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試験

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1: 2018/10/01(月) 13:34:01.39 ID:CAP_USER
実はあまり知られていないのですが、東大は入試で「ある能力」を求めています。東大のアドミッション・ポリシーの中で、「入学試験の基本指針」として3つの力が挙げられているのです。

第一に,試験問題の内容は,高等学校教育段階において達成を目指すものと軌を一にしています。

第二に,入学後の教養教育に十分に対応できる資質として,文系・理系にとらわれず幅広く学習し,国際的な広い視野と外国語によるコミュニケーション能力を備えていることを重視します。そのため,文科各類の受験者にも理系の基礎知識や能力を求め,理科各類の受験者にも文系の基礎知識や能力を求めるほか,いずれの科類の受験者についても,外国語の基礎的な能力を要求します。

第三に,知識を詰めこむことよりも,持っている知識を関連づけて解を導く能力の高さを重視します。

注目してもらいたいのが第三の「持っている知識を関連づけて解を導く能力」です。

東大のアドミッション・ポリシーを読むまで、僕はこの能力のことを、まったく意識したことがありませんでした。

偏差値35の僕が東大を目指しはじめたときに東大のホームページを見て、「は? なんだこの能力?」と思ったことを覚えています。

でも、勉強していく中で、この能力は学びの根本となる、非常に重要な能力だと気付いたのです。

今日は、これを知っておけば学習が非常に効率的になる、「持っている知識を関連づけて解を導く能力」についてお話ししたいと思います。

■関連づければ簡単!? 東大の入試問題

いったい東大は、どんな形でこの能力を問うているのでしょうか? 実際に体感してみましょう。これは、僕が東大に不合格になった年の入試問題です。


日本国内で取引されるかぼちゃは、北海道産のものとオーストラリア産のものが多い。オーストラリアからかぼちゃが輸入されている理由を答えなさい。(2015年 地理 第2問 一部改変)

少し簡単にしていますが、おおむねこんな問題です。さて、みなさんは答えられますか? また、この問題で東大がどんな知識を関連づけさせたいのか、わかりますか?

この問題を見たとき、次のように考えてしまう人がいます。

「オーストラリア産かぼちゃが多い理由なんて、今まで聞いたことがないから解けない」「この問題は、かぼちゃの生産についての知識を問う問題なんだな」

試験会場の僕も、そう感じてしまいました。

実はこれが落とし穴なんです。問題が解けないとき、知らない情報が出てきたときに、「自分は知識量が足りないから」と考えてしまうと、いつまでたっても問題が解けないのです。

この問題が解けたという東大生に話を聞くと、「かぼちゃの生産」について事前に知っていた学生は、ただの一人もいませんでした。では彼ら彼女らに、どんな知識があったのか?

「南半球は季節が逆」という知識だけです。

みなさんがかぼちゃ好きかどうか僕にはわかりませんが、かぼちゃって、年間を通して食べられますよね? 煮物やサラダ・スープなど、春夏秋冬いつでも食べるものだと思います。

でも農産物は、一つの地域だけでは(たとえば北海道だけでは)、一つの季節でしか生産できませんよね? かぼちゃは秋から冬にかけて収穫できますが、春や夏に食べたい需要もある。

だからこそ、オーストラリアなんです。オーストラリアなら、日本とは季節が逆ですから、日本が春や夏のタイミングで収穫できるのです。これがこの問題の答えです。

この問題をはじめ、東大の入試問題では「すごく単純な知識をうまく使えば解ける問題」が多数出題されています。

続きはソースで

https://www.newsweekjapan.jp/stories/assets_c/2018/09/newsweek_20180928_114103-thumb-720xauto.jpg

ニューズウィーク日本版 https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2018/09/post-11024.php
images


引用元: 【話題】東大が入学試験にぶっ込む「頭のよさを測る」問題 日本最高の教育機関が求める能力とは?[09/28]

東大が入学試験にぶっ込む「頭のよさを測る」問題 日本最高の教育機関が求める能力とは?の続きを読む

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1: 2018/08/30(木) 04:54:30.48 ID:CAP_USER
■文科省がとりまとめた分厚い調査報告書を読み解く

小学6年と中学3年の全員を対象に、毎年4月に実施されている文部科学省の「全国学力・学習状況調査」(全国学力テスト)。それぞれの対象学年100万人以上が一斉に受ける国内最大の調査では、都道府県別の平均正答率が公表されるため、「今年は秋田県が1位」などの報道を見たことをある人は多いだろう。

しかし、テストに付随して行われる保護者対象の「アンケート調査」はあまり知られていない。じつはこちらの調査こそ、日本の「教育格差の真実」が凝縮して示されているとして、教育専門家の間ではむしろ注目されている。

その調査はお茶の水女子大らの研究者が文科省から委託され、小6と中3の児童生徒の保護者から、無作為に10万人規模を抽出。保護者の年収や学歴といった家庭の社会・経済的背景を指標化して4階層に分け、テストの平均正答率との相関関係を分析している。

これまで13年度と17年度に実施され、その調査結果からは「親の収入や学歴が高いほど児童生徒の学力が高い」といった傾向が浮かび上がっている。今年6月に公表された17年度の調査結果でも、学歴や収入が最も高い世帯は、最も低いそれらの世帯と比べ、たとえば基礎的な数学A問題では24・2ポイントもの差が付いており、エビデンスで裏付けられた。

その一方で、学歴や年収が高くない世帯でも「日常生活で本や新聞に親しむことや、規則正しい生活を促している家庭では好成績の傾向がある」といったことが明らかになっている。規律正しい生活と好奇心、勉強への一定の意欲があれば、学習で工夫を加えれば、家庭環境を克服できる可能性が示された。

こうした調査報告書の概要は報道済みで、保護者の感覚でもそれほど違和感のない内容だろう。

しかし、文科省がとりまとめた分厚い調査報告書を読み解くと、新聞では報じられていない内容がふんだんに記載されている。そこからは、児童生徒の学力と家庭環境との「知られざる関係」がより明確に浮かび上がってくるのである。

■父親の学歴より、母親の学歴との関係性が強く出る

さっそく見ていこう。

たとえば「家庭環境と子供の学力」の章は、「200万円未満」から「1500万円以上」まで100万円刻みで世帯年収と学力の関係を分析している。年収の高さに比例して正答率の高さも増しているが、注目されるのは、ある程度の高さの年収世帯になると「年収と学力」が直線的な関係を示さなくなることだ。

たとえば、「年収1200~1500万円」世帯の生徒の平均正答率は、「年収1500万円以上」世帯に比べて、国語A・B、数学A・Bのすべてで上回っている。必ずしも世帯年収が高いほど正答率が高くなるとは限らない一例といえよう。

さらに興味深いのは、保護者の学歴と児童生徒の学力との関係だ。保護者の学歴が高いほど児童生徒の学力が高い傾向がみられるが、より詳しく見ると、児童生徒の学力は父親の学歴より母親の学歴との関係性がより強く出ていることだ。

中3の数学Bでは、父親の最終学歴が「高等学校・高等専修学校」のケースだと正答率は44・1%、「大学」になると56・55%に上り、その差は12・4ポイント。一方、母親の最終学歴が「高等学校・高等専修学校」だと43・4%、「大学」になると60・0%になり、差は16・6ポイントに広がり、父親の学歴にともなう差より拡大していることがわかるのだ。

■親の単身赴任と子の学力との興味深い関係性

17年度調査では新たに保護者の単身赴任と児童生徒の学力との関係も対象となった。単身赴任世帯は各学校で一定割合含まれることから新項目になったとされるが、結果は「父親が単身赴任している子供の学力は、そうでない子供より高い」という分析が導き出された。

データでみると、小6と中3の全科目で、「父親単身赴任」の児童生徒の正答率がそうではないケースを上回り、特に、中3の数学Aでは3・9ポイントの差がついた。

一方、母親が単身赴任しているケースでは、逆の結果がでた。母親と同居しているケースに比べて児童生徒の正答率は10ポイント程度低くなり、とりわけ中3の国語Bでは52・1%にとどまり、72・5%の同居ケースに比べ20・4ポイントも差が付く結果となった。

詳細な分析説明がないためデータの意味づけは不明だが、さきほどの母親の最終学歴と学力との関係と合わせて考えれば、子供の学力に対する母親の存在の影響力をうかがわせて興味深い。

続きはソースで

https://gendai.ismedia.jp/articles/-/56752
ダウンロード (1)


引用元: 【話題】子どもの学力は「母親の学歴」で決まる…? 文科省の衝撃レポート[08/29]

子どもの学力は「母親の学歴」で決まる…? 文科省の衝撃レポートの続きを読む

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1: 2018/09/02(日) 12:08:55.92 ID:CAP_USER
今月、東京医大が、入学試験の際に女性受験生を一律に減点した問題が大きな話題になりました。この25日にも、被害対策弁護団が緊急ホットラインを開設したと報じられるなど、いまだに波紋を広げています。

 大学に対する厳しい指摘の声が多く出る一方で、いわば「必要悪」、つまり女性医師が増えると医療現場が回らなくなり、医療の質が保てなくなる、との意見も報じられました。

実際のところ、どうなのでしょうか?

 筆者は去年、このヤフー個人の記事の中で、医療の質の高さなどを世界195か国で調べた研究を取り上げました。

 その研究によれば、確かに日本(女性医師率20%)の医療の質は、世界でも高いレベルに位置づけられています。

 しかし日本より「高い」とランクされた国、例えばスウェーデンの女性医師率は47%、フィンランドに至っては57%と、女性医師の割合が日本よりはるかに多くなっています。(>>1��

 データを見る限りは、「女性医師が増えると医療の質が下がる」という因果関係は成立しないようです。

 もし、日本の医療界で「女性の比率が増えると質が下がる」という意見が根強いのであれば、それは「性別」ではなく「システム」に原因があるのではないか?ということが考えられます。

 何が背景にあるのか?それを考えるヒントとして、女性医師の比率が日本より高い国の医療機関で働く人にお話を伺いました。

■女性医師率45%のドイツ 実態は

 お話を伺ったのは、ドイツのブランデンブルグ心臓センター(Brandenburg Heart Center)で働く、岡本真希さんです。

 岡本さんは、日本で循環器内科医として働いたのち、現在はドイツでリサーチ・フェロー(研究職)として勤務しています。

Q)働かれている病院の、現在の状況について教えてください

 いま所属しているブランデンブルグ心臓センターは、ドイツの首都ベルリンから北に電車で1時間ほどいった場所にある、ベッド数237床の病院です。心筋梗塞や狭心症、弁膜症、不整脈と言った循環器疾患の患者さんを主に受け入れており、外科/カテーテル手術や内科的な治療を行っています。

 循環器科に所属する医師は31人ですが、うち男性が12人、女性が19人と、女性のほうが多くなっています。

Q)女性と男性で、医師の働き方は変わりますか?

 女性の医師と男性の医師の働き方に違いはない、というのが実感です。

 通常、朝7時30分に全員が出席するカンファレンスがあり、夜勤の医師からの引継ぎを受けた後、手術や外来の業務を始めます。16時には業務を終えて帰宅します。

 そのほかに、月2~4回の当直があります。朝9時に出勤してそのまま当直業務に入り、翌朝9時に帰宅します。

Q)なるほど、通常の業務では、女性と男性で働き方に変わりはないのですね。では、出産や育児のタイミングではどうしているのでしょうか?

 ドイツでは、家事・育児の分担が徹底していて、育児休暇をとる男性が少なくありません。休暇の取り方も柔軟性があり、この月は父親が1か月休暇をとって母親が働き、次の月は父親が働く…。というように、夫婦で代わりばんこに育児休暇を取る人もいます。

 ワークシェアリングを行っている人も多いです。同じような年齢のお子さんがいる女性医師2人で話し合い、それぞれ週2.5日勤務することにして、1人分の給料を2人で分ける、という方法です。子どもが急に熱を出したら、もう1人の医師に急きょ代わってもらうとか、子育て中の若手の医師にはそんな働き方をしている人も多いですね。

 それから「パートタイム制度」のようなものもあって、勤務時間や仕事量を減らすこともできます。その場合、例えば普通の勤務の6割という人は、給料も6割になる代わりに、担当患者さんの数や当直の回数を減らせたり、残業にならずに早く帰れたりします。この制度を使って幼稚園が終わる15時までの仕事にしている人もいます。

 重要なのは女性だけでなく、男性も同様の制度で働くことが可能だということです。男女平等に、個人の状況に合わせて働き方を選択できる環境はとても素敵だと思います。

続きはソースで

https://rpr.c.yimg.jp/im_siggqHDwoMDIoffiUZXPuzoZbQ---x705-n1/amd/20180829-00091924-roupeiro-001-54-view.png

Y!ニュース
https://news.yahoo.co.jp/byline/mamoruichikawa/20180829-00091924/
ダウンロード (1)


引用元: 【話題】女性医師は「迷惑な存在」なのか?女性医師率45%ドイツのキレイゴトではない妥協[08/29]

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1: 2018/07/19(木) 10:06:34.26 ID:CAP_USER
■韓国は新型ロケットの総合燃焼試験に成功し、独自の宇宙ロケットの打ち上げに大きく近づいた

韓国航空宇宙研究院(KARI)は2018年7月5日、開発中の新型ロケット「KSLV-II」の総合燃焼試験に成功したと発表した。
KSLV-IIは今年10月に試験打ち上げを予定しており、今回の燃焼試験はそれに向けた最後の関門だった。

この成功で、韓国は独自の宇宙ロケットの打ち上げに向け、大きく近づくことになった。

KSLV004a.jpg打ち上げに向けた準備中のKSLV-IIの試験機 (C) KARI

■韓国のロケット

韓国の宇宙開発は1990年代から本格的に始まり、とくに小型の人工衛星の開発では大きな成果をあげ、
現在では他国に輸出するほどの規模にまで成長している。

一方でロケットの開発は遅れ、当初予定していた国産開発計画は頓挫。
1998年に北朝鮮が衛星打ち上げにも転用できる大陸間弾道ミサイル「テポドン」を発射したことへの焦りもあり、
2004年にロシアからの技術導入によってロケットを開発する道を選んだ。

そして、ロシアが手がける第1段と、韓国が手がける第2段とフェアリングをもつ、「KSLV-I」ロケット、愛称「羅老号」の開発が始まった。

当初、韓国はロシアからロケット技術を習得するつもりだったとされるが、ロシアは単にロケットの完成品を売り込むことだけを考えており、実際ロケットの組み立てや整備に韓国側が立ち会うことはできなかったという。

続きはソースで

打ち上げに向けた準備中のKSLV-IIの試験機
https://www.newsweekjapan.jp/stories/2018/07/17/save/KSLV004a.jpg

ニューズウィーク日本版
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2018/07/kslv-ii.php
ダウンロード (10)


引用元: 【宇宙開発】迷走を経て、韓国の国産ロケット、試験打ち上げに大きく近づく[07/17]

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1: 2018/06/23(土) 23:17:50.01 ID:CAP_USER
医師になった後、地元で一定期間働くことを条件に、大学医学部に入学しやすくしたり、医学部生に奨学金を支給したりする「地域枠」が拡大し、医学部の定員の2割近くに達している。
地方にとって医師確保の頼みの綱だが、過熱気味の状況に懸念の声も出始めている。

 大学の医局が医師の勤務先を調整する仕組みを変えようと、政府は2004年度に医師が自由に研修先を選べる新臨床研修制度を導入。
医師の自由度は高まったが、若い医師が都市部などに流れ、医師の不足や診療科の偏在が広がった。

 対策として地方で広がったのが、大学医学部の地域枠だ。
政府も医学部の定員の臨時増員を認めるなどして地域枠を後押しした。
文部科学省によると、地域枠の募集人員は08年度に403人分(33大学)だったが、17年度には全都道府県に広がり、全医学部定員の18%の1674人分(71大学)と4倍に増えた。
定員に占める地域枠の割合は札幌医大(82%)が最も高く、福島県立医大(59%)、旭川医大(59%)、東北医科薬科大(55%)、弘前大(51%)と続く。
東北地方の医学部教授は「地域枠がなければ地域医療は崩壊する」と言う。

 厚生労働省は医師確保を後押ししようと、地方の実情に合わせて知事が大学に地域枠の創設や増加を求められるようにする医療法・医師法改正案を今国会に提出。参議院を通過し、衆議院の審議待ちの状態だ。

 地域枠は医学部入試を変えている。秋田大の地域枠の入試は筆記試験がなく、高校の推薦、センター試験、面接、論文で選抜している。
秋田県は入学金と月15万円(自宅生は10万円)の奨学金を貸し、国家試験合格後、県内で原則9年間勤めれば返済を免除する。地域枠の一つの典型だ。

 奨学金の対象者を広げる動きもある。静岡県は年間に、浜松医大(浜松市)の20人と、岡山県内の川崎医科大、東京都内の順天堂大など全国の100人に奨学金を貸す。
静岡県内で原則9年間働けば、年間最大240万円の奨学金の返済を免除。
将来の選択肢を増やせるよう、一定期間、県外での勤務や留学ができるようにしている。
県は年間約12億円を投じており、最近11年間に全国73大学の973人が利用した。
うち536人は在学中、303人は既に県内に勤務している。
鳥取県も、出身地も学ぶ大学も問わない奨学金の枠を10人分設けるなど幅広く確保に動いている。

■大学間で綱引き 縛りに疑問も
 地域枠の医師をめぐる綱引きも起きている。

 弘前大(青森県)の福田真作・付属病院長は昨秋、東北大付属病院(仙台市)に対し、弘前大の地域枠で学んで年度末に初期研修を終える医師2人が東北大で次の専門医研修を受けようとしていると電話で伝え、「善処」を求めた。

続きはソースで

https://www.asahicom.jp/articles/images/AS20180620003431_commL.jpg

朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/articles/ASL5V4K3WL5VUTIL018.html
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引用元: 【厚労省】医学部地域枠が拡大 条件は地元勤務…なのに県外流出も[06/23]

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1: 2018/06/13(水) 19:17:05.23 ID:CAP_USER
http://sp.hazardlab.jp/know/topics/detail/2/5/25174.html

 米航空宇宙局(NASA)は今月12日、カリフォルニア州の飛行場で、パイロットの操縦なしに遠隔操作で飛ばす大型無人機の初飛行を行った。小型ドローンとは異なり、商業機並みに大きな無人機の場合、安全確認のために有人追跡機が必要とされていたが、今回の試験飛行では単独での飛行に成功したという。

 この無人機は、カリフォルニア州に拠点をおく航空機メーカー「Ikhana(イカナ)」と共同で開発を進めているもので、翼の長さ約20メートル、機体の重量は約3630キロ。山火事や森林火災の監視や山岳救助など、さまざまな用途を想定している。

 無人航空機の場合、課題となるのは、ほかの航空機との衝突を避けるための安全距離を維持すること。

続きはソースで
ダウンロード (1)


引用元: 【NASA】パイロット不要の大型無人機「Ikhana」初飛行に成功![06/13]

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