理系にゅーす

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農地

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1: 2019/07/08(月) 01:24:12.86 ID:CAP_USER
中国全土で砂漠・荒地が農地に変わる理由
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190706-00010000-wedge-cn
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190706-00010000-wedge-cn&p=2
2019/7/6
YAHOO!JAPAN NEWS,Wedge

写真:トルファンの連棟ハウスでトマトの苗を育てていた(写真はいずれも筆者撮影)
https://amd.c.yimg.jp/im_sigg1MkB4GxtBT688qXtc1YH.w---x900-y600-q90-exp3h-pril/amd/20190706-00010000-wedge-000-1-view.jpg
写真:石炭を使うボイラーで加温
https://amd.c.yimg.jp/im_sigg3r4TGUzBkKjHGRTVb1dhTA---x601-y900-q90-exp3h-pril/amd/20190706-00010000-wedge-001-1-view.jpg
写真:日光温室と呼ばれる中国の土着の温室
https://amd.c.yimg.jp/im_siggIj9NvWftYt8TWryuMWIigA---x600-y399-q90-exp3h-pril/amd/20190706-00010000-wedge-002-1-view.jpg

【科学(学問)ニュース+】

 中国全土で、これまで耕作地ではなかった条件不利地に温室などの園芸施設を建設する動きが活発化している。もともと肥沃な農業地帯だった長江周辺が、工場地帯に様変わりし、必要だと見積もる農地面積の維持が困難になったためだ。

 加えて、2011~20年までの10年間で、商品として流通する野菜の消費人口が2億人増えると予測され、施設園芸の拡大が必須だからだ。新疆ウイグル自治区の乾燥地帯に、温室の立ち並ぶ光景が出現している。

・乾燥地帯に連棟ハウス
 新疆ウイグル自治区の中部に位置するトルファンは、ブドウの産地として有名だ。乾燥地帯ながら「カレーズ」と呼ばれる地下水路を使った農業が伝統的に行われてきた。市街を抜け農耕地帯に出ると、ブドウ畑と日干しれんがで作った干しブドウを作る乾燥室ばかりが並ぶ。

 そんな景色の中を車で走っていくと、突如、軒の高い連棟ハウスが現れる。これは、2012年に330ヘクタールの農地に建設された「トルファン自治区農業科技園区」の一角だ。

 ハウスは育苗に使うもので、高さ5メートル、広さは5000平方メートル。ガラス温室ではなく、フィルムが張られ、温度調整に天窓と換気扇、石炭を使うボイラーがある。温度や日射量などを自動で調節する「複合環境制御装置」を備える。こうした装置は、日本でも一部の進んだ経営体しか導入していない。

 最新式の温室に比べると、温室内の骨材が多くて日光を遮っていたり、加温の燃料が石炭だったりと見劣りする部分はある。それでも、周囲に広がる粗放な農業とは全く異なる光景に、現地政府の本気度を感じた。

 こうしたハイスペックな温室の導入は、トルファン自治区のみが進めているわけではない。背景には、食糧増産に「非耕地(非農耕地)」を使うという国家戦略がある。農耕地帯というと、首都圏の北京や天津に食料を供給する山東省や、「江浙熟すれば天下足る」と言われたように稲作の盛んな華南地域が挙げられる。こうしたもともと食料生産の盛んな地域以外でも農地面積を確保しようと、政府が非耕地の開発に乗り出したのだ。

 4億ヘクタールとされる非耕地の6割は、新疆の位置する中国西北部にある。砂漠や草原、岩がむき出しになった地形の多い新疆は、露地栽培においては条件不利も甚だしい。しかし、そんな土地でも温室を建て、効率的な灌漑(かんがい)をすれば農業ができるようになる。そのため、新疆が新たな農耕地帯として注目され、政府の後押しを受けて温室の建設が進む。


続きはソースで

山口亮子 (ジャーナリスト)


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引用元: 【海外/農業】中国全土で砂漠・荒地が農地に変わる理由[07/08]

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1: 2017/07/14(金) 00:09:18.72 ID:CAP_USER
エタノールが植物の耐塩性を高めることを発見
~かんがい農地で農作物の収量増産に期待~

ポイント
・作物の成長・収量に被害をもたらす塩害から、植物を守る技術の開発が望まれていた。
・エタノールが、植物の耐塩性を強化することを発見した。
・安価で入手が容易なエタノールによって植物の耐塩性を強化し、作物の収量増産につながることが期待される。


JST 戦略的創造研究推進事業の一環として、理化学研究所 環境資源科学研究センター 植物ゲノム発現研究チームの関 原明 チームリーダー、佐古 香織 特別研究員、横浜市立大学 大学院生命ナノシステム科学研究科のフォン・マイ・グエン 大学院生らの研究グループは、エタノールが植物の耐塩性を高めることを発見しました。

世界のかんがい農地の約20%で塩害が発生しており、作物の成長や収量に大きな被害をもたらしています。こうした塩害から植物を守る技術の開発が望まれています。

本研究グループは、モデル植物であるシロイヌナズナとイネを用いて、エタノールが活性酸素の蓄積を抑制することによって耐塩性を強化することを明らかにしました。

本研究を発展させることによって、耐塩性を強化し作物の収量増産につながることが期待されます。

本研究は、農業・食品産業技術総合研究機構 生物機能利用研究部門の土生 芳樹 ユニット長、理化学研究所 環境資源科学研究センター 発現調節研究ユニットのラムーソン・ファン・チャン ユニットリーダーと共同で行ったものです。

本研究成果は、2017年7月3日午前5時30分(中央ヨーロッパ時間)に植物科学誌「Frontiers in Plant Science」のオンライン速報版で公開されます。

続きはソースで

▽引用元:科学技術振興機構(JST) 平成29年7月3日
https://www.jst.go.jp/pr/announce/20170703/index.html
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引用元: 【植物】エタノールが植物の耐塩性を高めることを発見 シロイヌナズナとイネで明らかに 農作物の収量増産に期待/理化学研究所など©2ch.net

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1: 2015/12/24(木) 18:20:50.96 ID:CAP_USER.net
共同発表:植物の耐塩性を高める化合物を発見~ヒストン修飾を制御し、塩排出能力を強化~
http://www.jst.go.jp/pr/announce/20151224/index.html


理化学研究所(理研) 環境資源科学研究センター 植物ゲノム発現研究チームの関 原明 チームリーダー、佐古 香織 特別研究員と、ケミカルゲノミクス研究グループの吉田 稔グループディレクターらの研究グループは、植物の塩排出能を高め、耐塩性を強化する化合物を発見しました。

塩害は世界の灌漑農地の約20%で発生し、農作物の生育に大きな被害をもたらしています。2050年には世界人口が約90億人に達すると予測されていることから食料不足が懸念されています。そのような背景から、持続的な食料生産の実現に向けて、耐塩性など植物の環境適応能力を高める技術が求められています。

環境ストレスによってヒストン修飾注1)などのエピジェネティック制御注2)が変化することが知られています。しかし、高塩ストレス下におけるエピジェネティック制御の機能は明らかになっていませんでした。

そこで、研究グループは、塩ストレスなどの環境ストレスによって変化するエピジェネティック修飾の制御に関わる化合物に着目しました。モデル植物であるシロイヌナズナを対象に、耐塩性を強化するエピジェネティック修飾の阻害剤を探索しました。その結果、ヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)注3)阻害剤である「Ky-2」が植物の耐塩性を強化することを発見しました。HDAC阻害剤は、ナトリウムイオンの排出に機能するAtSOS1遺伝子の発現を誘導し、その結果塩排出能が高まり、耐塩性が強化されることを突き止めました。

この研究成果は、植物に散布するだけで耐塩性を強化でき、塩害で収穫できない農地での農作物の収量増加につながることが期待できます。

本成果は、科学技術振興機構(JST) 戦略的創造研究推進事業(CREST) 「二酸化炭素資源化を目指した植物の物質生産力強化と生産物活用のための基盤技術の創出」
研究領域(研究総括:磯貝 彰(奈良先端科学技術大学院大学 名誉教授))における研究課題「エピゲノム制御ネットワークの理解に基づく環境ストレス適応力強化および有用バイオマス産生」によって得られたもので、日本の科学雑誌「Plant & Cell Physiology」のオンライン版(12月24日付け)に掲載されます。

続きはソースで
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引用元: 【分子生物学】植物の耐塩性を高める化合物を発見 ヒストン修飾を制御し、塩排出能力を強化

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1: エクスプロイダー(北海道) 2013/12/24(火) 11:23:27.26 ID:/rs1O25W0 BE:5630742-DIA(110001) ポイント特典

藻を原料にしたバイオ燃料の実用化を目指す筑波大学の研究グループが、農地を活用して大規模なプラントを作り、藻を大量に生産するための実証試験を、早ければ来月から茨城県つくば市で始めることになりました。

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実証試験を始めるのは、筑波大学生命環境系の渡邉信教授の研究グループです。
バイオ燃料を巡っては、大豆やサトウキビが食料価格の高騰を招くおそれがあることから、食用でない藻を活用する研究が世界各国で進められています。

渡邉教授のグループは、つくば市のおよそ3500平方メートル農地にプラントを作り、藻を大量に生産するための実証試験を、早ければ来月から始めることになりました。

農地の農業以外への活用は法律で制限されていますが、「国際戦略総合特区」に指定されているつくば市が特別に許可したということで、国内で農地を活用して藻の栽培を行うのは初めてだということです。

農地は日当たりがよく、用水路などの設備も活用できるため、藻の栽培に適していて、使われていない農地の有効利用にもつながると期待されています。

筑波大学の渡邉教授は「藻の大量生産が可能な広い農地を活用して、平成27年度中にバイオ燃料の原料となる藻の生産技術を確立したい」と話しています。

【画像】
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20131224/K10040538211_1312240632_1312240638_01.jpg
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20131224/k10014053821000.html



【超速報】 つくば市、人工原油の量産を来月にも開始 / 日本が世界有数の産油国にの続きを読む

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1: 魔神風車固め(家) 2013/10/29(火) 11:10:20.92 ID:QsAMlYjAP BE:5178514289-PLT(22223) ポイント特典

http://news.nna.jp/free_eu/news/20131029eur001A.html
欧州連合(EU)の土地の約4割が森林で覆われていることが、EUの統計局ユーロスタットによる昨年の調査で明らかになった。
農地は総面積の4分の1、草地は5分の1を占め、人工的に開発された土地は5%となっている。

EU加盟国のうち、国土に占める森林の割合が最も高いのはスウェーデン(76%)。

これにフィンランド(72%)、エストニア(61%)が続く。農地の割合が特に高いのはデンマーク(49%)、ハンガリー(47%)、ルーマニア(36%)だった。一方、アイルランドでは全土の3分の2以上が草地で覆われており、英国(40%)、オランダ(38%)も草地が多い。

河川・湖沼の割合はフィンランド(16%)、スウェーデン(12%)、オランダ(11%)で高く、人工開発地はマルタで国土の3分の1、ベネルクス諸国では12~13%を占めている。
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