「温度上昇が観測された翌年の1975年から1977年にかけての温度観測データが、NASAから紛失してしまった」というものがあります。

本来、月から送信されてきたデータは磁気テープに記録され、科学者らによってアーカイブされていました。
ところが、1975年から1977年にかけての観測データは適切にアーカイブされておらず、どこに磁気テープがあるのかわからない状態になっていたとのこと。
2010年ごろからNASA内で「紛失した磁気テープ等のデータを復元する」計画が発足し、ようやく1975年4月から6月までの磁気テープがWashington National Records Centerから発見され、残りの観測データを含む磁気テープもLunar and Planetary Instituteから発見されました。

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GIGAZINE
https://gigazine.net/news/20180711-lost-tapes-solve-lunar-mystery/ 

【6月26日 AFP】
旧人類ネアンデルタール（Neanderthal）人は、集団的狩猟の緻密な戦略を駆使できたことが、ドイツで見つかった先史時代の動物の骨の分析で分かったとの研究結果が発表された。
ネアンデルタール人につきまとう粗野な野蛮人というイメージとは正反対の結果だという。

　米科学誌「ネイチャー・エコロジー・アンド・エボリューション（Nature Ecology and Evolution）」に発表された論文によると、12万年前のシカ2頭の骨に残された傷の痕跡が、獲物に忍び寄って◯すために武器が使われたことを示す最古の「決定的」証拠を提供しているという。

　今回の研究では、顕微鏡撮像技術と打撃の衝撃を調べる再現実験により、少なくとも1つの打撃痕が低速で動く木製のやりで刻まれたものであることが確認された。

　独ヨハネス・グーテンベルク大学（Johannes Gutenberg University）の研究者ザビーネ・ゴージンスキ・ウィンドヒューザー（Sabine Gaudzinski-Windheuser）氏は、「今回の結果は、ネアンデルタール人が動物のすぐ近くまで接近し、やりを投げるのではなく、動物に突き刺したことを示唆している」とAFPの取材に説明。
「このように対決的な方法で狩猟を行うには、綿密な計画と慎重に身を隠す行動、そして狩りに参加する人々の間の密接な協力関係が不可欠だった」と続けた。

　約30万年前から欧州に住んでいたと考えられているネアンデルタール人は、3万年前に絶滅。
現生人類に取って代わられた。

続きはソースで

(c)AFP

■12万年前のシカの骨に残された傷の痕跡。ネアンデルタール人がやりを使い◯したと考えられている
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AFP
http://www.afpbb.com/articles/-/3179984

■近年、すっかり落ちぶれてしまったロシアの宇宙開発。ようやく再生に向けた動きがはじまっている

今年3月に行われたロシア大統領選挙は、現職のプーチン氏が圧勝。
5月8日には4期目となるプーチン政権が発足し、18日までにメドヴェ―ジェフ首相以下、新内閣の顔ぶれが明らかになった。

その中で、第2期プーチン政権の途中から約6年にわたって副首相を務め、軍事・宇宙分野を担当してきたドミートリィ・ロゴージン氏は退任。
代わってユーリィ・ボリーソフ前国防次官が同ポストに就任するという動きがあった。

この交代の理由として、ロゴージン氏の副首相時代に、ロシアの宇宙開発で失敗が相次ぎ、さらに改善もできなかったためという見方がある。
事実、かつては米国と並ぶ"宇宙大国"と呼ばれたロシアは、いまではすっかり落ちぶれてしまっている。

■ロシア宇宙開発の崩壊

ロシアの宇宙開発の崩壊は、ロシア連邦が誕生した1991年から、すでに始まっていた。

ロシアはソ連時代に築かれた、ロケットや衛星、宇宙船の技術の大部分を受け継いだ。
その技術の高さは折り紙付きで、米国企業の人工衛星を打ち上げたり、共同で宇宙ステーションを建造したりなど、冷戦中には考えられなかった事業がいくつも実現した。

しかしその一方で、ロシアとしての新たな宇宙計画はなかなか立ち上がらず、立ち上がったとしても中止や遅延、そして失敗を繰り返した。

たとえば次世代ロケットとして期待された「アンガラー」は、1990年代に開発が始まるも、打ち上げられたのは2014年になってからだった。火星探査機はすべて失敗し、さらに気象衛星や測位衛星も打ち上げられなかったり故障したりと、満足に運用できなかった。

ソ連時代の遺産を切り売りすることで、なんとか体面を保つことはできたものの、それも近年では陰りが見えはじめ、その"枯れた技術"によって長らく安定した運用を続けていたロケットも、打ち上げ失敗を起こすような有様となっている。

■資金不足から始まった崩壊

なぜ、ロシアの宇宙開発は崩壊したのだろうか。

その発端は、ロシアの資金不足にある。
ロシア誕生後、エリツィン大統領は経済の立て直しに奔走したもののうまくいかなかったことは広く知られているが、宇宙予算もそのあおりを食って大幅に削減された。
これにより、新たな宇宙計画は軒並み、中止や凍結、遅延の憂き目にあった。

なんとか継続された計画も、やはり予算不足から十分な開発や試験を行うことができず、それが火星探査機や衛星の失敗を引き起こした。

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関連ソース画像
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関連動画
Roscosmos https://youtu.be/M1nwGgVjDg0



ニューズウィーク日本版
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2018/06/4-55.php

理化学研究所は4月5日、今後7年間の中長期計画の策定に伴い記者会見を開いた。

「STAP細胞」の研究不正事件から4年。
京都大学総長を務めた松本紘氏が2015年に理事長に就任し改革に動き出した理研は2016年10月、物質・材料研究機構、産業技術総合研究所とともに、特定国立研究開発法人の指定を受けた。

特定国立研究開発法人とは、「科学技術イノベーションの基盤となる世界トップレベルの成果を生み出すことが期待される法人」のこと。
今回の中長期計画は、この特定国立研究開発法人の根拠法に基づき定められた。

■日本を代表する研究機関

理研は伝統のある研究機関だ。消化酵素剤タカジアスターゼを創製した高峰譲吉の提唱によって設立され、ビタミンB1を発見した鈴木梅太郎、グルタミン酸ナトリウムを発見した池田菊苗、日本の物理学の父といわれる長岡半太郎など、著名な科学者は初期から枚挙にいとまがない。
戦後は湯川秀樹、朝永振一郎、野依良治氏らノーベル賞受賞者が理事長を務めた。

だが、日本の科学研究の環境は厳しさを増す一方。
2016年にノーベル生理学・医学賞を受賞した大隅良典・東京工業大学栄誉教授をはじめ、多くの科学者がこぞって日本の研究レベルの低下を警告している。
実際、研究論文の質・量ともに、伸び盛りの中国などとは対照的に、下降局面にあるとみられている。

国の科学研究費も総額が伸びない中で、iPS細胞をはじめとする大型プロジェクトに集中的に資金が投下され、基礎研究を中心に研究費の回らない分野も多い。
国立大学の独立行政法人化によって教授、准教授といった無任期のポストが減少し、若手博士が職に就けないポスドク問題なども起きている。

そんな中で理研は、日本の自然科学を牽引する役割を担わなければならないのだ。

確かに理研は国内で突出した存在といえる。世界的に見ても価値の高い論文の数で、世界トップ10前後をキープしている。

人材も豊富。2009～2017年にノーベル賞学者の利根川進氏が脳科学総合研究センター長を務めていたし、iPS細胞による加齢黄斑変性治療法を開発した髙橋政代プロジェクトリーダーや、113番元素「ニホニウム」を発見した森田浩介・超重元素研究開発部長なども在籍する。
スーパーコンピュータ「京」や、放射光によって物質を原子・分子レベルまで調べることができる
「SPring-8」「SACLA（さくら）」は理研の研究施設だ。

今回の中長期計画の目玉は3つある。筆頭格といえるのが、「イノベーションデザイナー」の創設だ。100年後にあるべき社会の姿、その実現に向けてどんな科学イノベーションが必要か。そのシナリオを描く松本理事長肝いりのプロジェクトだ。

「のろしのような原始的な通信手段から電気通信が生まれ、インターネット時代を迎えたように、これから先どのような技術が求められるのかを考える」（小安重夫理事）。
その実現のため、東京中央区の拠点に未来戦略室を新設。高橋恒一氏（バイオコンピューティング研究者、理研）、西村勇哉氏（NPO法人ミラツク代表）、三ツ谷翔太氏（アーサー・D・リトル）らを中核とした若いメンバーで討議を重ねていく。

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関連ソース画像
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東洋経済オンライン
https://toyokeizai.net/articles/-/217216