理系にゅーす

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1: 2019/05/15(水) 06:12:23.34 ID:CAP_USER
2019年5月9日、Amazonの創業者兼CEOであるジェフ・ベゾス氏は、自身が所有する宇宙企業Blue Originの代表として会見を開き、2024年までに月面着陸を目指す計画を明らかにしました。そして、その計画の先に見据えた宇宙への移住のイメージはベゾス氏オリジナルのものではなく、40年以上前に1人の物理学者が提唱した壮大な構想をベースにしたものでした。
https://i.gzn.jp/img/2019/05/14/jeff-bezos-dream-space/00_m.jpg

Why Jeff Bezos's Space Habitats Already Feel Stale - CityLab
https://www.citylab.com/perspective/2019/05/space-colony-design-jeff-bezos-blue-origin-oneill-colonies/589294/

ベゾス氏が5月9日に行った記者会見の全編は、以下のムービーから見ることができます。

Going to Space to Benefit Earth (Full Event Replay) - YouTube
https://youtu.be/GQ98hGUe6FM



会見の中でベゾス氏は、アメリカの物理学者であるジェラード・オニール氏のエピソードを紹介しています。1969年、オニール氏はある日の講義中、学生に向かって「地球外惑星の表面は人類が太陽系に進出するのに最適な場所なのか?」という問いを投げかけました。
https://i.gzn.jp/img/2019/05/14/jeff-bezos-dream-space/s00001_m.jpg

直感的には地球と同じような星の表面は人類の活動拠点になり得そうなもの。しかし、オニール氏とその学生らはさまざまな計算を行った結果、「理論的に不適」という結論に達したそうです。その理由は、まず地球の隣にある火星や金星は地球よりも表面積や重力が小さく、さらにあまりにも遠く離れているために物資のやりとりができないからだとのこと。
https://i.gzn.jp/img/2019/05/14/jeff-bezos-dream-space/s00009_m.jpg

そこで、オニール氏は1975年夏、新しい宇宙進出構想を発表しました。オニール氏の構想とは、地球外で人類が生活できるような大規模な宇宙ステーション「スペースコロニー」を太陽・月・地球の中間に位置するラグランジュ点に設計するという壮大なものでした。
https://i.gzn.jp/img/2019/05/14/jeff-bezos-dream-space/s00002_m.jpg

オニール氏の考えたスペースコロニーは直径3~6km・長さ30kmもの巨大な円筒で、その内壁に人類が居住できるスペースを設け、回転することによって人工重力を作るというもの。また、可動式の鏡によって太陽光を反射して内部に取り込んで昼夜を作り出すというアイデアも盛り込まれていました。残念ながらスペースコロニーの建設は実現しなかったものの、日本のテレビアニメ「機動戦士ガンダム」の中に登場するスペースコロニーはまさにこのオニール氏の構想をモデルにしたといわれています。
https://i.gzn.jp/img/2019/05/14/jeff-bezos-dream-space/s00003_m.jpg

1980年代にプリンストン大学で電気工学と計算機科学を学んでいたベゾス氏は、オニール氏に師事していたとのこと。ベゾス氏がオニール氏の構想を下敷きにした宇宙進出構想を発表した根本にはこの師弟関係があると、シャーメン氏は指摘しています。
https://i.gzn.jp/img/2019/05/14/jeff-bezos-dream-space/s00005_m.jpg

続きはソースで

https://gigazine.net/news/20190514-jeff-bezos-dream-space/ 
ダウンロード


引用元: 【宇宙開発】ガンダムの「スペースコロニー」がジェフ・ベゾス氏の宇宙進出構想のベースになっている[05/14]

ガンダムの「スペースコロニー」がジェフ・ベゾス氏の宇宙進出構想のベースになっているの続きを読む

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1: 2019/05/14(火) 12:58:50.23 ID:CAP_USER
■10年以内に月をめざす国や企業は10以上、最新情報まとめ

人類初の月面着陸から50年。米アマゾン創業者であるジェフ・ベゾスCEOと、彼が設立した宇宙企業ブルー・オリジンが、月面への着陸、滞在という新たなビジョンを発表した。
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 米国ワシントンDCで開かれた招待者限定のプレゼンテーションで、ベゾス氏は、人類の持続可能な成長のために、重工業は地球から離れて太陽系内のほかの天体の資源を利用できるようにする必要があると主張した。それはたとえば、月の南極にあるシャクルトンクレーターの鉱物や氷だと言う。
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「私たちは地球という宝物を守らなければなりません。代案はありません」とベゾス氏。「地球を救い、子孫から将来の活力と成長を奪わないようにしなければなりません。両方を実現することは可能です」

 短期的に必要な宇宙インフラは企業が建設する必要があると、ベゾス氏は考えている。同氏がステージ上で「ブルー・オリジンは無人月着陸船『ブルームーン』を開発中です」と語ると、黒いカーテンが引かれ、ブルームーンのフルサイズ模型が現れた。

 ベゾス氏の説明によると、ブルームーンの燃料は液体水素で、月面までの貨物の積載量は最大6.5トン。海軍からヒントを得た貨物システムで、いちどに最大4台のローバー(月面探査車)を送り込むことができる。ブルー・オリジン社はこのプロジェクトのために、マサチューセッツ工科大学、ドイツの航空宇宙企業OHB、エアバス社と契約を結んでいる。

 ベゾス氏もブルー・オリジン社も、ブルームーンの初飛行の時期について具体的に言及することはなかった。ブルームーンの打ち上げに用いる同社の「ニュー・グレン」ロケットの初飛行は2021年に予定されている。けれどもベゾス氏は、NASAが2024年までに計画している有人月面探査に、ブルームーンを基にした新しい着陸船が協力できるだろうと考えている。

「とても気に入っています。こういうことをやりたいのです」とベゾス氏は言う。「私たちが協力することができるのは、3年前にプロジェクトを始めていたからなのです」

 月面の探査や利用をめざしているのはブルー・オリジン社だけではない。この先10年ほどの間に月をめざす主な国家や企業を紹介しよう。

■米国

1969~1972年に月面着陸を成し遂げた米国のNASAは、今ふたたび月をめざしている。2018年末には、9社の民間企業がNASAの機器を月に運搬するための技術開発契約への入札を認められた。NASAはまた、さらに遠くの宇宙への前哨基地として、月近傍有人拠点「ゲートウェイ」プロジェクトも主導している。トランプ政権は2024年末までに月の南極付近に宇宙飛行士を送り込むと宣言しているが、計画の実現には予算という大きな壁が立ちふさがっている。
https://cdn-natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/19/051300272/02.jpg

■中国

中国国家航天局(CNSA)は10年以上前から月探査に積極的に取り組んでおり、無人探査から段階的にプロジェクトを進め、最終的には有人探査をめざしている。2018年末に打ち上げられた「嫦娥(じょうが)4号」は、史上初めて月の裏側への着陸に成功した。次のミッションである嫦娥5号は、40年ぶりとなる月からのサンプルリターンをめざしている。2019年4月24日、CNSAの張克倹局長は、中国は10年以内に月の南極に科学研究用の基地を建設するだろうと発表した。
https://cdn-natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/19/051300272/03.jpg
■インド

インド宇宙研究機関(ISRO)は、2008年10月に最初の月探査機「チャンドラヤーン1号」を打ち上げた。月周回軌道に投入されたチャンドラヤーン1号は、月の鉱物中に水が含まれていることを初めて示唆する重要な証拠をもたらした。ISROは現在、2019年7月にチャンドラヤーン2号の打ち上げを計画している。チャンドラヤーン2号は軌道周回機と着陸船と探査車からなり、9月6日に月の南極付近に着陸する予定。成功すれば、これまでで最も高緯度地点への軟着陸となる。
https://cdn-natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/19/051300272/04.jpg

■ロシア

ソ連時代の宇宙局は1966年に世界で初めて月面への軟着陸を成功させたが、ロシアは1976年以来月探査を行っていない。宇宙局を引き継いだロシアの国営企業ロスコスモスは、予算不足に加え、近年は計画の遅延と撤回を繰り返しているが、大掛かりな月探査計画を発表していて、2020年代に無人月着陸機を複数回送り込むとしている。2019年1月にはドミトリー・ロゴージン長官が、ロシアは2028年までに新型の超重量ロケット「エニセイ」を建造すると発表した。ロケットの大きさから、月を念頭において設計されたものと見られている。

続きはソースで

ナショナルジオグラフィック日本版サイト
https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/19/051300272/
ダウンロード (1)


引用元: 【宇宙開発】アマゾン創業者も参入、月面計画に各国が殺到[05/13]

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1: 2018/12/29(土) 14:54:31.85 ID:CAP_USER
・「アマゾン・エコー」に搭載されているAIアシスタント「アレクサ」
・あるユーザーが「里親を◯せ」と告げられたと報告し、物議をかもしている
・3月にはアレクサが突然、不気味に笑い出すという事例が相次いだという

<AIアシスタントが何かたくらんでいるのか? 勝手に笑い出したり◯人指令を出したりしてアマゾン・エコーのユーザーを震え上がらせている>

アマゾンのスマートスピーカー「アマゾン・エコー」に搭載されているAIアシスタント「アレクサ(Alexa)」が、あるユーザーに「里親を◯せ」と告げたことが明らかになり、物議をかもしている。

ユーザーの詳しい身元は明らかにされていないが、2017年にアレクサがこのように話すのを聞いたという。ユーザーはアマゾンのウェブサイト上のレビューでこの件に触れ、「これまでとはレベルの違う不気味さだ」と製品を酷評したと、12月21日(米国時間)付のロイターの記事は伝えている。

アマゾン社内の匿名の情報源によると、この「里親を◯せ」という発言は、インターネット掲示板レディットの書き込みを、文脈に関係なく読み上げたものらしい。レディットは幅広いトピックを扱うオンラインフォーラムとして知られるが、その中には知り合いには見せられないようなものもある。

アレクサの奇妙な言動はほかにも報告されている。同じロイターの記事では、詳細は不明だが「性行為」に関する話や、犬の排便について語り始めるケースもあったという。

■エコーを封印したくなる不気味さ

オンライン小売大手のアマゾンは、アレクサが本物の人間のように自然に会話できるよう機械学習を駆使して開発に努めている。

成功すれば、アレクサ搭載のデバイスはあらゆる家庭のあらゆる場所に置かれるようになり、「グーグルホーム」のようなライバル製品を駆逐できるかもしれない。

続きはソースで

ニューズウィーク日本版
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2018/12/post-11463.php
ダウンロード (1)


引用元: 【AI】「里親を殺せ」勝手に笑い出したり、殺人指令を出したり… アレクサの不気味な奇行[12/25]

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1: 2015/09/16(水) 23:23:32.62 ID:???*.net
 【ワシントン=三井誠】米ネット通販大手アマゾン・ドット・コム創業者のジェフ・ベゾス氏は15日、フロリダ州ケープカナベラル空軍基地を拠点に、人工衛星などを周回軌道に運ぶロケットの組み立てや打ち上げを進める計画を発表した。

同州で記者会見し「2010年代後半の打ち上げを目指す」と話した。

 ベゾス氏は2000年に宇宙開発を行う「ブルーオリジン」社を設立。今年4月にはテキサス州で、短時間の宇宙旅行などに使うことを想定したロケットの試験打ち上げを初めて成功させた。

続きはソースで

images


http://www.yomiuri.co.jp/science/20150916-OYT1T50078.html


引用元: 【宇宙】アマゾン創業者がロケット開発、有人飛行も視野[9/16]

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1: ◆CHURa/Os2M @ちゅら猫ρ ★ 2013/12/22(日) 18:07:30.06 ID:???0

★米IT大手、ロボットに熱視線 グーグルは買収攻勢、アマゾンは無人機開発…成長分野を開拓
2013.12.21 21:08

米IT(情報技術)大手が、ロボット事業に力を入れ始めている。グーグルが軍事用ロボットなどの開発企業を矢継ぎ早に買収しているほか、アマゾン・コムは運搬ロボットに加え配送用無人機の開発に着手。インターネットに続く新たな成長分野としてロボットに熱い視線を向けている。

グーグルは、ここ半年だけでロボット関連の企業を8社も買収した。そのうちの一つで、東大OBらが設立した日本企業のシャフトは、災害現場で活躍するロボットを開発。同社は20日から始まった米国防総省の国防高等研究計画局(DARPA)が主催する災害救援ロボットの競技会に参加し、初日のトップに立った。

グーグルは、軍事用ロボットを開発している米ボストン・ダイナミクスも買収した。同社はマサチューセッツ工科大で人工知能に取り組む研究者らが設立。移動困難な地形でも歩行できる高性能ロボットを国防総省に納入し、ソニーの犬型ロボット「AIBO」の開発を支援したこともある。

グーグルは、ロボット事業の具体的な目的を明かしていないが、開発中の眼鏡型情報端末や自動運転車などITを駆使した次世代機器の一つとして、生産や運搬で活躍する画期的な産業用ロボットが焦点のようだ。

同社のアンディ・ルービン上級副社長は米メディアに「10年がかりのビジョンが必要だが、(ロボット事業は)偉大な仕事になる」との見解を披露、期待を寄せる。(以下略)

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http://sankei.jp.msn.com/world/news/131221/amr13122121100005-n1.htm



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