理系にゅーす

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開発

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1: 2018/06/11(月) 15:40:15.41 ID:CAP_USER
米エネルギー省付属の国立研究所の技術者らが、世界最強のスーパーコンピューターを開発したと明らかにした。
MITテクノロジーレビュー誌が伝えている。

それによると、今回開発された米国のマシン「サミット」の処理能力は最速で200ペタフロップス、つまり1秒間に200×10の15乗、20京回の計算が可能になっている。

同誌は、「たとえて言うと、瞬きの間にこの新たなマシンができることを処理するためには・・・

続きはソースで

https://jp.sputniknews.com/images/278/20/2782076.jpg
https://sptnkne.ws/hJaw
ダウンロード (3)


引用元: 【IT】米技術者ら、世界「最強」のスパコン開発[06/09]

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1: 2018/06/05(火) 05:06:50.82 ID:CAP_USER
世界各国で進められる宇宙開発プログラムや、近年ではSpaceXのような民間宇宙開発企業により毎年多くのロケットが宇宙へと打ち上げられています。
打ち上げの際にはとてつもない爆音とともに大量の燃焼ガスがロケットエンジンから吐き出されているわけですが、この時に生じている物質が地球の大気に変化を与える可能性があるとして、その実情をデータで把握する必要性が唱えられています。

Why it’s time to study how rocket emissions change the atmosphere - The Verge
https://www.theverge.com/2018/5/31/17287062/rocket-emissions-black-carbon-alumina-particles-ozone-layer-stratosphere

発射台から打ち上げられたロケットは、まばゆい光とごう音、そして白い煙を残しながら宇宙へと飛び立っていきます。
ロケットは数百キログラム~数十トンの貨物を打ち上げ、地球を回る軌道に投入することができるのですが、その打ち上げの際には推進剤として貨物の質量の10倍程度の燃料を消費しています。

ロケットに用いられる燃料は多くの場合、灯油とほぼ同じケロシンや液体水素が用いられ、これらの燃焼剤を液体酸素と混合させて燃焼させることで極めて強い力を生み出しています。
また、液体燃料を用いない「固体燃料ロケット」の場合は、ロケットの胴体の中に詰められた固形の燃料と酸化剤の混合物に火をつけることで燃焼ガスを噴射し、同様に強い力を生み出します。

以下のムービーは、固体燃料ロケットの燃焼テストの様子が収められたもの。打ち上げの際には、630トンにもおよぶ固体燃料をわずか120秒あまりで使い切ってしまいます。

燃料を燃やして生じる物質、といえば「温室効果のある二酸化炭素」が挙げられることが多いと思われますが、実はロケットの打ち上げで生じる温室効果ガスはさほど心配する必要がないとのこと。
非営利組織「The Aerospace Corporation」でロケットが大気に与える影響を研究しているマーティン・ロス氏は「今後ロケットビジネスは現在の1000倍レベルで増加することが見込まれますが、排出される二酸化炭素や水蒸気による影響は、世界中の経済活動によって生み出されている温室効果ガスに比べるとまだまだ小さい」と述べています。

https://i.gzn.jp/img/2018/06/02/rocket-emission-change-atomosphere/00_m.jpg
https://i.gzn.jp/img/2018/06/02/rocket-emission-change-atomosphere/3031088430_a679723a72_z.jpg
https://i.gzn.jp/img/2018/06/02/rocket-emission-change-atomosphere/01.jpg

関連動画
SLS Qualification Booster Test at Orbital ATK https://youtu.be/Qn6OvHofcoo



GIGAZINE
https://gigazine.net/news/20180602-rocket-emission-change-atomosphere/

続きはソースで
images


引用元: 【宇宙開発】ロケットの噴射ガスは大気の組成を変えて地球の環境に影響を与える可能性がある[06/02]

ロケットの噴射ガスは大気の組成を変えて地球の環境に影響を与える可能性があるの続きを読む

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1: 2018/05/29(火) 18:25:39.03 ID:CAP_USER
京都大学(京大)は5月25日、人工的に狙った場所の遺伝子を活性化できる分子を開発したと発表した。
同成果は、ヒストン内に書き込まれた情報や遺伝子活性の異常が引き起こす病気の治療薬や、再生医療研究へ応用される可能性があるという。

同成果は、京都大学高等研究院物質-細胞統合システム拠点(iCeMS)のガネシュ・パンディアン・ナマシヴァヤム助教、杉山弘 連携主任研究者、理学研究科の谷口純一氏らの研究グループによるもの。
詳細は米国の科学誌「Journal of the American Chemical Society」オンライン版に掲載された。


遺伝子情報が書き込まれているDNAは、細胞内でヒストンというタンパク質とともにヌクレオソームという構造体を形成している。
約2万個の遺伝子の活性は、ヒストンに書き込まれるヒストンコードと呼ばれる目印によって個別に制御されている。

ヒストンコードは、別のタンパク質に「読まれる」ことで機能を発揮する。
例えば、ヒストンコードの1つであるアセチル化リシンは、遺伝子の活性化に関わっており、P300というタンパク質のブロモドメインに読まれる。

その結果、近くのヒストンがアセチル化されてアセチル基の伝搬が起こり、遺伝子活性化へつながる。

続きはソースで

画像:今回開発された分子「Bi-PIP」が遺伝子を活性化させるイメージ図
今回開発された分子「Bi-PIP」が遺伝子を活性化させるイメージ図
https://news.mynavi.jp/article/20180529-637431/images/001.jpg

マイナビニュース
https://news.mynavi.jp/article/20180529-637431/
ダウンロード (1)


引用元: 【DNA】京大、特定の場所の遺伝子を活性化できる分子を開発[05/29]

【DNA】京大、特定の場所の遺伝子を活性化できる分子を開発の続きを読む

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1: 2018/06/03(日) 00:13:05.09 ID:CAP_USER
宇宙ビジネスの衝撃――21世紀の黄金をめぐる新時代のゴールドラッシュ

 「これからは宇宙ビジネスの時代だ」と言うと、大抵の人は何のことだか分からず困惑するようだ。
日本では下町企業のロケット打ち上げが感動物語として映画になってしまうくらいなので、宇宙ビジネスと言われても余り実感が湧かないのかも知れない。

そもそも、普通の人が宇宙空間をどこまで正確に理解しているかも怪しいので、まずこの点の整理からしておきたい。

宇宙ビジネスの対象となる空間は、大きく「深宇宙」「静止軌道」「低軌道」の3つに分けられる。
「深宇宙」というのは、月、小惑星、火星などの遠い宇宙のことで、宇宙基地としての月開発、小惑星の資源開発、火星への有人宇宙飛行など、これからの開拓が期待されるエリアである。

「静止軌道」は赤道上36,000キロの軌道のことであり、1980年代から1990年代にかけて各国が気象衛星、通信衛星、放送衛星、測位衛星などを打ち上げて、既に2000年以前から商業化している。
人工衛星に働く重力と遠心力が釣り合う軌道であり、地球の自転と同じ周期で回り、地上に対してずっと同じ場所に静止しているように見えることから、この軌道上を周回する人工衛星は静止衛星と呼ばれている。

これに対して、2000年以降に商業化が急速に進んだのが、高度100キロから2,000キロ辺りまでの「低軌道」であり、ここで高性能な小型衛星による様々な事業化が進み、宇宙ビジネスが活況を呈している。

低軌道は、更に「サブオービタル(準軌道)」「太陽同期軌道」「極軌道」などに分けられるが、特に、打ち上げられた機体が軌道に乗って地球を周回することなく再び地上に戻ってくる飛行経路であるサブオービタルは、商業運航などの新たなプラットフォームとして、今、最も注目されているのである。

今、こうした宇宙空間で、スペースX、アマゾン、グーグル、フェイスブックといったアメリカのITの巨人達が、次々と宇宙ビジネスに参入している。
一般にはNASAのイメージが強過ぎて、宇宙空間と言うと国が扱うことだと考えられがちだが、実際には民間による宇宙ビジネスが、この10年余りで一気に加速している。
今、宇宙は空前の「ゴールドラッシュ」を迎えているのである。

例えば、宇宙に浮かぶ小惑星には、燃料やレアメタルなどの貴重資源が豊富にあることが確認されているが、その採掘という意味だけでなく、未開拓の空間に広がる無限のビジネスチャンスをつかもうと、多くの企業や投資家たちが宇宙ビジネスに◯到している。

こうした宇宙開発の商業化のキッカケは、スペースシャトルの後継機の開発は民間に任せて、NASAは民間からサービスを購入するという、2005年のアメリカ政府の政策の大転換であった。

2010年にオバマ大統領が出した「新国家宇宙政策」では、そうした民間企業の技術やサービスの購入、
起業の促進、インフラの商業利用、輸出の促進などが明確に示されており、これ以降、アメリカでは官民連携で宇宙開発の商業化が推進されてきた。

実際、2005年に17兆円だった宇宙ビジネスの世界市場「スペース・エコノミー」は、2016年には33兆円にまで倍増している。
この間、民間のサービスやプロダクトが大きく伸びてきているのに対して、そこでの各国の宇宙予算、即ち公的部門のシェアは四分の一に満たなくなっている。
市場の拡大に伴い、宇宙関連ビジネスへの投資も急速に増えていて、世界の宇宙関連ベンチャーへの投資は、2015年には前年の約500億円から5倍の約2,500億円へと拡大し、それ以降も高い水準で推移している。

このように、宇宙はもはや特別な場所ではなくなっている。 
それはビジネスチャンスを大きく拡大する現実の経済圏であり、デジタル技術が急速に進む中で、宇宙はイノベーションのフロンティアとして大いに期待されているのである。 

続きはソースで

関連ソース画像
http://honz.jp/mwimgs/a/5/250/img_a5fbbb2e5b9828f663d37a844f0873f6401041.png

HONZ
http://honz.jp/articles/-/44772 
ダウンロード


引用元: 【宇宙開発】『宇宙ビジネスの衝撃 21世紀の黄金をめぐる新時代のゴールドラッシュ』[06/01]

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1: 2018/05/08(火) 21:47:54.74 ID:CAP_USER
社会
ヒアリ検査キット開発 容易に判別可能に
(東京都)

去年初めて国内で見つかった強い毒を持つ外来種、ヒアリを素人でも2時間あまりで判別できる検査キットが開発された。
開発された検査キットはヒアリに特有のDNA配列に反応するもので、ヒアリをすりつぶして特殊な薬品に溶かし込むと白く濁るというもの。

続きはソースで

[ 5/8 18:54 NEWS24]

http://www.news24.jp/nnn/news890172610.html
images (1)


引用元: 【外来種】ヒアリ検査キット開発 容易に判別可能に[05/08]

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1: 2018/05/08(火) 07:46:32.81 ID:CAP_USER
■原子力発電所や養殖場など、億単位の被害も

日本では、エチゼンクラゲの大量発生が数年前から深刻な問題となっている。
しかしクラゲの種類は違えども、大発生とそれに伴う経済的な被害は地球規模の問題のようだ。
そしてそんなクラゲをなんとか商用利用できないかと、模索する科学者もいる。

クラゲの大量発生は、世界各地で深刻な被害を引き起こしている。
日本やスコットランド、イスラエル、米国フロリダ、スウェーデンなどの原子力発電所で、大量に発生したクラゲが取水口に詰まり、運転の一時停止を余儀なくされたと、これまで何度も複数のメディアで報じられてきた。

また、BBCによると北アイルランドでは2007年、猛毒を持つオキクラゲが大量発生して、アイルランド唯一のサケ養殖場で10万尾以上が死滅。100万ポンド(約1.5億円)の被害を出した。

BBCは2012年、「最も異常なクラゲの大量発生」の事例として日本でのエチゼンクラゲ被害を挙げ、「重さ220キロ、直径2メートルにもなる冷蔵庫サイズ」のクラゲが日本海に大量発生して、漁業で数十億円の被害を出していると伝えていた。

一方ガーディアンは2013年、1平方メートルあたり30〜40匹のオキクラゲが数キロにわたって、地中海の海岸を覆い尽くしたと伝えていた。地中海沿岸ではこの他にも、サルデーニャ島やシチリア島、地中海東側のイスラエルやレバノンなど広い地域で打撃を受けているという。

今年5月5日にも、マルタ島の東海岸一面が「紫色のカーペットのよう」になるほどオキクラゲが大量発生した。
マルタ・インディペンデント紙によると、通常は5月下旬から6月上旬に発生することが多いらしい。

■捨てるクラゲ、お金を生まないだろうか?

そんなクラゲをなんとか商用利用して利益を生めないかというプロジェクトが、今年1月にヨーロッパで始動した。
8カ国、15の組織から集まった科学者40人強が、「GoJelly」(ゴージェリー)というプロジェクトを立ち上げたのだ。

ドイツのキールにあるGEOMARヘルムホルツ海洋研究センターを拠点とし、欧州連合から4年間で600万ユーロ(約7.8億円)の資金提供を受け、クラゲを活用できる商品の開発を目指す。

米月刊誌ポピュラー・サイエンス(電子版)によると、ゴージェリーが目指しているのは、通常なら漁師の網にかかってそのまま捨てられてしまうクラゲを、人が自ら捕まえてきて売りたくなるような、利益を生む商品を開発することだ。

そうした人たちからゴージェリーがクラゲを買い上げ、再利用するのが目標だ。

プロジェクトではさらに、海のプラスチック汚染にも取り組みたい考えだ。

続きはソースで

関連ソース画像
https://www.newsweekjapan.jp/stories/assets_c/2018/05/matumaru0507a-thumb-720xauto.jpg

関連動画
MASSIVE INVASION of BABY JELLYFISH https://youtu.be/UQYaTzBwhA4



ニューズウィーク日本版
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2018/05/post-10113.php

ダウンロード (2)


引用元: 【生物】世界中の海岸を襲うクラゲに、科学者達が立ち上がった[05/07]

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