理系にゅーす

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電力

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1: 2019/07/05(金) 00:42:22.77 ID:CAP_USER
太陽光で約56キロ走行も 新型の太陽光パネルを搭載したプリウスPHV、公道で走行実証 7月下旬から
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1907/04/news108.html
2019/7/4
ITmedia

写真:https://image.itmedia.co.jp/news/articles/1907/04/mt1626333_SEV-01.jpg
画像:https://image.itmedia.co.jp/news/articles/1907/04/mt1626333_SEV-02.jpg

 シャープ、トヨタ自動車、新エネルギー・産業技術開発機構(NEDO)は7月4日、高効率の太陽電池パネルを搭載した電動車の公道走行実証を7月下旬に始めると発表した。航続距離や燃費向上効果を検証する。

 シャープは、太陽光パネルの発電性能を表す「変換効率」が34%を上回る太陽電池パネルを製作。トヨタは「プリウスPHV」の車体に同パネルを搭載した実証用車両を製作した。

 実証車が搭載する太陽電池パネルの定格発電電力は、市販のプリウスPHVにメーカーオプションで用意されているソーラー充電システムの約4.8倍に相当する約860Wを実現。

続きはソースで

ダウンロード (2)


引用元: 【自動車/太陽光】太陽光で約56キロ走行も 新型の太陽光パネルを搭載したプリウスPHV、公道で走行実証 7月下旬から[07/05]

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1: 2019/07/02(火) 02:08:49.60 ID:CAP_USER
ロシアの海上原発、北極海へ出発 「海上のチェルノブイリ」と批判も
https://www.cnn.co.jp/world/35139279.html
2019.07.01
CNN.co.jp

写真:「アカデミック・ロモノソフ」内部の司令センター/Rosatom
https://www.cnn.co.jp/storage/2019/07/01/410fa401a94ccd76dc977c7239c4dec6/arctic-3-exlarge-169.jpg
写真:サンクトペテルブルクに停泊する「アカデミック・ロモノソフ」/Rosatom
https://www.cnn.co.jp/storage/2019/07/01/bc1114d2b36bffa169dfd4f15499dde8/arctic-5-exlarge-169.jpg

 ロシア・ムルマンスク(CNN) ロシアが20年近くかけて建造してきた海上浮揚式原子力発電所「アカデミック・ロモノソフ」が今月、
 極東の最終目的地ペベクへ向けて出航する。

 ロモノソフは全長144メートル。
 曳航(えいこう)されてムルマンスクを出港し、北極海航路をたどってモスクワから約6400キロ離れた北極圏の港町ペベクを目指す。
 海上に停泊してチュクチ自治区の入植地や、炭化水素や宝石を採掘する企業に電力を供給する計画。

 ペベクのようなロシア北極圏の町や村には約200万人が居住する。
 中には飛行機や船でしか近づけない場所もある。
 しかしこうした地域はロシアのGDPの最大20%を担っており、シベリアの資源埋蔵量が減少する中で、
 北極圏の豊富な石油やガス採掘を目指すロシアの計画の鍵を握る。

 しかし原発を北極海に浮かべる計画は環境保護団体などの批判の的になり、グリーンピースはロモノソフのことを、
 1986年に壊滅的な事故を起こしたチェルノブイリ原発にちなんで「氷上のチェルノブイリ」「海に浮かぶチェルノブイリ」と形容した。

 ロシアの原子力プロジェクトを担う国営企業のロサトムは、そうした批判は筋違いだと反論してきた。
 ロモノソフの環境保護対策責任者は、チェルノブイリ原発とロモノソフとでは、原子炉が稼働する仕組みが異なると説明。
  「もちろんチェルノブイリのような事態は決して繰り返してはならない。
   (ロモノソフは)北極海の海上に停泊して常に冷却される。
   冷却水が欠如することはない」
 と強調する。

続きはソースで


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引用元: 【原子力】ロシアの海上原発、北極海へ出発 「海上のチェルノブイリ」と批判も[07/02]

ロシアの海上原発、北極海へ出発 「海上のチェルノブイリ」と批判もの続きを読む

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1: 2019/06/29(土) 12:28:16.56 ID:CAP_USER
中国より後れている日本の再生エネルギー政策
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190628-00288515-toyo-soci
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190628-00288515-toyo-soci&p=2
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190628-00288515-toyo-soci&p=3
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190628-00288515-toyo-soci&p=4
2019/6/28
YAHOO!JAPAN NEWS,東洋経済オンライン


 最近、「SDGs」や「RE100」という言葉を耳にする機会がかなり増えている。
 両方とも後程詳述するが、前者は「Sustainable Development Goals」の略で「エス・ディー・ジーズ」と読む。
 日本語では「持続可能な開発目標」だ。

 また後者は、簡単に言えば「企業活動に必要な電力は100%再生可能エネルギーで賄おう」という国際的な活動のことだ。
 世界では最近、企業や自治体でこの2つの流れに対応しようとする動きが本当に活発だ。
 しかし、日本では「どこから手をつければいいかわらない」という声も少なくない。
 筆者は「やるなら、まず本社ビルや役所のビルの断熱化から始めるのがいい」と思う。
 目指すは、「ゼロエネルギービルディング化」である。

 ■日本企業は環境に対して「勘違い」が多すぎる

 さすがに、最近は日本企業でも環境に対して積極的に取り組む都市や企業が増えている。
 そのことはとても歓迎すべきだ。
 もはや世界が化石エネルギーを使わず、再生可能エネルギーにシフトしていく方向に舵を切っているからだ。
 だが日本ではその普及が遅れているだけに、現実離れした対応を取ってしまい、とんでもない顰蹙(ひんしゅく)を買うことも少なくないのだ。
 では「どんな点で勘違いしがちなのか」。
 今回はこれを解説していきたい。

 その前にまずは、前出の2つも含め、企業や自治体が取り組んでいる
  「3つのカテゴリー」
 の解説から、改めてさせていただきたい。

 (1)「ESG投資」
  すでに聞いたことのある読者も多いと思うが、 
   E=environment(環境)
   S=social(社会)
   G=governance(ガバナンス)
  である。
  世界の投資家にとって、干ばつや洪水などの気候変動はリスクでしかない。
  気候変動が起こらなかったら、通常の利益が出ていたはずなのに、それが難しくなる。
  災害を防ぐにはどうしたらよいか。大きな気候変動を止める必要がある。
  そのためには二酸化炭素を大量に放出する化石エネルギーに頼っていてはいけない。

  簡単に言えば、再生可能エネルギーへの変換を進める必要がある。それも相当な速度で。
  だから、いくら効率がよくても、二酸化炭素を出してしまう石炭火力発電は是とされない。
  日本では石炭火力の改良型など、個別の性能に言及したがる関係者もいるが、ここではその存在自体が悪と考えたほうがいい。

 (2)SDGs
  前出のように、SDGsは「Sustainable Development Goals」の略だ。
  2016年から2030年の間に達成を目指す「国際目標」で、内訳は17の目標と169のターゲットからなる。
  日本政府は「持続可能な開発目標(SDGs)推進本部を立ち上げ、8つの分野に分類。
  そのうちエネルギーに関して、すでに「SDGs推進本部」を立ち上げている。
  そのうえで「環境モデル都市」「環境未来都市」「SDGs未来都市」を選定して、活動している。

 (3)RE100
  英国に本部を置く国際的なNGO「The Climate Group」が2014年に開始した行動基準で、
  加盟企業は事業運営を100%再生可能エネルギーで調達することを目標に掲げる。
  RE100とは「Renewable Energy 100%」の頭文字をとって命名されたもの。

  2019年2月中旬時点で、世界全体で164社が加盟している。
  この164社には、スイスのネスレ(食品)、スウェーデンのイケア(家具)、NIKE(靴、アパレル)など世界のリーディングカンパニーが名を連ねる。
  日本でも丸井やコニカミノルタのほか、建設、不動産関係の会社も複数社加盟している。

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引用元: 【エネルギー工学/再エネ】中国より後れている日本の再生エネルギー政策[06/28]

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1: 2019/06/17(月) 10:10:41.93 ID:CAP_USER
水素と蓄電池で動くハイブリッド鉄道車両、JR東日本が実証走行へ
https://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1906/12/news044.html
2019年06月12日 07時00分 公開
スマートジャパン

画像:開発する車両のイメージ 出典:JR東日本
https://image.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1906/12/rk_190612_jr01.png
画像:開発する車両のシステム構成。最高速度は100km/h、加速能力は2.3km/h/sを予定している 出典:JR東日本
https://image.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1906/12/rk_190612_jr02.png
https://image.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1906/12/rk_190612_jr03.png

 JR東日本が燃料電池と蓄電池を組み合わせたハイブリッドシステムで駆動する鉄道車両を開発すると発表。
 2021年度中に実際の営業路線で実証走行に取り組む計画だ。

 JR東日本は2019年6月4日、燃料電池と蓄電池を組み合わせたハイブリッドシステムで駆動する鉄道車両を開発し、営業路線で走行実証を開始すると発表した。
 車両の完成と実証走行は2021年度中を予定している。

 開発する車両はFV-E991系の2両1編成を利用。
 燃料電池車向けの充填(じゅうてん)圧力70MPa(メガパスカル)に対応する水素タンクと、出力180kW(キロワット)の固体分子型燃料電池を搭載する。

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引用元: 【機械工学/エネルギー工学】水素と蓄電池で動くハイブリッド鉄道車両、JR東日本が実証走行へ 車両完成と実証走行は2021年度中[06/12]

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1: 2019/06/16(日) 07:08:52.98 ID:CAP_USER
US renewables capacity overtakes coal for the first time
https://www.businessgreen.com/bg/news-analysis/3077086/in-the-us-renewables-capacity-overtakes-coal-for-the-first-time
10 JUNE 2019
BusinessGreen

グーグル翻訳 全文(一行のみ翻訳不良を修正)
 
米国の再生可能エネルギー容量が初めて石炭を追い越す

 公式の統計によると、再生可能エネルギーは現在石炭の21.55パーセントと比較して、米国の発電容量の21.56パーセントを占めています。

 今日発表された米国政府の公式データの分析によると、米国は現在、石炭よりも多くの再生可能エネルギー電力容量を誇っています。これは、超大国の低炭素グリッドへの移行における大きな転機となります。

 連邦エネルギー規制委員会(FERC)によって発表され、SUN DAYキャンペーンによって分析されたデータは、現在、バイオマス、地熱、水力、太陽光、風力による電力容量が米国の発電容量の21.56%を占めることを明らかにしています。
 これとは対照的に、石炭火力発電所は21.55%を占めています。これは、州によっては石炭火力発電所の閉鎖が急速に進むにつれて減少し続けると予想されています。

 この記録は、今年の最初の4ヶ月間に新たな太陽光および風力発電設備が急増したことによるものです。この期間中、1.5GWを超える新しい風力容量と1.4GWを超える新しい太陽光容量がオンラインになります。

 太陽光発電と風力発電の両方の設備は、米国では急速な勢いで成長しており、ユーティリティ規模の太陽光発電だけで提供される国内の発電容量のシェアは、過去3年間で2倍以上になっています。
 また、風力発電の割合は6.43%から8.25%に増加しました。(※訳不良のため修正)

 2022年5月までに、FERCは再生可能エネルギー源が米国の総設置容量の4分の1を占める可能性を示唆しています。

 機関はまた、在来型エネルギー源が減少に向かっていることを示しています。
  「原子力、石炭、石油、天然ガスを合わせた純容量は実際には2022年5月までに24MW減少する可能性がある。 つまり、除却が追加を超えるだろう」
 とSUN DAYキャンペーンは述べた。
  「天然ガスだけでの純成長は18,530MWになると予測されているが、
  それは石炭(12,409MW)、原子力(5,106MW)、そして石油(1,039MW)のための純損失によって相◯される以上のものである。
  成長は風力発電(25,117MW)によって矮小化され、ユーティリティ規模の太陽光発電(14,846MW)の成長とほぼ同等になるでしょう。」

 容量は発電と同じではなく、いつの日にしても石炭は再生可能エネルギーよりも米国全体でより多くの電力を供給することができます。
 実際、2018年の米国エネルギー情報局のデータによると、再生可能エネルギーは総発電量の17%強を占めていますが、石炭の27%を占めています。
 公式の数値によると、一連の石炭火力発電所の閉鎖にもかかわらず、輸送および産業からの排出量の増加が最近の減少傾向を終わらせたため、米国の温室効果ガス排出量は依然として昨年上がり続けています。

 それにもかかわらず、トランプ大統領の業界に対する声援にもかかわらず、米国のエネルギー部門は静かに石炭の削減に向かっているという証拠が増えている。
 さらに、来年の大統領選挙の結果にもよるが、同国は18ヶ月以内に本格的な石炭の段階的廃止に向けて動く。

 来年の大統領選挙のための指名を確保しようと争っている主要な民主党候補が合衆国が半世紀までに純ゼロエミッション経済になることを確実にするために一連の誓約で互いを圧倒しようと努めるので、最新版は来ます。

続きはソースで
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引用元: 【エネルギー】米国 再エネの発電容量が初めて石炭を越す 今年4か月で風力1.5GW太陽光1.4GWが接続済み 石炭段階的廃止が進む[06/10]

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1: 2019/06/18(火) 01:43:27.14 ID:CAP_USER
NEC、米国オレゴン州の小学校周辺地域向けに蓄電システムを提供
~地域住民向けのマイクログリッドとして非常時の電力供給にも対応~
2019年6月13日
日本電気株式会社

画像:導入された蓄電システム
https://jpn.nec.com/press/201906/images/1302-01_s.jpg
画像:ハワード小学校周辺地域向けのマイクログリッドの概要
https://jpn.nec.com/press/201906/images/1302-02_s.jpg

 NECとNECのエネルギー関連子会社であるNECエナジーソリューションズ(注)は、米国オレゴン州ユージンのハワード小学校に出力500kW、容量1000kWhの中型蓄電システムを納入しました。

 この蓄電システムは、ユージンにあるハワード小学校周辺地域の長期強靭性計画の一環として導入されたもので、同小学校の敷地内に設置され、太陽光発電とともにマイクログリッドを構成します。
 電力のピークカットだけでなく、災害などによる停電で給水設備が停止した場合には、地下水をくみ上げるための電源としても活用され、地域住民の安全・安心に貢献します。
 本システムは、2019年5月から稼働が始まっています。

続きはソースで

 (注) 本社: 米国・マサチューセッツ州、CEO: Steve Fludder

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引用元: 【エネルギー工学/蓄電】NEC、米国オレゴン州の小学校周辺地域向けに蓄電システムを提供 マイクログリッド 非常時の電力供給[06/13]

NEC、米国オレゴン州の小学校周辺地域向けに蓄電システムを提供 マイクログリッド 非常時の電力供給の続きを読む
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