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IEA

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1: 2015/01/15(木) 21:12:10.91 ID:???.net
掲載日:2015年1月15日

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ドイツの石炭火力発電所から蒸気が立ち昇る。(Photograph by Patrick Pleul, dpa/Corbis)
http://nationalgeographic.jp/nng/article/20150113/431556/ph_thumb.jpg

 世界の平均気温の上昇を2℃未満に抑えるには、カナダのオイルサンド、北極の海底に眠る石油、世界中に埋蔵されている石炭などの化石燃料を新たに採掘すべきではない、という研究結果が、1月7日「Nature」誌に掲載された。

 産業革命前と比べた平均気温の上昇を2℃よりも低くすることは、各国が合意した国際的な目標となっている。
国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)によると、この目標を達成するには、2050年までの温室効果ガスの総排出量を1100ギガトン(1.1兆トン)以内に抑えなければならないという。

 しかし、「世界中で炭素税を課すなどして、各国の政策を劇的に転換しない限り、平均気温の上昇を2℃未満にするという目標は達成できないだろう」と、今回の研究を発表した英国ロンドン大学ユニバーシティ・カレッジ(UCL)持続可能資源研究所(Institute for Sustainable Resources)の研究者らは指摘している。

 現実の世界は、理想とかけ離れた道筋をたどっている。国際エネルギー機関(IEA)によると、二酸化炭素の排出量は、2050年よりも10年早く1100ギガトンを超えると予想しているからだ。

|採掘しても利用できない

 では、2050年まで排出量が基準値を超えないよう抑制するには、どの化石燃料を使わないようにすればいいのだろうか? この疑問に答えるため、英国UCL持続可能資源研究所の研究者たちは、二酸化炭素排出にかかるコストを考慮した場合、化石燃料の利用量がどう変化するかの経済的シナリオを、コンピューターでモデル化した。

経済モデルを用いた英国ロンドン大学ユニバーシティ・カレッジ(UCL)による研究結果。二酸化炭素排出量の目標を満たす化石燃料の利用制限が地域別にパーセンテージで示されている。(EMILY M. ENG, NG STAFF. SOURCE: C. MCGLADE AND P. EKINS. NATURE)

画像
http://nationalgeographic.jp/nng/article/20150113/431556/01.jpg

 それによると、規制や法律で既に石炭採掘が制限されている米国で、埋蔵量の92%が利用できなくなるという結果が出た。
ちなみに欧州が78%、中国とインドは合わせて66%だった。

 石炭が使えないなら、化石燃料の中でも天然ガスがその穴埋めになるだろうと論文の共著者クリストフ・マクグレードは述べる。「天然ガスは、将来の低炭素エネルギー化に向けた橋渡し的な燃料、あるいは中間的な燃料と言われます」

 「でも、天然ガスだけではエネルギー需要を満たすことはできず、再生可能エネルギーや原子力、バイオ燃料が必要になる」とマクグレードは指摘する。また、天然ガスの使用量もいずれは制限されて、2050年までに埋蔵量の半分が使えなくなるだろう。

続く 

引用元: 【環境/エネルギー】化石燃料は不可?――最新温暖化研究の驚くべき提言

化石燃料は不可?――最新温暖化研究の驚くべき提言の続きを読む

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~~引用ここから~~

1: かじりむし ★@\(^o^)/ 2014/05/13(火) 02:08:42.17 ID:???0.net

2050年までに4500兆円=温暖化抑制の必要額推計-IEA
http://www.jiji.com/jc/c?g=int_30&k=2014051300019
時事通信(2014/05/13-01:08)


 【パリ時事】国際エネルギー機関(IEA)は12日、温室効果ガスの増加に伴う地球の気温上昇を2050年に09年比で2度以内に抑えるには、自然エネルギーへの転換費用を賄うため全世界で計44兆ドル(約4488兆円)の投資が新たに必要になるとの報告書をまとめた。

続きはソースで

引用元: 【環境】2050年までに4500兆円=温暖化抑制の必要額 IEA推計 [5/13]


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1: ◆CHURa/Os2M @ちゅら猫ρ ★ 2013/11/13(水) 19:11:39.07 ID:???0

★日欧、素材の輸出シェア3割減 IEA予測、シェール革命影響
2013/11/12 21:31

国際エネルギー機関(IEA)は12日、2013年の「世界エネルギー見通し」を発表し、「シェール革命」で米国の素材産業の輸出競争力が高まり、そのあおりで35年には日本と欧州の輸出品の世界シェアが3分の1減ると予測した。米国は日欧の半分以下の天然ガス価格を強みに原材料・電力価格で優位に立つ。日欧は調達価格の低減や省エネの一段の取り組みが必要と指摘した。

今年の見通しでは、エネルギー価格の地域間格差が中期的な産業競争力に及ぼす影響を主なテーマに設定。
北米で生産が増える「シェールガス・オイル」の波及効果と、各地のエネルギー供給体制などの改革の
必要性を分析した。

IEAは、米国で天然ガスの国内需給が緩み、調達価格が欧州の3分の1、日本の5分の1にとどまる現状を指摘。日欧は恩恵が受けられず、産業用の平均電力価格では米国の2倍以上も割高だと分析した。

現状の価格差が続けばエネルギーを多く消費する化学や鉄鋼、アルミ、製紙、石油精製などの産業の格差が広がり、これらの輸出品の世界市場に占めるシェアが大きく変動する。欧州連合(EU)が現状の36%から35年時点で26%まで低下し、日本は同じく3ポイント下がって4%になると予測。米国は旺盛な内需を満たしながら世界シェアを1ポイント増の11%とし、中国や中東、インドも存在感を増すとみる。(以下略)

46547a93.jpg

http://www.nikkei.com/article/DGXNASGM11051_S3A111C1FF2000/



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